My Opinion 2016│ENN-net

　　※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

山九　取締役・常務執行役員プラント・エンジニアリング事業本部長井上正夫氏
「エネルギー分野を、石油・石化、鉄鋼に続く『第３の柱』に育成します」　【2016/11/25号】

山九のプラント・エンジニアリング事業は、石油・石化、鉄鋼の２分野で活発な事業を展開してきた。特に、オーナー側でベテラン要員が不足すると、３ＰＭ（サード・パーティー・メンテナンス）サービスにより、メンテナンスの計画段階から実施まで一貫したサービスに対応している。また、海外のメンテナンス事業にもいち早く参入し、最近では、東南アジアから中東まで幅広い地域で事業を展開している。この山九が、新市場として注目するのが、電力・エネルギー分野。今年４月に、プラント・エンジニアリング事業本部長に就任した井上正夫取締役・常務執行役員に事業戦略について聞いた。

荏原環境プラント　代表取締役社長　市原昭氏　　　　　　　　　　　【2016/11/10号】
「焼却炉のライフサイクルに渡るニーズに、一気通貫で対応できるのが強みです」

ゴミ焼却炉のライフサイクルに渡るニーズに、１社で対応しているのが荏原環境プラントだ。大規模な更新工事から基幹改良工事、長期間の維持管理・運営を含むＤＢＯ（Design Build Operate）プロジェクトまで、一気通貫で対応している。また最近では流動床ボイラによる木質バイオマス発電プラント事業でも、プラントのライフサイクルを対象とした事業を展開している。その展開はまさしく、スコープを拡大する「縦の多角化」と言えるものだ。

ＪＦＥエンジニアリング　代表取締役社長　狩野久宣氏 　　　　　　　【2016/10/25号】
「2017年度の売上高5,000億円、経常利益300億円に向け、視界良好です」

2017年度を最終年度とする３カ年の中期経営計画で、売上高5,000億円、経常利益300億円を目指すＪＦＥエンジニアリング。昨年度から今年度にかけては、バイオマス発電プラント、ゴミ焼却炉、橋梁改修工事などが受注好調なほか、スマートアグリ（農業）プラント、バラスト水処理システム、医療診断のＰＥＴシステムといった新規事業でも実績が上がり始めている。目標達成に向け視界良好だが、その一方で海外向け事業の拡大、業務の効率化、組織の枠を越えた提案営業に力が入る。

経済産業省製造産業局　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【2016/10/10号】国際プラント・インフラシステム・水ビジネス推進室長兼通商室長　玉井優子氏「インフラ輸出はやり甲斐ある仕事。今までの経験・知識を総動員して取り組みたい」
安倍政権の重点政策にインフラ輸出がある。プラントエンジニアリング業界は、この政策において、プロジェクトの実行という大きな役割を担う。この中で、経済産業省の国際プラント・インフラシステム・水ビジネス推進室（水プラント室）は、プラントエンジニアリング産業を所管する立場にある。重要政策を担う水プラント室だが、６月に玉井優子氏が新室長として着任した。着任したばかりの玉井氏に新室長としての抱負などを語ってもらった。

住友ケミカルエンジニアリング代表取締役社長　松浦秀昭氏　　　　　【2016/9/25号】「お客様に認められ、継続的にリピートオーダーを獲得するのが受注産業の理想の姿です」
住友ケミカルエンジニアリングは、親会社の大規模投資によりこの３～４年は多忙を極める。しかし、グループ企業に依存する体質を作れば、将来を見渡した時に大きなリスクを伴う。受注産業の理想の姿は、顧客に認められ、継続的にリピートオーダーにつなげることだが、住友ケミカルエンジニアリングが目指す、究極の姿がそこにある。今年６月に代表取締役社長に就任した松浦秀昭氏に今後の事業運営について聞いた。

中部プラントサービス　社長　深澤元喜氏　　　　　　　　　　　　　　　　【2016/9/10号】「これまで手掛けてこなかった事業領域に進出します」
中部電力のグループ企業として、主に、発電プラントのメンテナンスを手掛けてきた中部プラントサービス。しかし、人口減少に伴う電力需要の頭打ちに加え、電力自由化や新エネルギーの導入促進に伴い、電力事業には新たなプレーヤーが参入し、事業環境は大きく変わりつつある。こうした中、仕事量を確保するには、新規分野の開拓を急がなければならない。これまでメーカーが手掛けてきたメンテナンスや電気機器のＰＣＢ処理など、身近にありながら、これまで手掛けてこなかった分野への参入も狙う。また６月下旬には、三重県で木質バイオマス発電所「多気バイオパワー」が営業運転を開始した。事業環境は厳しいが、次世代への布石は着実に打たれている。転換期を迎えた中部プラントサービスの社長、深澤元喜氏に聞いた。

