My Opinion 2007



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 原油重質化時代にセンサでソリューション提供するメトラー・トレド
 メトラー・トレド Market Specialist  Stefan van der Wal 氏                 
【2007/12/10号】
 原油価格の高騰に伴い、劣質な重質原油を使用する機会が増えている。 そんな中、スイスの分析・計量計メーカであるメトラー・トレド社は、重質油原油を使用する苛酷な条件でも正常に稼働するセンサを市場に投入している。 しかもセンサは自己診断機能を持ち、設備診断の自動化も実現する。 このソリューションを日本国内でも石油および石油化学業界向けに売り込みを始めた。 新たなソリューション提供を武器にプロセス分野への進出について、同社マーケットスペシャリストのStefan van der Wal 氏に聞いた。


 相互運用性で生産性向上を実現するFIATECH 情報統合化規格 『ISO15926』 の背景
 FIATECH Director Dr.Richard H.F.Jackson 氏                        
【2007/11/25号】
 かつてエンジニアリングITツールは、きれいな図面を描くための手段でしかなかった。 それが多様化し、CADが三次元を扱うようになるとマネジメント支援ツールに進化した。 これに伴い、様々なフォーマットを共通のプラットフォームで活用することが必要になる。 そこで重視されるのがインターオペラビリティ (相互運用性) だ。 そのための規格として米国の業界団体であるFIATECHは、ISO15926の国際規格化に取り組んだ。 この取組について、FIATECHのダイレクター Richard H.F.Jackson氏 に聞いた。


 顧客とのパートナーシップ強化を目指す三造環境・プラント 『利益重視』 将来を見据えた事業改革にも着手
 三井造船 取締役・環境・プラント事業本部長 山下 俊一 氏                  
【2007/11/25号】
 三井造船の環境・プラント事業本部は今期、シンガポール・エクソンモービル向けに石油化学プラントを相次いで受注するなど、好調だ。 年間900億円の受注目標に対して、すでに880億円を上げた。 が、環境事業では公共事業の縮小から市場は狭隘化、原子力分野でも耐震基準の見直しによりプロジェクトの具体化が遅延し、業績は今一つパっとしない。 そんな中、三井造船の環境・プラント事業本部だが、すでに将来を見据えた事業改革も始まっている。 6月に取締役・事業本部長に就任した山下 俊一氏に現在の課題と今後の取組について聞いた。


 エンジとエレクトロニクス両輪に高収益を続ける東レエンジ 狩猟型・提案型ビジネスに立ち向かう 『人材育成に力』
 東レエンジニアリング 代表取締役社長 中村 時夫 氏                     
【2007/10/10号】
 小誌8月10/25日合併号はじめ毎年実施する 「WORLD CONTRACTORS DATABOOK」 の収益力・生産性ランキングでいつも上位にランクされる東レエンジニアリング――。 エンジニアリングとエレクトロニクスを両輪に複合経営を進めるが、エンジニアリングではプリンターなどのIT関連と重合ケミカル向けプラントで優位性を持つ。 親会社向け設備投資に忙しい昨今だが、そんな中でも外販向け事業には積極姿勢を貫いている。 東レエンジニアリングを率いる中村 時夫社長に最近の事業への取組姿勢を聞いた。


 電装部品で効率向上を追求するTURCK社  センサ・FA・PA主力に世界に提案
 TURCK JAPAN 社長 田中 智浩 氏                                
【2007/10/10号】
 生産設備において、電装部品は地味で目立たない存在かもしれない。 しかしこの技術革新で生産設備の生産性が向上し、安全性が高まる可能性もある。 ドイツで生まれた TURCK社 は、この分野で高シェアを誇る、センサおよび電装部品メーカの1社。 マイニングの盛んな土地で生まれ、安全確保と同時に生産性を向上しながら、世界的にも高い評価を獲得している。 わが国の現地法人である TURCK Japan は、マーケティング拠点の一つ。 本社にとっては、コストセンターだが、背後に成長するアジア市場を持つ日本法人は軽視できない拠点だ。 田中 智浩社長に TURCK社 の優位性について語ってもらった。


 エンジニアリング・コントラクターを目指す大成  プロセス系から社会インフラまで
 大成建設 役員エンジニアリング本部長 兼 エコロジー本部長 大塚 史久 氏        
【2007/9/25号】
 公共事業の見直しに伴い、ゼネコン各社は民需向け事業の拡大にギアを入れている。 大成建設も例外ではなく、40年間の実績を持つエンジニアリング本部では医薬品、半導体・電子デバイス分野で全社の受注に貢献している。 そのエンジニアリング本部を指揮する大塚 史久執行役員は、「エンジニアリングは本来、事業分野を問わないもの」 と、事業領域の拡大に傾注している。 4月1日付でエンジニアリング本部長に就任した大塚 史久執行役員に聞いた。


