My Opinion 2011



   TOP PAGE  購読・サンプルのお問い合わせ

   My Opinion 2016 2015 2014 2013 2012 2011 2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004


※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 10月のグループ機構改革で、より重要になった外販 プロジェクト実施に求められる遂行力
 旭化成エンジニアリング  角南 俊克 社長                    【2011/11/25号】
 去る10月1日、旭化成グループはエンジニアリングの上流機能を親会社の生産技術本部に集約する機構改革を実施した。 それにより旭化成エンジニアリングには、プロジェクトの実施機能が残された。 そこで求められるのは、実施力、コスト感覚などの生産性の向上だ。 こうした能力と意識を培ううえで、外部顧客からの仕事はより重要になる。 グループの機構改革により新たな価値創造が求められる旭化成エンジニアリングだが、角南 俊克社長に機構改革の意味と今後の取り組みについて語ってもらった。


 慎重に進めた事業統合、来年より人事交流で高いシナジー効果目指す
 三菱化学エンジニアリング  深尾 隆久 社長                   【2011/11/10号】
 三菱化学エンジニアリングが、旧三菱レイヨンエンジニアリングと昨年10月に統合されてから1年が過ぎた。 この1年間は実際の統合には慎重に対応し、互いの組織を知ることに時間を費やした。 その中で互いの理解も深まり、来年以降は真の統合効果を目指す。 昨年の統合は、三菱ケミカルホールディングスの中にある規模の大きなエンジニアリング子会社を一つにまとめ、シナジーを上げるのが目的だったが、今後は三菱樹脂や田辺三菱の持つエンジニアリング部門と、さらに交流を深める必要性がある。 統合1年を機会に、深尾 隆久社長に聞いた。


 「2つのE&E」で安定経営目指す東レエンジニアリング 策定中の中経では「全員参加の経営」が目標
 東レエンジニアリング  河村 良一 社長                       【2011/10/10号】
 これまで、東レからの出身者が社長に就任してきた東レエンジニアリング。 この東レエンジに 「準プロパー」 とも言える河村 良一社長が就任した。 従来、「E&E (エンジニアリング&エレクトロニクス)」 を事業の柱に据えてきたが、河村新社長は就任とともに、もう一つの 「E&E (エンバイロメント&エナジー)」 を加えた、「2つのE&E」 事業によりシナジーを上げる方針を明確にした。 社長就任後、早々に社員に発信したメッセージは 「日々是革新」。 世の中がめまぐるしく変わり、顧客も急速に変化する。 このスピード感に対応するには、自らが日々革新できなければ対応は難しい。 6月に就任したばかりの河村 良一新社長に就任を機に聞いた。


 「アジアに定着するHISAKA」 目指して、海外生産拠点を整備 海外売上の伸長が成長への最重要課題
 日阪製作所 前田 雄一 社長                               【2011/9/25号】
 自他とも認める、プレート式熱交換器の国内トップメーカーである日阪製作所。 今年2月に発表した中期経営計画 「R−11」 では、「アジアに定着するHISAKA」 を目指す方針を明確にした。 国内で高い評価のある日阪だが、これからの成長には海外向け売上の伸長が欠かせない。 このため昨年は中国に新工場をオープンし、現在では、マレーシアでの生産体制の強化に乗り出している。 中国とアセアン地域での生産体制を整備することで、まずはアジア地域の市場を攻略する。 6月に就任したばかりの前田 雄一社長に、今後の事業展開を中心に語ってもらった。


 産業界のベストプラクティスになる円高対応 「パッケージ型インフラ海外展開」には柔軟な対応を
 経済産業省 国際プラント推進室長 三橋 敏宏 氏                 【2011/9/10号】
 7月下旬、「2010年度、海外プラント・エンジニアリング成約実績」 が発表された。 対前年度比約4割増で、史上3番目となる233億ドルとなった成約実績だが、成長著しい韓国の実績のほぼ半分にすぎない。 それでも、円高が進行する中、海外市場で一定の競争力を確保しているプラント・エンジニアリング産業は、「他の産業にも示すことができるベストプラクティス」 と三橋室長は言う。 円建ての積算をしないなど、業界独自の方法で国際化を遂げてきたプラント・エンジニアリング産業だが、円高を乗り切るノウハウも豊富に蓄積してきた。 成約実績の発表を機会に、経済産業省国際プラント推進室長の三橋 敏宏氏に、産業界において、業界の果たすべき役割について語ってもらった。


