My Opinion 2012



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 「1年以内にできるかぎりの統合効果を発揮します」
 日鉄住金パイプライン&エンジニアリング 代表取締役社長 小野原 一賀 氏     
【2012/11/25号】
 10月1日付で、日鉄パイプラインと住友金属パイプエンジが経営統合し、「日鉄住金パイプライン&エンジニアリング」 (日鉄住金P&E) として新たなスタートを切った。 新日本製鉄と住友金属工業の経営統合に伴う統合だが、日鉄住金P&Eの小野原 一賀社長は 「1年以内に、できるかぎりの統合効果を発揮する」 と意気込む。 今後は、業務の遂行方法の統一、人員配置の適正化による事業の効率化を図る。 また、短工期と品質確保の両立、安全性の向上を実現する新技術の開発、既存技術の改良にも意欲的に取り組む。 小野原 一賀日鉄住金P&E社長に、統合会社誕生を機に事業方針などについて聞いた。


 「『プログラム・マネジメント・コントラクター』 になることが国際社会における
   日本の存在感を高めることにもつながります」
 日揮グループ代表 重久 吉弘 氏                   
【2012/11/10号】
 最近になって、国際社会における日本の存在感が低下しているように感じる。 事実、中国や韓国は、世界各地で存在感を高め、一目置かれる存在になっている。 90年代までは、わが国も技術力を背景として経済力を武器に、高い存在感を示してきたが、その状況は変わってきた。 外国語が苦手で、自己主張が乏しい日本人は、徐々に忘れられる存在になっている。 こんな状況を打破するのに、エンジニアリング産業の新たな試みとして、日揮は 「プログラム・マネジメント・コントラクター&インベストメント・パートナー」 になることに取り組んでいる。 以前から、「EPCコントラクターを超えた存在になること」 を主張する日揮グループ代表、重久 吉弘氏に聞いた。


 「一般財団法人に移行してから、評価が上がったと自負しています」
 一般財団法人エンジニアリング協会 理事長 久保田 隆 氏            
【2012/11/10号】
 一般財団法人になって1年半が経過したエンジニアリング協会。 会員に益する透明性のある団体活動を旗頭に、講演会を頻繁に開催するなど、協会自身とエンジニアリング産業そのものの認知度の向上に懸命に取り組んでいる。 その中で、東北地方の熱エネルギーセンターの実現に向けた動き、地熱エネルギーの活用など、このところ事業展開は活発だ。 協会の舵を取るのは、理事長の久保田 隆氏 (千代田化工建設社長) だ。 「エンジニアリング協会はシンクタンクになるべき」 と主張する久保田理事長に、一般財団法人としてスタートを切ったエンジニアリング協会の最近の活動状況について聞いた。


 「ロゴの 『C』 の文字の中に記されている赤丸は、『先を見据えること』 をイメージしています」
 千代田システムテクノロジーズ 代表取締役社長 高山 巧 氏            
【2012/10/25号】
 去る10月1日、千代田化工建設の関連会社である千代田計装とITエンジニアリングが統合され、千代田システムテクノロジーズ (CST) が誕生した。 計装のEPCmを手掛ける千代田計装とIT技術のITエンジニアリングの統合により、新たな機能が生まれることが期待される。 その中では、再生可能エネルギーを含むエネルギーマネジメントにも取り組まれる。 が、本来の狙いは、時代の変化に対応する複合技術のインテグレーションの実現だ。 高経年化する設備の安定稼働から、今、旬な話題として取り上げられるエネルギーマネジメントまで、幅広く対応する。 新会社設立を機会に、代表取締役社長の高山 巧社長に聞いた。


 「フルフェーズで対応できる組織づくりを目指します」
 大成建設 執行役員エンジニアリング本部長 中西 毅 氏               
【2012/10/25号】
 大成建設のエンジニアリング本部は、プロジェクトの受注から、設計・施工、完工後のメンテナンスまで、フルフェーズで対応している。 4月1日付で就任した中西 毅エンジニリング本部長も、フルフェーズ対応の組織づくり、人材育成に取り組んでいる。 一方、営業活動では引き続き、得意とする医薬品分野に注力。 対応領域を、これまでの生活習慣病を中心とした低分子化合物から、抗体医薬品やワクチンといった高分子化合物、いわゆるバイオ医薬品にも拡大させる。 同時に食品・物流・新エネルギー・インフラなど幅広い対応分野の中から、医薬品分野に次ぐ第2のコア事業の育成を目指す。 本部長就任から半年間が経過した中西氏に、抱負と今後の方針について聞いた。


 「FPSOの市場は今後、ブラジル、西アフリカを中心に拡大します」
 三井海洋開発 常務執行役員 島村 好秀 氏                       
【2012/10/10号】
 わが国唯一の FPSO (浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備) コントラクターである三井海洋開発 (MODEC)。 建造からリースまで、FPSOのサービスプロバイダーとして世界的に浸透してきた。 そのMODECがリーダーとなって最近、マレーシアからFLNGプラントのFEEDを受注した。 海底に眠る中小規模のガス田であれば、中小型のFLNGプラントは陸上のLNGプラントよりも効率で上回る。 初のFLNGプラントで新たな市場を開拓できるのか。 島村 好秀常務執行役員に、市場見通しなどについて聞いた。


