My Opinion 2008



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 IPS本格展開を始めたインベンシス ソリューション提供に本腰
 インベンシス・プロセス・システム社 アジア・パシフィック社長 石田 寿典 氏      
【2008/11/25号】
 インベンシスグループには、計装システム 「FOXBORO」、安全計装システム 「TRICONEX」、シミュレータのシムサイ・エスコールなどの製品がある。 これら製品はこれまで、様々な産業で活用され、高い評価を得てきた。 しかし顧客のビジネスパフォーマンスの改善には、要素技術の対応だけでは不十分だ。 そこで、インベンシスは、要素技術を融合したソリューションを提供するIPS (インベンシス・プロセス・システムズ) を本格展開する。 そのためにこれまで、営業担当者の教育、コンサルティング機能の充実に取り組んできた。 アジア・パシフィックのトップ、ローレンス・ウィー氏にIPSの展開について語ってもらった。


 データ共有化路線を貫くベントレー・システムズ 新製品 「OpenPlant」 では、原子力とオイル&ガス分野に照準
 ベントレー・システムズ プラント製品部門ダイレクター ケン・アダムソン 氏      
【2008/11/25号】
 CADベンダー、ベントレー・システムズの事業戦略は一貫している。 「データの共有化」 と 「インターオペラビリティ」 を貫く方針に揺るぎはない。 そのベントレーは今年、プラント設計用CADの新シリーズ 「OpenPlant」 をリリースした。 データ共有のための規格ISO15926の成熟化とともに製品化されたが、新機能 「PDxマネジャー」 により、インターグラフの3次元CAD 「PDS」 を読み込むこともできる。 これまでの 「PlantSpace」 の後継製品として製品化されたが、データ共有化という路線をいっそう深掘りした機能が搭載された。 ベントレーでプラント製品を担当するケン・アダムソン氏に 「OpenPlant」 を中心に聞いた。


 タイコ インターナショナルグループのバルブ事業一本化でシナジー効果狙う
 タイコ フローコントロールジャパン 代表取締役 市橋 英俊 氏          
【2008/11/10号】
 去る9月27日、タイコグループのバルブメーカーである北村バルブ製造とタイコフローコントロールのバルブ事業が統合されて、タイコ フローコントロールジャパンとして再編された。 北村バルブ製造がタイコ インターナショナルグループ傘下に入ったのは2000年、以後8年間に渡り同一グループにバルブ関連事業を行う二つの会社が存在してきた。 今回のバルブ事業の統合はシナジー効果を上げ、顧客へのトータルソリューション提案力を引き上げることにある。 シナジー効果により、実績豊富な石油・石油化学以外の分野への参入を狙う。 合併の狙いについて、市橋 英俊社長に聞いた。


 グループ最適を目指して連結子会社10社を親会社に統合する日立造船
 日立造船 常務取締役 小川 泰雄 氏                         
【2008/11/10号】
 去る9月9日、日立造船は来年4月1日付で、連結子会社10社を親会社に統合すると発表した。 その中には、最近のグループの中で好業績を上げる日立造船メカニカルなども含まれる。 分社化され、これまで自主独立で成果を上げてきた連結子会社の統合は今後の日立造船のグループ経営にどのような効果をもたらすか。 今からその先行きに関心が高まる。 今回の連結子会社統合について、経営企画部門の責任者、小川 泰雄常務取締役に聞いた。


 米CADベンダー 「コエード (COADE) 」、日本上陸 狙いは製品認知の深化と知名度向上
 コエード社 CEO Tom Van Laan 氏                         
 
【2008/10/10号】
 米国ヒューストンに本社を置く3次元CADや応力解析ソフトのベンダー COADE 「コエード」 が9月、日本法人 「コエードジャパン株式会社」 を設立した。 その狙いは、わが国におけるCADをはじめとする製品の認知度の向上にある。 すでにわが国には、プラント配管設計のCADベンダーとしては、インターグラフ、ベントレーシステムズ、アヴィバ、オートデスクが日本法人を設立しているが、新たにコエードが進出したことで、CAD設計ソフト市場にどのような影響があるかも気になるところだ。 日本法人設立を機にコエード社のCEO、Tom Van Laan氏に日本法人設立の狙いなどを語ってもらった。