 コア・ジャパン志向で世界最高の競争力を目指す EPCコアに、上流から下流まで一貫対応
 日揮 社長兼COO 川名 浩一 氏                            【2011/7/25号】
 日揮史上、創業者の実吉雅郎氏に次ぐ53歳という若さで社長に就任した川名 浩一氏。 入社以来、主に営業畑を歩んだが、数年前からは事業投資ビジネスのリーダーとしても活躍してきた。 韓国勢の台頭、円高など、業界を取り巻く環境は厳しさを増しているが、その中でも日揮は 「世界最高レベルの競争力を付ける」 と言い切る。 かつてのオールジャパンではなく、コア・ジャパン志向で、日本の良さを追求しつつ、いっそうの競争力強化の実現に向けてひた走る。 社長兼COOに就任して間もない、川名 浩一氏に抱負を語ってもらった。


 本格的な海外生産体制の整備に乗り出す日造
 日立造船 海外事業推進本部長 松分 久雄 常務取締役             【2011/6/25号】
 4月1日付で、日立造船は本社組織として海外事業推進本部を設置した。 プラント用プロセス機器、シールド掘進機、ボイラなど、プラント関連の 「ものづくり」 では定評のある日造だが、国内市場の縮小と最近の円高に対応するため、海外生産体制の確立が急務だ。 この状況に対応するため、グローバル化を視野に入れた事業インフラの整備を急ぐ。 その新たな事業インフラの確立のために発足したのが海外事業推進本部だ。 本部長に就任した、松分 久雄常務取締役に今後の国内外を含めた、生産体制の整備について聞いた。


 萎む内需から海外に大胆シフト、全社売上高で倍増の5,000億円目指す
 新日鉄エンジニアリング 高橋 誠 社長                         【2011/6/10号】
 新日鉄エンジニアリングは、2006年に新日本製鉄から分社して以来、事業間の連携を強化するなど、総合力を発揮するための体制強化に取り組んできた。 その中で、技術や顧客などに関する情報の共有、全社あげた業務の最適化などを図った。 分社から6年目の今年は、4月1日付で新日本製鉄の旧エンジニアリング事業本部生え抜きの高橋 誠常務執行役員が社長に就任。 高橋新社長は体制をいっそう強化すると同時に、海外事業の推進、新規事業の創出により、売上高を2011年3月期の2,500億円から、将来的には倍の5,000億円にまで拡大する計画だ。 高橋 誠新日鉄エンジ社長に聞いた。


 化学プラントでは、機能性樹脂プラントに注力 5月組織改正では、環境部門の既存分野を子会社に移管
 三井造船 環境・プラント事業本部長 山下 俊一 常務取締役          
【2011/5/25号】
 総合重機メーカーの中でも、三井造船はプラントエンジニアリング事業に熱心な1社だ。 化学プラントと環境プラントを両輪に、事業を展開する。 が、海外のプロセスプラントでは前期は受注が不振、韓国勢の台頭の煽りを受けたかっこうだ。 こうした中で国内の中小プロジェクトには、子会社の三井造船プラントエンジニアリングが対応、中小プロジェクトで堅実な事業を展開する。 一方環境プラントでは今年5月、研究開発などの一部の上流部門を残し、ゴミ焼却プラントなどの既存分野を子会社の三井造船環境エンジニアリングに移管した。 親会社と子会社の機能分担を明確にすることで突破口を見出そうとしている。 環境・プラント事業本部長の山下 俊一常務取締役に最近の事業展開について聞いた。


 期待高まる 「EPCと工事のシナジー」 国内外の中小EPC案件にも強み
 日揮プラントソリューション 和田 章 社長                      
【2011/4/25号】
 4月1日、旧日揮プロジェクトサービス (JPS) と旧日揮工事の統合により、日揮プラントソリューションが設立された。 略称の 「JPS」 に変わりはないが、EPCと工事機能が統合されたことで、プラントライフサイクル全体をカバーするEPCコントラクターとして、活躍が期待される。 また世界的にプロジェクトが大型化するのに伴い、日揮も大型案件への対応に傾斜してきた。 そんな中で中小案件を手掛ける役割も新JPSが担う。 新JPSの社長に就任したばかりの和田 章社長に意気込みを聞いた。


 性能基準で安全を確保、東日本大震災は合理的に安全を考えるきっかけに
 東京海洋大学 佐藤 吉信 教授                           
【2011/4/25号】
 去る3月11日に発生した東日本大震災。 この震災でわが国には、甚大な被害がもたらされた。 が、この震災で得られた教訓は、今後の安全確保にどのように活かされるべきか。 わが国では活発ではないが、世界の新設プラントには安全計装システムが積極的に導入されている。 このシステムの規格 「IEC61508」 が策定されるきっかけとなったのは、ヨーロッパ地域などで相次いで発生した甚大なプラント事故だった。 安全を確保するためにリスクを把握するという新しい規格は今、安全を考えるための一つの基準になっている。 この規格づくりにも関わられた東京海洋大学の佐藤 吉信教授に安全規格のあるべき姿について語ってもらった。


