My Opinion 2009



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 今が、顧客に存在の必要性を問われているとき  新年の課題は 「業務の標準化」 と海外展開
 新日鉄エンジニアリング 羽矢 惇 社長                         
【2009/12/10号】
 「100年に1度の大不況」 と言われる中で幕を開けた2009年も、もう終わろうとしている。 一部のエンジニアリング企業を除き、2010年3月期中間決算では、多くの企業の受注高が軒並み前年度同期を下回った。 新日鉄エンジニアリングも、苦境に直面した一社だ。 羽矢 惇新日鉄エンジ社長は 「今が、顧客に存在の必要性を問われているとき」 と、いっそう引き締める。 新社屋に移転して新たなスタートを切った2009年だが、出足は厳しい。 羽矢 惇新日鉄エンジ社長に聞いた。


 配管エンジニアによるソフト開発でユーザーニーズにミート  日本進出1年間で売上は5倍に
 米コエード社 CEO Tom Van Laan 氏                           
【2009/12/10号】
 世界80カ国でソフトが使われているコエード社。 プラント設計用配管エンジニアリングソフト 「CADWorx」 は多くのユーザーを持つAutoCADをファウンデーションに活用している。 AutoCADユーザーが使う配管エンジニアリングソフトとして 「CADWorx」 は大きな魅力だ。 そのコエード社がこのほど、統合型ソリューションを開発し、自社の解析ソフト 「CAESERU」 などとデータ統合を可能にした。 コエード社でソフトの開発にあたるのは、配管エンジニアたちだ。 そのエンジニアたちが使用経験に基づいた最適CADを開発している。 日本市場に本格進出してほぼ1年、最近の製品開発、日本市場での動向について、コエード社CEOのTom Van Laan氏に聞いた。


 製品、時代を超えたデータ統合を目指すベントレー  「OpenPlant」 で創業以来の理想を現実に
 ベントレー・システムズ 3Dプラントプロダクトマネジャー IAN ROBINSON 氏   
【2009/11/25号】
 ベントレー・システムズは、データ統合と互換性に力を注ぐCADベンダーだ。 そのベントレーが今、積極的に売り込んでいるソリューションが 「OpenPlant」。 製品フォーマット、時代を超えて、データを一元的に扱えるのが製品の特徴だ。 ベントレーは製品開発以外でも、データの標準化を目指す 「ISO15926」 の活動にも積極的にコミット、データ統合と互換については、CADベンダーの中で最先端を行く。 そのベントレーの3Dプラントプロダクトマネジャーを務めるIAN ROBINSON氏に製品戦略について聞いた。


 好調なアジア・パシフィック地域のインフラ分野  EAMシステム、課題は日・欧米の業務フローギャップの解消
 インフォア アジア・パシフィック Lars M.Faeste 副社長              
【2009/11/10号】
 操業から7年間で35社を買収したインフォア。 買収した企業の中に、EAMシステムベンダーのグローバル企業、旧データストリーム社がある。 そのソリューションは今、「INFOR EAM」 として、世界各地で販売され、アジア地域でも市場を拡大している。 今後は、EAMシステムが本格的に普及していない日本市場の掘り起こしが課題でもある。 アジア・パシフィック地域のEAMシステム事業を統括するFaeste氏に今後の日本市場の攻略について語ってもらった。


 焼却炉EPC事業をO&M子会社に統合し、建設からO&Mまで一貫対応  期待されるEPCとO&Mのシナジー効果
 荏原環境プラント 艮 昭寛 代表取締役社長                      
【2009/11/10号】
 荏原は10月1日付で、焼却炉事業の体制を見直した。EPC事業を展開していた本社の環境プラント事業本部を、O&M子会社の荏原環境プラントに統合。 子会社で焼却炉の建設から運転・運営、メンテナンスまで一貫して対応できる体制を整えた。 EPCとO&Mサービスが一組織に統合されたことで、EPCとO&Mのシナジー効果が期待できる体制も整った。 荏原環境プラントの艮 (うしとら) 昭寛 代表取締役社長に聞いた。