 技術の深さと製品の幅広さで高付加価値化目指す  国内生産で付加価値追求、ベトナム工場で量産化に対応
 フジキン 代表取締役社長 小川 洋史 氏
                                 【2007/9/25号】
 配管材や機械工具の問屋として創業したフジキンは、その後鍛造バルブの製造にも進出、わが国でも数少ない鍛造バルブ機器メーカーの一つとなった。 その事業の特徴は、「潜水艦からロケットまで」 という幅広い対応分野だ。 幅広い対応分野は技術的な深さにより実現されてきたが、人と技術を大事にする志向がフジキンを成長させてきた。 昨年2月にはベトナムに工場も竣工し、量産品に対応。 国内では徹底した高付加価値化を目指す。 フジキンの事業展開について、小川 洋史社長に語ってもらった。


 一極集中から多様性重視にシフトする千代田化工  LNGからプロセスエンジまで幅広く対応
 千代田化工建設 代表取締役社長 久保田 隆 氏
                            【2007/9/10号】
 カタール向けLNGプロジェクトなど、大型プロジェクトの売上計上により好業績を上げる千代田化工建設――。 今年4月に就任したばかりの久保田 隆新社長は好業績時期の社長就任で 「緊張感を感じる」 と言う。 2000年にはメインバンクに債権放棄を要請する所まで経営苦境に陥ったが、その後は大型LNGプロジェクトにより業績が回復、一時の苦境が信じられないような好業績を上げている。 苦境から立ち直った千代田だが、これからはLNGプロジェクト一極集中から、幅広い分野のプロジェクトを手掛ける多様性のある展開にシフトする。 営業体制も見直し、アジア、中東、その他地域の3営業本部を設置した。 苦境から立ち直った千代田は多様性によりいっそうのステップアップを図る。


 SmartPlant シリーズで設計効率向上図るインターグラフ  ライフサイクルも視野、O&Mにも有効活用
 インターグラフ Executive Vice President Kevin Stanley 氏
                   【2007/7/25号】
 まだアジア大洋州での普及は今ひとつだが、インターグラフが独自に開発した3次元CAD 「SmartPlant 3D」 が徐々に使用されるようになってきた。 これまでのPDSがベントレーシステムズの Microstation をファウンデーションに稼働していたのに対し、「SmartPlant 3D」 はOSから直接動く。 プラントの設計のみならず、稼働後のO&Mにも活用できるソフトとして活用できる。 新ソフトを市場に投入し意気上がるインターグラフだが、昨年はファンドに買収されるなど、今後に不透明感を抱かせる出来事もある。 同社プロセス・パワー・マリン部門で米国・アジア・大洋州地域の責任者を務める Kevin Stanley に最近の状況について語ってもらった。


 防爆機器の常識を変える島田電機  タイに海外初拠点、グローバル化への布石も
 島田電機 社長 島田 正美 氏
                                        【2007/7/10号】
 防爆機器には、世界の各地域や各国ごとに規格がある。 安全に直接関わる規格だけに、その内容はそれぞれの地域や国の事情に左右される。 この安全のための規格は、必要性は高いものの、時には製品流通の障壁にもなる。 島田電機は創業以来、防爆機器メーカーとして蓄積してきたノウハウを武器にこの障壁を取り除き、ヨーロッパ製品の日本国内への普及にも力を尽くしてきた。 こうした実績を背景に、今夏にはタイに初の海外拠点を設立。 これまで難しいとされてきたグローバル展開への布石を打つ。 初の海外拠点の設立を控えた島田電機のトップ、島田 正美社長に意気込みを聞いた。


 得意分野で業界トップ3を目指す新日鉄エンジニアリング  独立2年目も改革急ぐ
 新日鉄エンジニアリング 代表取締役社長 羽矢 惇 氏 
                        【2007/6/25号】
 新日本製鉄は昨年7月1日付で、コスト競争力の強化などを目的にエンジニアリング事業本部を独立。 新日鉄エンジニアリングとして再スタートした。 新会社の初年度は、最近の製鉄プラント、海洋・エネルギー事業の好調により増収、営業ベースで増益となった。 営業面でも、PFI (Private Finance Initiative) 方式による清掃工場の整備・運営事業など、環境ソリューション事業で大規模プロジェクトの受注を挙げた。 だが、新日鉄エンジは決して現状に満足していない。 今後は市場が狭隘化しても収益を確保できる体制作りを急ぐ。 得意分野での業界トップ3の地位確立、社内体制の見直しを進める羽矢 惇代表取締役社長に聞いた。