ベントレーシステムズ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【2016/9/10号】インダストリ・マーケティング・ディレクタ　Anne-Marie Walters 氏「ＩＴとＯＴを有機的につなぐ、ＥＴがプラントのパフォーマンスの向上につながります」
あらゆるものがインターネットでつながる「ＩｏＴ」（インターネット・オブ・シングス）に世界的に注目が集まっている。こうした中、ベントレーシステムズは、ＩＴ（インフォメーション・テクノロジー）とＯＴ（オペレーショナル・テクノロジー）をつなぐＥＴ（エンジニアリング・テクノロジー）というコンセプトを打ち出した。この仕組みはまさしく設計段階で作られた情報をオペレーション段階に役立てるもので､「ＩｏＴ」の時代に相応しいコンセプトと言える。この取組をリードするベントレーシステムズのインダストリー・マーケティング・ディレクタ（プロセス・資源分野担当）であるAnne-Marie Walters氏に聞いた。

日立造船　取締役社長兼ＣＥＯ　谷所敬氏　　　　　　　　　　　　　　　　【2016/7/25号】「中計では、受注・売上高は目標をほぼ達成も、課題は利益率の向上」
日立造船は現在、現中期経営計画の最終年度にある。この中で浮かび上がったのが収益力の問題。中計では営業利益率６％の目標を掲げたものの、現在の見通しでは４％にとどまる。主力のごみ焼却プラントでは、プラントを建設するＥＰＣの不採算を稼働後のＯ＆Ｍで補っているのが実態だ。こうした中で、海外調達の促進などにより、コストダウンを進める日立造船だが、自治体の意向もあり、思い通りに海外調達に踏み切れない部分もある。様々な制約の中で、いかに収益向上を図るか。取締役社長兼ＣＥＯの谷所敬氏に聞いた。

三菱重工環境・化学エンジニアリング　取締役社長　神野定治氏　　　　【2016/7/10号】「海外市場を視野に、人材育成に力を入れます」
少子高齢化や人口減少で国内の焼却炉市場は先細りが見込まれているが、三菱重工環境・化学エンジニアリングは市場を中国、東南アジアに拡大する計画だ。現在、シンガポールでゴミ発電プラントを建設中だが、プロジェクトを通じ、海外市場に対応できる人材の育成を行っており、同時に、アジアの不安定なゴミ質に対応する燃焼技術の確立、パートナー探しにも取り組む。一方国内市場では、設計の標準化によるコストダウン、運転・運営管理でのビッグデータ活用に力が入る。４月１日付で社長に就任し､「会社を持続的に成長させる」と抱負を述べる神野定治氏に聞いた。

三井造船常務執行役員・エンジニアリング事業本部長　仁保信介氏　　【2016/6/25号】「プロジェクトに対して、ストック型の対応を取ることで、　景気の山谷を埋めながら、事業全体を拡大します」
石油化学プラントで豊富な実績を持つ、三井造船エンジニアリング事業本部は、業界内でも一定の存在感を持つ。が、現在のように、原油価格の値下がりからプロジェクトが停滞すると、厳しい事業環境に直面する。こうした状況から脱するために、現在、力を入れているのが事業投資によるストック型のビジネスだ。フロー型のビジネスにストック型のビジネスを加えて業績の安定化を図るのがその狙いだ。この過渡期にエンジニアリング事業本部長に就任したのが、仁保信介常務執行役員だ｡「フロー型ビジネスだけでは、どうしても事業の浮沈が大きくなる」と、語る仁保常務執行役員に事業本部長としての抱負などを聞いた。