 プロジェクトの複雑化・多様化に対応するプログラムマネジメント
 日本プロジェクトマネジメント協会 田中 弘 理事長                
【2011/4/10号】
 近年の産業界の動きは、複雑化かつ多様化している。 この動きをプロジェクトとして捉え、効率よく運営していくのに必要なのがプログラムマネジメントだ。 かつて、プロジェクトといえば、コストとスケジュールだけを管理していれば良かった。 しかし最近のプロジェクトは、計画からプロジェクトの生産性、ステークホルダーの要求など、様々な関係者の利害を調整しながら進める必要がある。 このため必要になるのが従来のプロジェクトマネジメントの枠を超えたプログラムマネジメントだ。 なぜ今、プロジェクトマネジメントが求められるようになり、そのために何をなすべきか、日本プロジェクトマネジメント協会の田中 弘理事長に聞いた。


 国内製造業のグローバル化をITから支援 グローバルERPパッケージ 「A.S.I.A」 を拡充
 東洋ビジネスエンジニアリング 代表取締役福社長 石田 壽典 氏       
【2011/3/25号】
 製造業向けERPパッケージを得意とする東洋ビジネスエンジニアリング (B-EN-G) 。 国内製造業が積極的に海外進出に踏み切るのに伴い、その役割も変わってきた。 最近では国内と海外製造拠点のITをセットで考えるケースも増え、提供すべきソリューションもボーダレスに変わってきた。 そうした中で4年前、グローバルERPパッケージ 「A.S.I.A」 を市場に投入した。 多言語、多通貨に対応できるERPパッケージとして、国内製造業のグローバル化を支援。 確実に実績を伸ばしてきた。 最近では大規模から小規模対応まで製品バリエーションも拡充した。 わが国製造業のグローバル化に直面するB-EN-Gの事業戦略について、石田 壽典社長に聞いた。


 国内マザー工場で培った確実な工程で世界市場を攻略
 IHI 代表取締役福社長 橋本 伊智郎 氏                       
【2011/3/10号】
 2007年3月期決算で、多額の損失を計上したIHI。 その時の損失の最大の要因は、プラント部門のプロジェクト不採算だった。 以後、その立て直しに取り組んできたのが橋本 伊智郎 副社長だ。 フロントローディングの徹底により、プロジェクト収益は大幅に改善した。 そのうえで現在取り組んでいるのが、リードタイムの短縮とプレハブ化による、さらなるコスト削減だ。 国内市場の需要が見込めない昨今、海外市場の開拓に取り組むが、課題は競争力。 ただこの時にも闇雲な海外生産には取り組まない。 国内で設計・製造と詰めたうえで海外でも確実な遂行を目指す。 プラントセクター長でもある橋本副社長に現状と今後について語ってもらった。


 システム・インテグレータからサービス・インテグレータへの脱皮を目指すJ-SYS
 日揮情報システム 代表取締役社長 中島 昭能 氏                 
【2011/2/25号】
 日揮の情報子会社である日揮情報システム (J−SYS) 。 これまで、顧客の要望に応じたシステムを提供しながら、システム・インテグレータとして事業を展開してきた。 これからは、顧客の潜在的なニーズに踏み込み、その企業価値をいっそう高めるための提案に力を入れる。 そのためには、アナリストやコンサルタントの要素も必要になるが、それには社内の人材育成とともに中途採用も実施する。 またニーズが高まる社会インフラについては、日揮とともに本格的に取り組む。 今年4月には新たな組織も設置される予定だ。 新年度に賭ける中島 昭能社長に意気込みを聞いた。


 海外市場の攻略が急務、調達組織も海外シフト、戸畑のエンジ部隊も拡充
 新日鉄エンジニアリング 代表取締役社長 羽矢 惇 氏                
【2011/2/10号】
 新日鉄エンジニアリングは今年、創業5周年を迎えるが、2011年3月期決算では、経常利益が創業以来初めて前年度実績を下回る。 この時期に業績回復に転じるのに必要なのが、海外市場の掘り起こしだ。 「10ポイントは引き上げなければならない」 と言われる海外受注比率だが、国際競争力の強化を目的に調達組織の一部を海外にシフトし、設計業務では製鉄プラント・環境ソリューション・エネルギーの各事業部のエンジニアリング部門を戸畑事業所に統合し効率化を図った。 各事業分野で業界3位以内を目指す 「TOP3戦略」 を推進する新日鉄エンジニアリングだが、そのための組織も固まりつつある。
羽矢 惇代表取締役社長に5周年を迎える年頭に、胸の内を語ってもらった。




掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。
著作権は 鰹d化学工業通信社 に帰属します。
ENN編集部