My Opinion 2004



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 「正念場」の元々の意味は歌舞伎で「最も大事な場面」の事です
 千代田化工建設 関 誠夫 社長                                    
【2004/12/10号】
 9月の中間決算期に、決算見通しを上方修正した千代田化工建設。メインバンクが債権放棄を受け入れ、復活のきっかけを掴み、事業を軌道に乗っているように見える。が、決算発表では経理担当役員が「プロジェクト大型化で効率が上がる」「2010年まではガス関連プロジェクトで行ける」など軽はずみな発言があり、相変わらず危うさは消えない。「優良企業を目指す」と豪語する関誠夫社長に死角はないのか、直撃した。


 今年中にAutoCADが中に包含されている製品を発売する予定です
 アヴィバ Richard Longdon 社長
                                       【2004/11/25号】
 3次元CAD「PDMS」で、世界市場の一極を担うアヴィバ社。昨年にはオートデスク社との提携を果たし、今年は船舶設計用のCADを扱うトライボン社を買収した。データセントリックを売り物にするPDMSの高度な技術を武器に、成長市場に確実に布石を打っている。そのアヴィバ社が11月15・16日の両日、東京でイベント「ISEIT2004」を開催した。開催を機会に来日したRichard Longdon社長に事業展開について聞いた。


 外注による事業の効率化と、年間売上高450億円を目指します
 Hitz 日立造船 安西 浩一郎 常務執行役員                               【2004/11/25号】
 Hitz 日立造船は、9月1日付で全社の組織改正を行った。これに伴い、海水淡水化・発電プラントなどを手掛ける「機械・エンジニアリング事業本部」を「エネルギー・プラント事業本部」「産業機器事業本部」「有明機械事業本部」に分割した。そんなエネルギー・プラント事業本部では今年度、売上高400億円を見込んでいる。新組織は総人員230名で、1人あたりの売上高見込みが約2億円と、幸先のいいスタートを切る。今後は設計業務の外注により事業のさらなる効率化を図るとともに、中東向け海水淡水化プラント、国内向け発電プラントを中心に売上高450億円を狙う考えだ。


 aspenONEを実現するためのビジョンは数年前からありました
 アスペンテクノロジー社 DAVID .L.Mcquillin 社長 兼 CEO
                     【2004/11/10号】
 アスペンテクノロジー(アスペンテック)社は、プロセス産業にITソリューションを提供するソフトベンダーだ。アスペンテックはこのほど、これまでにラインナップしていたソリューションを統合したaspenONEをリリースした。これまでのソリューションを統合することで、高付加価値化を実現した。aspenONEをリリースしたばかりのアスペンテック社のDavid.L.McQuillin社長兼CEOに聞いた。


 顧客との接点をどれだけ太く持てるかが大切です
 山武 小野木 聖二 代表取締役 社長
                                   【2004/9/25号】
 山武はこの数年間、事業体制を見直してきた。2002年に49年間に渡って資本関係を続けてきた米ハネウェル社との資本関係を解消し、昨年4月には子会社の山武産業システムと山武ビルシステムを本体に統合。同時にカンパニー制を導入し、アドバンストオートメーションカンパニー(AAC)とビルシステムカンパニー(BSC)に再編した。カンパニーは異なれど、顧客を重視する事業姿勢は普遍的に事業を貫いている。新生山武の新事業戦略について今年6月に社長に就任したばかりの小野木聖二社長に聞いた。


 変更が生じたらそれを迅速に対応できるようにする必要があります、これが収益性を最大限に高めます
 米ARC Andy Chatha 社長
                                        【2004/9/25号】
 ARC(ARC Advisory Group Inc.)は、オートメーション分野の様々なレポートを発行しているアメリカの調査会社だ。このARCが去る9月7日、東京のアメリカンクラブで「ARC Forum 2004,JAPAN」を開催した。このForumでAndy Chatha社長は次世代の産業界に求められるRPMの必要性について言及した。来日を機会に本誌ではChatha社長に独占インタビューを行った。