 世界のオーナーオペレータが重視するプラント設計情報
 ベントレー・システムズ (ベントレー・プラント) 上級副社長 Jeff Hollings 氏
         【2007/6/25号】
 このところ、プラントの設計情報をプラントのオペレーションやメンテナンスに活用する傾向が強まっている。 特にプラント規模が大型化する昨今、その重要度は高まる一方だ。 こうした状況に対応するためCADベンダーにも、プラントライフサイクルを視野に入れた事業展開が求められる。 ベントレー・システムズは、こうした状況に対応するソリューションとして 「デジタルプラント」 の提案を積極的に行っている。 最近の事業状況についてビジネスデベロップメント担当の上級副社長 Jeff Hollings氏に聞いた。


 合併半年で可能性に手応え、「ものづくり」 を軸に据えたエンジニアリング企業目指す
 アタカ大機 代表取締役社長 永井 洋生 氏 
合併シナジー効果の最大化目指すアタカ大機    【2007/6/10号】
 昨年10月にアタカ工業と大機エンジニアリングが合併して発足したアタカ大機。 両社ともに日立造船のグループ企業で、その関係は兄弟会社。 このため合併半年で、すでに両社の関係は馴染んでいる。 官需主体のアタカと民需中心の大機の合併だが、互いのノウハウを結びつければ 「1+1」 が3にも4にもなる可能性がある。 当然、シナジー効果の発揮が求められるが、そのための施策も検討から実行段階に移行しつつある。 合併からほぼ半年を経たが 「半年前に合併したことを感じさせない」 と語る永井 洋生社長にアタカ大機の成長戦略について語ってもらった。


 「ロスとリスクを最小に」 メンテナンスの新しい仕組み作りに着手
 東京大学名誉教授 木村 好次 氏   「現場任せ」 から 「現場と経営を一体に」 を目指す   【2007/5/25号】
 わが国では長期間に渡って、現場任せのメンテナンスが行われてきた。 が、現場からはベテラン技術者が去り、工場では老朽化設備が軋みながら稼動する状況が続いている。 一方、製造業の価値観は、製品のみならず、その製造プロセスまでをも評価対象にするように変わってきた。 こうした中で日本プラントメンテナンス協会は2005年度から 「ロスとリスクを最小に」 を目標に 「経営に資する戦略的マネジメントシステム (MOSMS) の構築」 の研究に取り組んでいる。 同研究会の主査を務める東京大学名誉教授の木村 好次氏に研究の目的などについて聞いた。


 「未来のエンジニアリング企業体」 目指す日揮  竹内新社長就任で 「新たな企業体」 へ旅立ち
 日揮 代表取締役社長 竹内 敬介 氏                                【2007/5/10号】
 今年3月20日、健康上の理由で森本省治社長が退任、急遽、竹内敬介副社長が社長に就任した日揮――。 慌ただしい社長交代劇だったが、重久吉弘会長をCEO、竹内新社長をCOOとする新体制がスタートした。 竹内新社長は2005年7月に発表した中期経営計画 「シナリオ2010」 の策定で中心的な役割を果たしており、社長に就任しても現行の中期経営計画を推進する。 その行き先にある目標は 「未来のエンジニアリング企業体」 だ。 社長に就任して1カ月の竹内 敬介新社長に、今後の事業運営について語ってもらった。


 顧客満足引き出す仕事を目指す旭化成エンジ  トータルソリューションの提案にも注力
 旭化成エンジニアリング 代表取締役社長 角南 俊克 氏                     【2007/5/10号】
 ユーザー系エンジニアリングの中でも歴史と伝統のある旭化成エンジニアリング (AEC)――。 旭化成グループのオーナーズエンジニアリングと外販事業を両輪に展開されている。 外販向けにはEPC事業、プラントライフ事業、情報制御事業、機器事業の主力4本柱があるが、今後の事業に求められるのは顧客満足。 「顧客満足を得るために必要なのは、なぜ選ばれたかを分析すること」 と、4月に副社長から社長に昇格した角南 俊克新社長は語る。 角南新社長に、社長就任を機に抱負などを聞いた。