 ユーザーニーズを短期に実現するパッケージ化に注力 製品の強化と人材育成が当面の課題
 日揮情報システム 代表取締役社長 中島 昭能 氏                  
【2008/9/25号】
 今年6月、日揮情報システム (J-SYS) にプロパーの新社長として中島 昭能氏が就任した。 これまでは日揮出身者が社長についたが、プロパーによる社長就任は創業25周年で初めてのことだ。 四半世紀を経て、J-SYSは新しいステージに突入したと言えるかもしれない。 中島新社長は 「従来路線の延長線で取り組む」 とは言うが、すでにパッケージ商品の拡充と人材育成のための新組織を設置。 独自の基盤整備にも乗り出している。 就任間もない中島社長に就任の意気込みなどを聞いた。


 要求水準の高い日本市場でシェア拡大目指すアトラスコプコ 大型コンプレッサ需要拡大に伴い日本に専任エンジニア
 アトラスコプコ 社長 Thomas Ostergren 氏                        
【2008/9/25号】
 人口900万人の小国スウェーデンには、世界的にもよく知られたメーカーが少なくない。 小国ゆえに海外市場で業績を上げないと十分な収益が上がらないからだ。 コンプレッサなどの世界的なメーカー・アトラスコプコ社も国内の売上高は2%にすぎない。 全社売上のほとんどが海外市場で上げられている。 そのアトラスコプコの社是は 「First in Mind-First in Choice」 (最初に頭に浮かんで、最初に選ばれる)。 日本市場は競合メーカーも多く厳しい市場だが、ここで認められることはメーカーとしての底上げにもなる。 日本法人のトップ Thomas Ostergren 社長に日本における事業展開について語ってもらった。


 産業国際化の先兵になりうるプラント・エンジニアリング産業 現場主義で業界各社と積極的に交流
 経済産業省 国際プラント推進室長 和泉 章 氏                      
【2008/9/10号】
 プラント・エンジニアリング産業を所管する国際プラント推進室。 プラント・エンジニアリング産業の振興は言うまでもないが、国際社会を舞台にする産業として様々な産業のフロントランナーになることも重要な役割だ。 「産業振興と同時に部署を超えた横断的な役割を求められる」 という経産省でも稀有な役割を担うが、今年7月、新室長として和泉 章氏が就任した。 就任後2ヵ月ほどを経た新室長に、業界の印象と仕事への意気込みについて語ってもらった。


 コア事業の統合でシナジー効果狙う富士電機システムズ コンポーネントとシステムを一気通貫でカバー
 富士電機システムズ 社長 白倉 三徳 氏                         
【2008/9/10号】
 7月1日付で富士電機ホールディングスが行った産業機器事業の再編。 その一環として、富士電機システムズの組織も刷新された。 グループの機器・制御部門を担う中核事業会社、富士電機機器制御からコンポーネント部門を吸収し、新たにオートメーション事業本部とドライブ事業本部を発足。 これによりサービスから機器供給までを一貫して提供できる体制が整備され、事業領域の拡大とともに、より一層ユーザーニーズに即した展開が可能になった。 新体制発足と同時に就任した白倉 三徳社長に、体制刷新の狙いと今後の事業展開について聞いた。


 プラント向けバルブを重視 国内外の生産体制整備で2010年売上1,800億円目指す
 キッツ 代表取締役社長 堀田 康之 氏                           
【2008/7/25号】
 国内の建設着工件数の減少に伴い、バルブメーカーの業績も頭打ちになってきた。 国内では厳しいバルブ需要だが、海外に目を移せば旺盛なプラント建設需要がある。 これらプロジェクトをターゲットにすれば、量産効果を狙える大量のバルブ需要があるのも確かだ。 すでにキッツはこの需要を捉えて効率向上を実現してきた。 国内、海外に持つ生産体制を見直し、必要に応じて工場も増強するなど、トップメーカーとして的確に手を打ってきた。 プラント需要を視野に効率生産を目指す。 6月27日に就任したばかりの堀田 康之新社長に今後の事業展開について聞いた。


 設立2周年を迎える新日鉄エンジニアリング 中期経営計画での業績目標は2年前倒しで達成
 新日鉄エンジニアリング 代表取締役社長 羽矢 惇 氏                 
【2008/6/25号】
 新日鉄エンジニアリングは、7月1日付で設立2周年を迎える。 中期経営計画 (2006〜2008年度) での業績目標はすでに達成しており、2007年度決算では営業ベースでさらに増益になった。 好調なスタートを切った新日鉄エンジだが、「経営・運営に関する目標の達成度は60〜70点」 と、羽矢 惇新日鉄エンジ社長はさらなる成長に意欲的だ。 羽矢社長に2年間の手応えと、3年目の目標を聞いた。