 私の使命はポストスパンデックス事業の確立です
 三菱レイヨンエンジニアリング 増田 繁明 社長
                            【2004/9/10号】
 今年30年目に入った三菱レイヨンエンジニアリングは、食品物流や環境など、ユーザー系エンジニアリングの中でもユニークな事業メニューで事業展開していた。現在は、中国など海外で旺盛な需要のあるスパンデックスプラント事業に取り組んでいるが、これからの課題は「ポストスパンデックス」と言える事業の確立だ。今年6月に就任したばかりの増田繁明社長に、今後の事業戦略について語ってもらった。


 「ユーザー系エンジニアリング」「危険予知」「人材」の3つのキーワードを大切にします
 旭エンジニアリング 甲賀 国男 社長                              
【2004/7/25号】
 旭エンジニアリングは、エンジニアリング、メンテナンス、情報制御、システム機器といった4本柱を軸に展開している。これら4本柱は、旭化成の事業から生まれた技術や知見を商品化したものだが、これら事業にはユーザー系エンジニアリングの強みがにじむ。現場を熟知し、現場の目で設備や施設を判断できる。一般のエンジニアリング企業では対応できない領域で優位性を持つのがその事業の特徴と言える。今年4月に就任したばかりの甲賀国男旭エンジニアリング社長に事業の抱負を語ってもらった。


 アジアのコントラクターとして、この市場をないがしろにするわけにはいきません
 日揮 山我 和夫 副社長
                                           【2004/7/10号】
 構成比34.8%、エネルギープラントは機種別実績で最も高いシェアを持つ。エネルギーが石油からガスにシフトするのに伴い、LNGプラントなど大型プロジェクトの計画が相次いで浮上した。こんな市場の追い風を受け、日揮は2003年度、4,800億円の受注を上げた。2001年9月の同時多発テロ以降、世界の資金が流入していると言われる中東を中心に日揮の快進撃は続いた。営業の舵取り役の山我和夫副社長に2003年度を振り返ってもらった。


 以前は5年先まで見通せましたが、北米のブーム以来、2年ほどしか見通せませんね
 東芝 電力・社会システム社 皆川 龍司 火力・水力事業部長
                 【2004/7/10号】
 経済産業省の2003年度海外プラント・エンジニアリング成約実績によれば、発電プラントの成約額は対前年度比2.5倍増の64.7億ドルと拡大した。こうした中、東芝は中国メーカーと中東向けの受注に沸いた。沸騰する中国市場と油価の長期高水準から潤沢な資金を得た中東市場で着実に実績を上げた東芝は、旺盛な発電プラント市場を背景に快進撃を続けた。火力・水力事業部の皆川龍司事業部長に2003年度の発電プラントビジネスを振り返ってもらった。


 当社は総合バタフライバルブメーカーになろうと考えています
 巴バルブ 山本 健司 社長
                                         【2004/6/25号】
 三重偏心プロセスバルブ「TRITEC」がユーザーに確実に浸透している。かつてプロセス系では使用不可能と考えられてきたバタフライバルブだが、TRITECはそんな常識を変えた。三重偏心プロセスバルブは高い耐圧性能を持ち、プロセスプラントに革命を起こしつつある。軽量で安価というバタフライバルブの特徴を受け継ぎながら、高い体圧性能を持つTRITEC。この戦略商品を武器に今年4月、山本健司新社長が誕生した。社長就任早々、その意気込みを語ってもらった。