 案件大型化・産業構造多様化に対応するNEXI  進む海外ECAとの協調体制
 独立行政法人日本貿易保険 鈴木 隆史 理事長                    
【2009/10/10号】
 昨年9月に発生したリーマン・ショック。 わが国産業界への影響も懸念されたが、独立行政法人日本貿易保険 (NEXI) は、輸出企業の支援に取り組み、産業界からも高い評価を受けた。 時局の変化への適切な対応は、プラント輸出を手掛ける企業にとっても心強かったはずだ。 そもそも、プラント輸出は案件の規模も大きく、それに伴うリスクヘッジには国の支援が不可欠なビジネスだ。 最近では取り組むプロジェクトも大型化するとともに、案件も原子力発電所など、高付加価値化している。 こうした新しい状況に直面する中でわが国のECA (輸出信用機関) であるNEXIの重要度はいっそう高まっている。 8月に就任したばかりの鈴木 隆史理事長にNEXIの今後の取組などについて語ってもらった。


 技術の円滑な伝承など4つの課題に注力  厳しい事業環境には効率向上で対応
 新興プランテック 吉川 善治 社長                              
【2009/9/25号】
 プラントのメンテナンス、設計・施工で豊富な実績を持つ新興プランテック。 2000年10月の旧新潟工事と旧三興製作所の合併により生まれた新興プランテックの3代目社長に吉川 善治氏がこのほど就任した。 社長として取り組む課題は、円滑な技術伝承など4項目。 事業環境の厳しい折の社長就任だが 「合併以後、財務基盤も強化されて、恵まれた経営環境で社長に就任した」 と、現在の状況を前向きに捉えている。 老朽化設備が増える昨今、メンテナンスの重要性は日増しに高まっている。 6月に就任したばかりの吉川 善治社長に就任の抱負などを語ってもらった。


 グローバル市場で培った技術をローカルで活かすABB  経済危機の影響は軽微、日本市場の経験も世界で活かす
 ABBパワープロダクト部門ヘッド ベルンハルト・ユッカー 氏              
【2009/9/10号】
 「世界中で拠点の無い地域を捜す方が難しい」 ABBの事業活動はそれほどグローバル化している。 ABBの事業活動の基本は、グローバルな市場で培った技術や知見を世界各地のローカルのニーズに合わせて提供することだ。 その顧客ニーズを掴むために、地域密着した、きめ細かい提案を心がける。 こうした基本方針の下、送変電設備などを手掛けるパワープロダクト部門においては、昨年秋に起こったリーマン・ショックの影響は比較的に軽微だった。 技術に軸足を置き、グローバル市場で培った技術力を武器に世界各地のニーズに適合できることが新興国でのビジネスにも効果的だった。 経済危機でもR&D予算を維持、技術重視の姿勢が事業を支えたと言えるだろう。 ABBパワープロダクト部門ヘッドで、エグゼクティブ・コミッティー・メンバーでもあるベルンハルト・ユッカー氏に聞いた。


 国内・海外市場のプロジェクトで早期に売上高1,000億円目指す  メンテナンス事業でもEPC機能を有効活用
 日揮プロジェクトサービス 今関 敏夫 社長                         
【2009/9/10号】
 2000年4月に設立された日揮プロジェクトサービス (JPS)。 設立当初は、日揮OBを中心にシニアのエンジニアが詳細設計などを提供する会社だった。 そのJPSが最近では、国内と海外で 「EPC&M」 を手掛けるエンジニアリング企業に進化した。 最近ではメガプロジェクトに対応する日揮、中小案件はJPSという棲み分けもできている。 その中で 「EPC&M」 の実ジョブから人材育成まで、JPSが日揮グループ内で果たす役割も大きくなってきた。 6月に就任したばかりの今関 敏夫新社長にJPSの今後について語ってもらった。


 プログラムマネジメント・コントラクター、インベストメント・パートナー目指す日揮
 日揮 八重樫 正彦 社長                                    
【2009/7/25号】
 昨年秋のリーマン・ショックにより、世界経済には激震が走った。 エンジニアリング企業が受注に照準を合わせていたプロジェクトも相次いで見直しになり、重苦しい空気に包まれた時期もあった。 が、停滞の長期化が懸念された市場だが、その市場は今、徐々に明るさを取り戻している。 その時期に、日揮は若返りを図るための新役員人事を決めた。 今年6月の株主総会で社長に就任したのが八重樫 正彦新社長。 入社以来、プロジェクト畑を歩み、サウジアラムコとの関係作りにも成果を挙げた八重樫氏に、社長就任を機に意気込みをうかがった。