 「顧客密着で的確なソリューションを提供、まずは 『強い組織作り』 に着手」
 ABBジャパン トニー・ザイトゥーン 代表                           
【2008/6/10号】
 世界市場で3兆5,000億円の売上高を上げるABB――。 パワーシステムとオートメーションを武器に、グローバル市場で優位性を持つ。 これだけの実績を持つものの、わが国国内のプレゼンスは今ひとつ。 そこで、このほどABBジャパン代表 (ABB株式会社社長) に就任したトニー・ザイトゥーン氏は 「顧客密着で、ユーザニーズに応じた製品を提供する」 と意気込む。 わが国の重化学工業の多くは成熟期を迎えているだけに、きめ細かなソリューション提供はユーザにとっても意味を持つ。 4月にABBジャパン代表に就任したばかりのザイトゥーン 氏に抱負などをうかがった。


 10年目に突入したb-en-g 成長に欠かせない基盤整備と顧客密着
 東洋ビジネスエンジニアリング 代表取締役社長 石田 寿典 氏             
【2008/5/25号】
 1999年に東洋エンジニアリング (TEC) の当時のAIS (Advanced Industrial Systems) 事業部IT事業部が分社されて設立された東洋ビジネスエンジニアリング (b-en-g) が10年目に突入した。 この時期に創業当初からb-en-gとともに成長してきた石田 寿典氏が新社長に就任した。 当初115名でスタートしたb-en-gだが、現在は子会社まで含めれば要員は500名に達しようとしている。 規模と基盤のバランスをうまく取らなければ今後の事業の成長はない。 拡大路線を踏襲するも、基盤整備も重要課題だ。 4月にに就任したばかりの石田 寿典新社長に今後のb-en-gについて聞いた。


 グループ向けには製造現場の強化、外販では高付加価値化目指す ITファシリティなど高付加価値化ビジネスに注力
 三菱化学エンジニアリング 代表取締役社長 深尾 隆久 氏                 
【2008/5/10号】
 昨年12月に発生した鹿島事業所の事故をきっかけに、三菱化学グループではさらなる現場力強化に向けた見直しが進む。 それに伴い、グループのエンジニアリングとメンテナンスに担う三菱化学エンジニアリングの役割もより重くなる。 事故をきっかけに、権田 隆康前社長が退き、今年4月に深尾 隆久社長が新たに指揮を執る。 グループの生産技術体制の強化と外販向けでは高付加価値化が当面の課題だ。 3期連続で最高益を更新し、業績好調時期に発生した事故。 業務の棚卸しとともに新たな仕事の仕組み作りも始まった。 就任間もない深尾 隆久社長に三菱化学エンジニアリングの今後について語ってもらった。


 旺盛な需要の中で経営の平準化と海外拠点の整備進める日揮  日揮マインドを持った9,000名体制をパワーアップ
 日揮 代表取締役 竹内 敬介 氏                                 
【2008/4/25号】
 竹内 敬介社長が就任して1年が経過した。 この間、世界には旺盛なプロジェクト需要があり、資材不足に伴う高騰、人材不足に世界のコントラクターが直面している。 こうした中で日揮はこれまでに活用したことのない国の人材を活用した。 コミュニケーションにはイラストを使うなど、現場では意思の疎通のために、新たな試みにも挑戦している。 その一方で2008年度は海外拠点のパワーアップに着手する。 2月にはサウジアラビアでJGCガルフ・インターナショナルを設立したが、これからは世界の拠点をプロフィットセンター化する。 日揮マインドを持った9,000名のグローバルリソースがこれからの日揮を支えることになる。 就任1年を機に竹内 敬介社長に1年間の感想と今後の課題についてうかがった。