 強い所はさらに伸ばし、弱点は補うかあるいは切り捨てるようなメリハリの効いた経営をしています
 日本べーレー 山本 博志 社長
                                      【2004/6/10号】
 1951年の米国べーレーメーター社製品の日本国内導入以来、火力発電所の発展と共に歩んできた日本べーレーは、火力発電所のボイラ制御システムやLNG基地計装制御システムに特化したユニークな会社だ。わが国電力会社の制御システムでは、他計装メーカーの追随を許さないシェアを誇る。が、専門性を高め市場を絞り込むことは同時に事業の浮沈の波が大きくなりやすいという経営上の問題も抱えやすい。そうした中で目下、取組を強化するのが既存技術の周辺への展開だ。これまでに蓄積された、高度な制御技術をバックグランドにした周辺分野への深堀りで新たな市場開拓を目指す。したたかな戦略構想を描く山本博志社長に今後の戦略について語ってもらった。


 電力の需給分析や燃料や送電線についての評価で、目利きの判断ができるのが強みです
 電源開発 国際事業部長 永吉 洋 執行役員長
                             【2004/5/25号】
 民営化を進めるJパワー電源開発にとって、海外向け発電事業は国内電力事業に次ぐ「第二の柱」だ。すでに累積出資額200億円を上げ、2005年には500億円の達成を目標にしている。電発の強みは、国内の電気事業者として長年の操業実績により培われた技術的な蓄積。「目利きの判断ができるのが強み」と言う国際事業部長である永吉洋執行役員に、海外向け電気事業について語ってもらった。


 現在の鋼材価格の上昇で中国調達の意義が問われています
 Hitz 日立造船 山田 勝幸 常務執行役員
                                 【2004/5/10号】
 昨年4月、従来の機械事業本部に関連会社の「日立造船プラント」を吸収して再組織されたHitz日立造船機械・エンジニアリング事業本部。前期は中東向け海水淡水化プラントを2件受注した他、リアクターなどの製缶物の受注も好調に推移し、2002年10月からスタートしている中期5カ年計画「Hitz-Advance」の目標に向かって順調に推移している。海淡、発電、産業機械を柱とする機械・エンジニアリング事業本部の舵取り役、山田勝幸事業本部長(常務執行役員)に最近の状況を語ってもらった。


 当社には中長期経営計画はありません。それよりも変化への対応を重視しています
 日本工装 池谷 隆司 社長
                                           【2004/4/25号】
 計測制御技術を軸としたコントロールバルブの生産を手掛ける日本工装は、1965年に創立された昭和のベンチャー企業だ。創立間もない時代から、海外に生産拠点を求め、今では中国、インド、アメリカ、韓国の各地に生産拠点を持つ。現在では「世界の製造センター」と呼ばれる中国にも早期に進出、基盤を作っている。その企業ポリシーは徹底した顧客第一主義。営業所をCSC(カスタマー・サティスファクション・センター)と呼ぶなど、事業ポリシーは随所に現れる。そんな日本工装の創設者で現在も舵取り役を務める池谷隆司社長に「変化に対応する」事業戦略について語ってもらった。


 エンジニアリングITは、LCEの活用にも大きく貢献しました
 千代田アドバンストソリューションズ 高山 巧 社長
                           【2004/4/10号】
 今では、ITはプラントエンジニアリングにとって不可欠なものになった。ツールが格段に進歩するのに伴い、エンジニアリングの精度は確実に上がってきた。またエンジニアリングそのものをテンプレート化するのにもITが大きく貢献。テンプレート化された仕事はフィリピンなどのLCE(ローコストエンジニアリングセンター)に切り出され、コスト削減にも大きな威力を持った。こうした流れの中で、千代田化工建設のエンジニアリングソリューション部門を機能分社する形で2002年に発足した千代田アドバンストソリューションズ(ChAS)も、エンジニアリング業務の効率化に大きく貢献してきた。業界切ってのエンジニアリングIT分野の論客である高山巧ChAS社長にエンジニアリングITの貢献について語ってもらった。


 4社合併によるシナジー効果を発揮することを目標にしています
 日陽エンジニアリング 都留 義之 社長
                                   【2004/3/25号】
 旧日鉱エンジニアリングを母体に、2001年4月に甲陽建設とJOMOエンタープライズのエンジニアリング部門、昨年12月には鹿島エンジニアリングをそれぞれ吸収した日陽エンジニアリング。ジャパンエナジーグループの建設エンジニアリング部門を統合しただけに、石油プラントから、電子材料、環境分野まで幅広い事業メニューを持つ。これら幅広い事業メニューを効率よく展開させるために、重要なことは4社合併によるシナジー効果を発揮すること。同社の舵取役である都留義之社長に今後の取り組みなどについて聞いた。