 合併以来最高益を更新、高収益の背景にBCM経営
 東芝プラントシステム 石井 哲男 社長                           
【2009/6/25号】
 2004年に旧東芝プラント建設と東芝エンジニアリングが合併されて設立された東芝プラントシステム。 設立以来、過去最高益を更新し続けている。 2009年3月期決算でも売上高は微減となったものの、経常利益は過去最高の127億6,800円を上げた。 資機材価格の高騰や金融危機など不安定要素が多かった2009年3月期。 その中で、この好決算は、どのように実現されたのか。 過去最高益の要因と経営手法について、石井 哲男社長に聞いた。


 2015年1兆円、三菱レイヨングループの成長をエンジ的側面から支えるMRE
 三菱レイヨン・エンジニアリング 三島 研一 社長                     
【2009/6/10号】
 2015年1兆円。 三菱レイヨンはグループ全体で2015年に売上高1兆円を上げる経営目標を持つ。 その成長をエンジニアリング的側面から支えるのが三菱レイヨン・エンジニアリング (MRE) だ。 繊維系のユーザー系エンジニアリング企業は、どこもユニークで個性豊かな事業が目立つが、MREもアクア事業で最近、話題になっている。 MREもグループの成長戦略の中で2015年1,000億円の事業規模の達成が目標だが、アクア事業はグループにとってのコア事業に育成する。 4月に就任したばかりの三島 研一社長に今後の事業戦略について聞いた。


 創業10年で迎えた転換期、求められる顧客とのより深いコミュニケーション
 東洋ビジネスエンジニアリング 石田 寿典 社長                     
【2009/5/25号】
 昨年秋の金融危機は、企業のシステム化投資にもブレーキをかけた。 東洋ビジネスエンジニアリング (b-en-g) は、前期こそ増収を果たし、売上高142億円となったが、今期売上高は110億円に落ち込む予想だ。 厳しい中で、システムの拡張などの仕事を確実に受注する。 ただ仕事が減少する今期は、次世代をにらんだ体制作りの良い機会でもある。 1999年に115名でスタートしたb-en-gはこの10年間で500名にまで組織も拡大した。 成長路線も一段落、次の飛躍のために力を蓄える時期に来た。 今後の事業運営について就任1年を迎えた石田 寿典社長に聞いた。


 新中期経営計画で年平均400億円の受注を狙う、中国に現地法人設立
 スチールプランテック 藤原 義之 社長                           
【2009/5/10号】
 昨秋の金融危機で世界経済は依然として混乱しているが、プラント・エンジニアリング業界では動き始めているプロジェクトもある。 製鉄プラント分野では、国内での投資は見直されているが、海外では中国、ブラジルなどでプロジェクトが具体化している。 そんな中、スチールプランテックは海外事業の規模拡大を織り込んだ中期経営計画 (2009〜2011年度) を策定。 中国では上海に現地法人を設立した。 同時に新事業の育成、研究開発にも取り組んでいる。 「これからが楽しみ」 と前向きに市場を見るスチールプランテックの藤原 義之社長に聞いた。


 医薬品プラント事業では抗体医薬に注力 小規模組織の強みをいかした事業に特徴
 IHIプラントエンジニアリング 山岸 晴久 社長                       
【2009/4/25号】
 IHIプラントエンジニアリング (IPEC) は、医薬品プラントと化学プラントのエンジニアリングを中心に手掛ける専門家集団だ。 医薬品プラント部門ではIHIと旧新潟鐵工所の部隊を統合し、最近では抗体医薬のプラントエンジニアリングに力を入れる。 また化学プラント事業では、小規模で小回りの効く組織を有効に活用し、コスト面で競争力を持つ。 小規模集団ではあるが、自社の特徴を最大限に活かした事業が展開されており、小さいながらも業界内で存在感を示すIPEC。 山岸 晴久社長に最近の事業展開について語ってもらった。