 環境事業との統合でシナジー効果を目指す
 カワサキプラントシステムズ 取締役社長 林 敏和 氏                       【2007/4/25号】
 カワサキプラントシステムズは、4月1日付で川崎重工業の環境エンジニアリング子会社、カワサキ環境エンジニアリングと合併した。 狙いは、プラントと環境事業で共有化できる人材の最適配置と効率化。 しかし、合併効果を発揮するには民需中心のプラント事業と官需で育ってきた環境事業の価値観の共通化や意識の隙間を埋める必要がある。 カワサキプラントシステムズが、川崎重工から独立して2年。 この間、独立事業体として民需中心に着実に運営されてきた。 この実績に環境事業をうまく馴染ませることでシナジーを発揮できるかが将来の成長のカギになる。 林 敏和社長に新体制の舵取り役としての胸の内を語ってもらった。


 直面する問題にソリューションを提供する 「PRIMAVERA」  他ソフトとのインタフェースも強化
 プリマベラ・システム社 Chief Technology Officer (CTO) RICHARD FARIS 氏     【2007/3/25号】
 プロジェクトマネジメントシステム (PMS) の世界的なデファクトスタンダードとなった 「PRIMAVERA」――。 プロジェクトマネジメントは建設プロジェクトのみならず、システム開発プロジェクトなど、様々な分野でそのノウハウが活用されるようになり、PMSの活躍の場も増えた。 最近では企業活動を対象にする 「エンタープライズ・プロジェクト・マネジメント (EPM)」 としての役割も期待される。 それに伴う他ソフトとのインタフェースの開発が進む。 プリマベラのCTOであるRICHRAD FARIS 氏に最近の開発動向などについて聞いた。


 「その後」 をにらみながら活況のラービグプロに注力  外販では新しいメンテナンスの可能性もさぐる
 住友ケミカルエンジニアリング 代表取締役社長 石丸 裕 氏                  
【2007/3/10号】
 住友化学が社運を賭けたペトロラービグ向けプラント建設が着々と進む。 その中で、住友ケミカルエンジニアリングも一部のプラント建設に取り組んでいる。 現在、そのリソースの6〜7割が注がれている。 しかも同社は前期、創業以来、最高の決算を上げた。 事業が好転している昨年9月、南浦 基二元社長を継いで石丸 裕社長が就任した。 就任以来、空前の仕事量に追われる毎日だが、その中で常に、ラービグ後をにらみながら将来に向けた 「次の一手」 を模索する。 就任半年を経た石丸 社長に事業状況について語ってもらった。


 センサ新技術で市場開拓目指すメトラー・トレド  プロセスアナリティック事業を深耕
 メトラー・トレド 代表取締役社長 細田 裕之 氏                           
【2007/2/25号】
 天びんなどの計量機器で世界的企業になったメトラー・トレドだが、計量機器事業の市場が世界的に拡大が見込めない昨今、新規分野として注力しているのがセンサを主体としたプロセスアナリティック事業だ。 すでに耐薬品性に優れたセンサの供給により、化学・医薬品・紙パルプ産業の品質管理に新しいソリューションを提供してきた実績を持つ。 産業界では天びんメーカーとしてのイメージが強いメトラー・トレドだが、今後はセンサ類とその有効活用を図るソフトウェアによる高付加価値化により新市場の開拓を進める。 日本法人のトップ、細田 裕之社長に聞いた。


 市場の変化で存在感が高まる鹿島エンジニアリング本部  事業構造の見直しで、全社にさらなる貢献
 鹿島 エンジニアリング本部長 岡本 章 専務執行役員                      
【2007/2/10号】
 ゼネコン各社が全社的な事業構造の見直しを迫られて久しい。 市場狭隘化と談合への規制強化から、従来の官需依存度の高い体質から脱し、民需シフトを迫られている。 一方、その民需では、官需比率の引き下げを狙うコントラクターの増加、発注先とコントラクターの関係の変化などにより、競争が激化する一方だ。 鹿島は、建築事業に高付加価値化を図るエンジニアリング本部へのドライブをかける。 鹿島のエンジニアリング本部長 岡本 章専務執行役員に聞いた。


 親会社と外販を両輪に進化する ITエンジ  PMS 「PRIMAVERA」 が大手 SI’erから続々と引き合い
 ITエンジニアリング 代表取締役社長 財津 雅成 氏                        
【2007/1/25号】
 千代田化工建設と荏原製作所の折半出資による SIベンダーであるITエンジニアリング――。 エンジニアリング業と製造業のDNAを持ち、情報システムを基盤に新たな価値創造を追求する。 同社の事業分野は、親会社向けソリューションと運用の提供、そして外販向けソリューション事業だ。 「外販で満足していただくレベルで、親会社向けにソリューションを提供したい」 という、ITエンジニアリングの財津 雅成社長に、その事業の舵取りについて語ってもらった。




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ENN編集部