三菱重工業執行役員・エンジニアリング本部長　岡添清氏　　　　　　【2016/6/10号】「エンジニアリング力には、工程の調整、プロジェクトマネジメント、　顧客対応・サブコンのマネージなどの要素があります」
４月１日、三菱重工業にエンジニアリング本部が新設された。全社の化学プラント、交通システム、客船などのエンジニアを本部に集約し、４ドメイン（エネルギー・環境、交通・輸送、機械・設備、防衛・宇宙）のＥＰＣを支援するのが本部の役割だ。ここで狙う支援をスムーズに行うには、業務やＩＴツールの標準化が必要になる。エンジニアリング本部長に就任した岡添清執行役員に、本部設置の狙い、現時点の課題について聞いた。

アスペンテクノロジー社社長兼ＣＥＯアントニオ・ピエトリ氏　　　　【2016/6/10号】「資産運用において、すべてのワークプロセス機能を満たすためのソリューションを過去、　20～25年間に渡って提供しています」
石油・石油化学産業向けにプロセスシミュレータなどのソリューションを提供するアスペンテクノロジー（アスペンテック）。ポートフォリオの中で多くを占めるのは、既存のプラントのパフォーマンスを改善するソリューション。このため、2014年半ば以降の原油価格下落の影響も比較的に軽微だ。そのアスペンテックが今後の事業のとして打ち出してきたのがプラントを有効に活用する資産運用の管理だ。新ビジネスを打ち出した社長兼ＣＥＯのアントニオ・ピエトリ氏に聞いた。

鹿島建設　常務執行役員・エンジニアリング事業本部長　丸亀秀弥氏　　【2016/5/25号】「昔ながらの設計・施工を売るのではなく、バリューを売るように質的に変えたいと思います」
４月１日、鹿島建設のエンジニアリング本部が事業本部に格上げされた。社内的な強化部署に指定され、従来の設計・施工を質的に向上してバリューを売れるようにするのがその狙いだ。現在、国内の医薬品製造プラントのエンジニアリングを中心に展開しているが、今後はアジア地域にまで市場を拡大する計画だ。 2014年10月に、当時のエンジニアリング本部としてシンガポールに設置した駐在員事務所の法人化を進めるなど、海外展開のための体制作りも進んでいる。エンジニアリング事業本部長に４月１日に就任した、丸亀秀弥常務執行役員に聞いた。

佐竹化学機械工業　代表取締役社長　西岡光利氏　　　　　　　　　　　【2016/5/10号】「攪拌に特化した投資を行い、この分野で世界の最先端を走りたいと考えています」
佐竹化学機械工業は、2020年の創業100周年を間近に控え、事業体制の整備に着手している。昨年は新東京工場、今年２月には世界最大と言われる攪拌技術研究所をリニューアルし、攪拌分野で世界のトップランナーを目指している。様々な分野で必要とされる攪拌技術だが、攪拌技術研究所では、基礎研究から最先端の再生医療を視野に入れた研究も本格化している。攪拌技術のトップランナーを目指す佐竹化学機械工業の代表取締役社長、西岡光利氏に積極投資の背景と今後について聞いた。

東京大学　工学系研究科　機械工学専攻教授　中尾政之氏　　　　　　　「プラントは毎日、使われるものです。　ですから、使えないほど老朽化するような状態には本来、なりません」　　　【2016/4/25号】
2005年に発刊された「失敗百選」（森北出版刊）の後､「続・失敗百選」を経て今年２月「続々・失敗百選」が刊行された。シリーズはすでに４万部売れている。このシリーズを執筆してきたのが、東京大学工学科研究科教授の中尾政之氏だ。様々な原因で起こるプラント事故だが、最近では高経年化や老朽化が理由とされることが多い。しかし中尾氏は「『老朽化』と言ってしまえば簡単だが、それほど単純ではない」と言う。エンジニアとしての視点から事故を見つめてきた中尾氏に「なぜ、事故は起きるのか｣、その理由を聞いた。

ベントレー・システムズ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【2016/4/25号】　バイスプレジデント＆アジア・ノース代表クリストファー・リュウ氏「施設のライフサイクルに渡るソリューションで、迅速かつ低コストの実現を目指します」
ベントレー・システムズは最近、デジタル画像から３次元モデルを作成する、リアリティ・モデリングに力を入れている。これを実現するソリューション「Context Capture」は、複数のデジタルカメラの画像から３次元モデルを作成できる画期的なソリューションだ。このソリューションを施設の建設のみならず、ライフサイクルに活用すれば、建設から施設のメンテナンスに至るまで、効率化できる。このソリューションの普及に今、力を入れるベントレー・システムズだが、北アジア地域（中国・日本・韓国・香港・台湾）でも、その方針に変わりはない。今年１月に同地域の代表に就任したクリストファー・リュウ氏に今後の事業展開について聞いた。