 当社では、「人は管理しません、仕事のプロセスを管理します」と公言しています
 日揮 森本 省治 社長
                                               【2004/3/10号】
 エンジニアリング企業の財産は言うまでもなく「人」だ。その人が産み出すアイデアに柔軟さと質的レベルの高さを感じるのが日揮の大きな特徴だ。しかも「社内で何でも言える雰囲気がある」と日揮社員は異口同音に話す。自由闊達な社風が柔軟なアイデアを生み、顧客を納得させる提案と発想を引き出している。プロジェクトをハンドリングする企業にとって、個々人が自律することが何よりも重視されるが、そんな「自律」を実現するプロセスが、高度に整備された日揮の人材育成プログラムに組み込まれている。


 これからのキャッチフレーズは『図面を描く時代からプロジェクトを描く時代へ』です
 オートデスク 志賀 徹也 社長
                                         【2004/2/25号】
 このほど発表された「AutoCAD2005」は、図面を描くというCAD本来の機能を超えてデータマネジメント機能を拡充した新製品だ。1プロジェクトで扱う図面は数千枚。これをWindowsのフォルダーで管理していたのでは、業務効率の向上の実現はできない。そんな中で生まれた「AutoCAD2005」のキャッチフレーズは「図面を描く時代からプロジェクトを描く時代へ」。昨年秋には3次元CAD「PDMS」を扱う英アヴィヴァ社と業務提携を締結するなど、果敢に攻めるオートデスク社の志賀徹也社長(米国オートデスク本社副社長)に最近の事業戦略について聞いた。


 得意とする設備管理事業から従来のエンジニアリングをサポートしようと考えています
 三菱化学エンジニアリング 前原 利彦 社長
                                【2004/2/10号】
 昨年350名の設備担当者を親会社の三菱化学から受け入れた三菱化学エンジニアリング。これまで設備管理システムをインターネットで活用するASPサービスを軸に展開してきた設備管理事業を、コンサルテーションを主体としたソリューションサービスに拡大、全社的にもこの1年間で設備管理を軸とするビジネスサイクルを構築した。この事業再構築が奏功し、最近ではEPCによるエンジニアリングと設備管理事業が噛み合っている。事業再構築から1年を経た三菱化学エンジニアリングの「今」を前原利彦社長に聞いた。


 国内で競争していては淘汰される、収益を改善しニーズに対応する製品開発に経営資源を投入します
 キッツ 小林 公雄 社長
                                              【2004/1/25号】
 キッツは昨年末、「東洋バルヴからバルブ事業を譲受する」と電撃的に発表、バルブ業界に激震が走った。3月31日付でキッツの子会社が東洋バルヴの、全社売上高の9割を占めるバルブ事業を譲受する方向で基本合意に達し、目下詳細が詰められている。これまで商談があるごとに激しく競合した両社だが、これからはパートナーとして再出発する。事業譲受の背景、目的について小林公雄キッツ社長に聞いた。


 自己完結した発想ではなく、シナジーと波及効果を見極めながら、仮説法を実現していく
 アプローチが求められます
 三井物産戦略研究所 寺島 実郎 所長
                                    【2004/1/10号】
 21世紀になって、多様化と同時にスピードが求められるようになってきた昨今、個人、そして組織はいかにあるべきか。複雑化と高速化の中で重視されるのは、ある目的を目指して個別の要素を複合的に結びつけるエンジニアリングだ。著作の中でもエンジニアリングの必要性を強調する三井物産戦略研究所の寺島実郎所長に現在から未来を生き抜くためのエンジニアリングの必要性について語ってもらった。



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