 「エンジニアリングは永遠に不滅 事業環境は競争激化、競争力強化への取組強化」
 日揮 竹内 敬介 社長                                      
【2009/4/10号】
 小誌が創刊10周年を迎えた今、エンジニアリング業界は新たな不況の波に揉まれている。 思えば創刊した10年前も、原油価格が低水準で、産油国のプロジェクトが相次いで凍結されていた。 「この業界は市場に翻弄されるように、浮沈を繰り返す」 こんな印象を今、あらためて実感する。 が、エンジニアリング産業は、これまでの苦境をその都度、知恵を絞りながら乗り越えてきた。 時代の変化に柔軟に対応してきた歴史がある。 これまでの実績を見れば、一連の難局を乗り越え、新たな未来を切り開くことが確信できる。 創刊10周年を機会に日揮代表取締役社長の竹内 敬介氏に最近の事業環境とエンジニアリングの可能性について聞いた。


 外販強化と三菱化学脱石化を支援する新生MEC
 三菱化学エンジニアリング 深尾 隆久 社長                         
【2009/3/10号】
 今年1月1日付で、三菱化学向けの受託設備管理機能を三菱化学に移管した三菱化学エンジニアリング (MEC)。 これに伴い要員は600人減り約1,000人、売上高も600〜700億円減少することになる。 三菱化学の製造現場の強化を目的に行われたグループ組織の改正だが、その中で新生MECは新たに船出する。 MECの特徴は、最悪期でも500億円を維持できる外販部門。 IT分野、生産ロジスティクスなどでは、豊富な実績を持つ。 その一方で、脱石化を目指す三菱化学をエンジニアリング的側面から支援する役割も担う。 これに伴い、加工組立系の生産技術分野の強化を図るため、機能商品生産技術センターを4月1日付で設置する。 新生MECの役割も拡大している。 新生MECの舵取り役、深尾 隆久社長の新体制について語ってもらった。


 不透明な先行きには、提案型アプローチで対応
 住友ケミカルエンジニアリング 石丸 裕 社長                        
【2009/2/25号】
 住友化学が社運を賭けて取り組んでいる、サウジアラビアのラービグ向け石油化学コンプレックスのスタートが大詰めを迎えている。 住友ケミカルエンジニアリングはこのプロジェクトでPPプラントとPOプラントを担当した。 世界的に旺盛なプロジェクト需要の中で、設計、資機材調達、建設と、それぞれのフェーズで様々な困難に遭遇した。 そんな中でも粘り強く業務に取り組み、それぞれのプラントはすでに操業側の手に渡り、最後の運転調整を進めている。 今後は、ラービグプロジェクトで培った経験を武器に新たな展開を進めるが、市場の先行きは不透明感を増している。 社内と社外の双方で大きく環境が変わるが、今後の事業展開にどう舵を切るのか。 石丸 裕社長に今後の展開について聞いた。


 余裕のある時期に体質強化、難局には「物怖じせず」に対峙
 日本工装 池谷 隆司 社長                                    
【2009/2/10号】
 未曾有の不況、百年に一度の難局など、最近の世間は不況モード一色だ。 が、この不況が、将来への展望を切り開くチャンスになる可能性だってある。 日本工装は好況だった時期に体質強化のための積極的な投資を進め、世界的にも認められる技術力を身に付けた。 同時に生産拠点のグローバル化を進め、状況の変化に対応できる体制も整備してきた。 着実に技術力を身に付け、成長を遂げてきた。 この時期に、指揮官は何を考えているか、高い関心がある。 難局に立ち向かう今、池谷 隆司社長に聞いた。


 製造業でのP2M定着目指して、「製造業向けP2M標準ガイドブック」 を3月に発刊
 日本プロジェクトマネジメント協会理事長 田中 弘 氏                     
【2009/2/10号】
 P2M (プロジェクト&プログラムマネジメント) は、プラント・エンジニアリング産業のプロジェクトマネジメント (PM) ノウハウを体系化したものだ。 すでにIT産業にも浸透しており、その活用領域は確実に広がっている。 このP2Mの普及を行う日本プロジェクトマネジメント協会 (PMAJ) は今年3月、「製造業P2M標準ガイドブック活用研究報告書」 (製造業向けP2M標準ガイドブック) を完成する。 この発刊により、プラント・エンジニアリング、IT産業に続き、製造業へのP2Mの普及を目指す。 元々、PMは製造業と親和性のある分野でもある。 発刊を目前に控えたPMAJの田中 弘理事長に発刊の狙いなどを聞いた。




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ENN編集部