オラクル社　グローバル営業担当ＶＰ Mark Webster氏「世界の企業が成熟するのに伴い、プロジェクトなどのデリバリーを　いかに改善するかが問われています」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【2016/3/25号】
プロジェクトマネジメントシステム（ＰＭＳ）の世界的なデファクトスタンダードでもあるPrimavera。プロジェクト遂行で多くの実績があるＰＭＳだが、近年、エンタープライズベースでの活用が増加傾向にある。加えて、クラウドやモバイルでの活用により、Primaveraはより柔軟な対応が可能になる。ＰＭＳへのニーズの多様化と同時に、ＩＴ端末の多様化の時代を迎えて、Primaveraの活用領域はより広範になりそうだ。オラクル社でPrimaveraのグローバルビジネスユニットの営業部門を統括するバイスプレジデント（ＶＰ）のMark Webster氏に、Primaveraの現状と今後について聞いた。

ベレリ・エナジー社　ＣＥＯガブリエル・ボッシ氏油価下落の今は、ＬＮＧプラントとサービス＆メンテナンス案件にも注力　　　【2016/3/10号】
イタリアの圧力容器メーカ、ベレリ・エナジー社は、1947年創業の伝統ある企業だ。現在では米エクステラン社の傘下企業として、オイル＆ガスプラント向けのＥＰＣメカニカル・コントラクタとして海水淡水化向け機器などを供給している。イタリア本社マントバのほかにＵＡＥのハムリア地区に工場を持ち、そこでは、工場内で機器や配管・電気・計装を組み込む、スキッド工法にも対応できる。また、日本企業との実績も多く、今後は、従来の関係のいっそうの深化を狙う。昨年10月にＣＥＯに就任した、ガブリエル・ボッシ氏に抱負を聞いた。

エンジニアリング協会　専務理事　前野陽一氏　　　　　　　　　　　　【2016/2/25号】エンジニアリングの認知度向上に取り組むENAA　学生向けに認知度向上を図る取り組みを強化
昨年、エンジニアリング協会（ＥＮＡＡ）の理事長に、佐藤雅之氏（日揮取締役会長）が就任した時、事業目標として掲げたのが「エンジニアリング産業の認知度の向上」だった。この目標の達成のため、協会内にも認知度向上部会が発足し、具体的な活動が始まっている。この認知度向上に伴う活動の中で、とりわけ重きが置かれているのが、学生の認知度の向上だ。優秀な学生を業界に導き、将来の業界の成長の担い手とする、これが認知度向上の大きな狙いの一つでもある。認知度向上に取り組む、ＥＮＡＡの専務理事、前野陽一氏に活動状況について聞いた。

旭化成エンジニアリング　取締役社長　河野龍次氏「小さくても存在感のある会社にしたいと考えています」　　　　　　　　　　【2016/2/10号】
前期、外販向けのＥＰＣプロジェクトの失敗から赤字を計上した旭化成エンジニアリング。この難局に昨年10月、河野龍次社長が就任した。旭化成では生産技術部門に勤務したが、これまでに旭化成エンジニアリング（ＡＥＣ）でも仕事をしてきた。ＡＥＣの仕事を理解している点が評価されての社長への抜擢と見られる。この難局にＡＥＣをどのように業績回復させるか、就任から４カ月を経た河野龍次社長に聞いた。

日本メンテナンス工業会　会長　吉川善治氏「このまま行けば、先細り、社会的使命を果たせなくなる可能性があります」　【2016/1/25号】
プラントメンテナンスは今、人手不足に加え、ベテラン技術者の不在など､「人の問題」に直面している。このうえ、入職者も減少傾向にあり、このまま行けば、先行き、社会的使命を果たせなくなる可能性もある。しかし、メンテナンスが的確に行われなければ、生産は滞り、社会インフラの安全にも支障を来すかもしれない。この時期に、メンテナンス業界でいかに人材を獲得するか。現在、業界が直面する最大の問題だろう。日本メンテナンス工業会の会長である吉川善治氏（新興プランテック社長）に直面する問題への対応策などを語ってもらった。