 高付加価値化でニーズに応える新生インベンシス  各ソリューションの融合で顧客ニーズに対応
 新生 インベンシス・プロセス・システムス社 代表取締役社長 稲生 誠 氏       
【2008/4/10号】
 昨年12月にインベンシス・システムスから新設分割したインベンシス・プロセス・システムス――。 DCSや現場発信器のFOXBORO、安全計装システムTRICONEX、そしてプロセスシミュレータのSIMSCI-ESSCORを軸とした体制で新たなスタートを切った。 新体制の構築を機会に、各ソリューションの融合による、新たなソリューションの提供に向かう。 その中で注目されるのが、生産と情報の統合を実現する 「InFusion」 だ。 生産現場の 「見える化」 を実現するソリューションとして提供される仕組みだが、その導入効果を定量的に示すことで顧客ニーズを捉える意向だ。 必要に応じて、TRICONEX、SIMSCI-ESSCORのノウハウを導入しながら最適システムの構築を目指す。 新生インベンシス・プロセス・システムスの稲生 誠社長に今後の事業戦略について聞いた。


 IHI業績悪化の元凶、エネルギー事業本部にメス  意識改革から事業体制まで、徹底した見直しで再生図る
 IHI エネルギー事業本部長 橋本 伊智郎 氏                         
【2008/3/10号】
 今期、決算見通しを大幅に下方修正したIHI――。 その元凶となったのが、エネルギー事業本部だ。 海外のセメントプラント、ボイラ事業では国内外で不採算プロジェクトの山を築いた。 不採算の元凶であるエネルギー事業本部の立て直しに今年1月1日付で、エネルギー事業本部長に就任した橋本 伊智郎常務執行役員。 名門IHIのエネルギー事業本部も今や三流に落ちぶれたが、就任早々、フロントローディングの見直しなど、事業体制の整備に着手している。 自ら 「三流」 であることを認め、エネルギー事業本部の復活を目指す。 生産技術畑を歩み、過去、相馬工場の生産体制の整備、新潟原動機の再生に実績のある橋本事業本部長。 就任間もない時期に、エネルギー事業本部復活への方針を語ってもらった。


 増大する事業リスクへの対応強化を目指す住友ケミカルエンジニアリング  ラービグプロジェクトは終盤に
 住友ケミカルエンジニアリング 代表取締役社長 石丸 裕 氏                
【2008/3/10号】
 住友化学とサウジアラビアのアラムコの合弁企業ペトロラービグが進める石油化学コンプレックス建設プロジェクトが終盤にさしかかっている。 住友ケミカルエンジニアリングは、同プロジェクトでPP (ポリプロピレン) /PO (プロピレンオキサイト) プラントの建設にあたる。 これまでに経験したことのない状況にも直面したが、プロジェクトも第4コーナーを回ったところにさしかかった。 ラービグプロジェクト以外でも今期は外販向け事業が順調に推移。 来年度も引き続き堅調に推移しそうだが、事業環境のリスクは確実に高まっている。 最近の事業状況について、住友ケミカルエンジニアリングの石丸 裕社長に聞いた。


 4月から新中期経営計画をスタートさせる日造  営業利益率5%、高収益企業への基盤作り
 日立造船 代表取締役社長 古川 実 氏                             
【2008/2/25号】
 日立造船では、4月から新中期経営計画 「Hitz InnovationU」 がスタートする。 新計画の目標は、高収益企業への基盤づくり。 2006年3月期決算で290億円の最終損失を計上した日造だが、収益性の高い機械・プロセス機器事業の好調や、全社的な管理体制の強化により、2008年3月期決算では営業利益率3.8%にまで回復する見込みだ。 新計画では、積極的な設備投資・研究開発を行い、2010年度には営業利益率5%にまで引き上げる計画だ。 どん底からの回復を実現し、いっそうの拡大を目指す古川 実取締役社長に聞いた。


 日本発の保全マネジメントシステムを提案  網羅性・戦略性・実用性を重視したMOSMS
 日本プラントメンテナンス協会 人材開発本部長 四道 広 氏                
【2008/2/10号】
 これまでに保全のためのガイドブックは発刊されてきたが、その多くは部分的な保全手法を紹介したものだった。 が、このほど日本プラントメンテナンス協会 (JIPM) がまとめた 「MOSMS (Maintenance Optimum Strategic Management System) 実践ガイド」 は、日本発の保全マネジメントシステムとして注目される。 わが国で長年、行われてきた現場による保全ではなく、経営参加の保全を提案、そのための方法までが網羅的かつ実践的に解説されている。 本書の作成にあたった、JIPM人財開発本部長の四道 広氏に、その意義と目的について語ってもらった。



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ENN編集部