 「当社のキャッチフレーズは、『小回りのきいたマルチプレーヤー』 です」
 テックプロジェクトサービス 取締役社長 今井 重幸 氏                  
【2012/9/25号】
 7月1日、東洋エンジニアリングのグループ企業で主に環境関連の装置を手掛けるテクノフロンティアが、テックプロジェクトサービス (TPS) として再スタートを切った。 従来の環境関連の装置に加え、中小案件のEPCとメンテナンスの二本柱でスタートした。 そのキャッチフレーズは 「小回りのきいたマルチプレーヤー」。 国内の石油・ガス、石油化学分野の設備工事は、案件数が減少しているうえに、規模も縮小している。 そんな事業環境に対応する企業には、きめ細かさと柔軟さが求められる。 TPSがどのような会社を目指すのか、社長に就任したばかりの今井 重幸氏に聞いた。


 「日本企業が海外市場を獲得しなければならない状況の中で、
      プラント・エンジニアリング産業は先導役として重要な役割を担っています」
 経済産業省 国際プラント推進室室長 後藤 雄三 氏                    
【2012/9/10号】
 長年に渡り、プラント・エンジニアリング産業は海外プロジェクトで様々なノウハウを蓄積してきた。 1985年プラザ合意以後の円高の中でも、競争力を確保するために、様々な施策を講じながら、どうにか生き抜いてきた。 これまでに蓄積されてきたノウハウは、海外市場の開拓が求められる、わが国の多くの産業にとっても役立つはずだ。 経済産業省の国際プラント推進室には、プラント・エンジニアリング産業の活性化と同時に、この産業のノウハウを他の産業に活かすという役割もある。 今年6月に国際プラント推進室長に就任した後藤 雄三氏に、意気込みなどをうかがった。


 「今後、注目される技術は、プロセデュアのオートメーションです」
 ARCアドバイザリーグループ バイスプレジデント Dick Hill 氏              
【2012/9/10号】
 石油・ガスや石油化学といったプロセス産業は、第二次世界大戦後に生まれたベビーブーマーたちが育ててきた産業だ。 これは欧米先進国や日本でも同じだ。 が、そのベビーブーマーはすでにリタイヤの時期を迎え、多くの経験豊富なエンジニアが現場から去った。 このため、これからのプラントの安全操業は若手の手に委ねられる。 特に、これから社会に巣立つのは、ITに親しんできた世代で、ITはこれからのプラントの安定操業にとっても重要な要素だ。 米国のオートメーション関連の調査会社、ARCアドバイザリーグループのバイスプレジデントであるDick Hill 氏に最近のオートメーションの状況について聞いた。


 「エンジニアリング事業本部は設計で高付加価値化を狙います」
 三井造船 取締役・エンジニアリング事業本部長 小峯 裕之 氏               
【2012/7/25号】
 去る6月28日付で、3組織を統合してエンジニアリング事業本部を設立した三井造船。 その狙いは3組織を統合することで、シナジーを上げることだ。 その中で従来のプラント事業で進めてきたEPC事業を継続しながら発展させ、一方では再生可能エネルギーの全量買取制度を利用した事業投資にも乗り出す。 千葉市の幕張センターにエンジニアリング事業本部が集結するのは今年10月だが、新たな事業本部への期待も高まっている。 取締役・エンジニアリング事業本部長に就任したばかりの小峯 裕之氏に事業方針について語ってもらった。


 「TOYOグループ全員で、中期経営計画の目標に向かって努力します」
 東洋エンジニアリング 取締役社長 石橋 克基 氏                       
【2012/7/10号】
 5月に発表された中期経営計画 「NEXT TOYO 2015」 で、2016年3月期の受注規模4,500億円、売上規模4,200億円を目指し、当期純利益120億円を目標に掲げた東洋エンジニアリング (TOYO)。 前期決算では、売上高1,578億円、受注高2,691億円にとどまったが、この事業規模をここ4年間でどこまで拡大できるのか。 中計の中味を見れば、既存分野である 「石油・ガス」 「石油化学」 「肥料」 のEPCは海外拠点で実施し、TOYOジャパンを中心に 「強化分野」 と言われる 「資源エネルギー開発」 「社会インフラ」 に取り組まれる。 一見すっきりした中計に見えるが、この計画にリアリティを持たせるには結果を出すしかない。 新社長に就任したばかりの石橋 克基氏に中計を中心とした、取組について聞いた。


 「最初は 『足し算』 でスタートしますが、早く 『掛け算』 でやっていける複合集団になります」
 JXエンジニアリング 取締役社長 古山 富夫 氏                        
【2012/7/10号】
 日陽エンジニアリングとNIPPOのエネルギー事業本部を統合したJXエンジニアリングが去る4月1日に発足した。 新日本石油と新日鉱ホールディングスが経営統合しJXホールディングスとなったのは2010年4月。 それから2年、JXグループの中でもエンジニアリング子会社の経営統合が機能子会社では最後となった。 この背景には、新日石と新日鉱のグループ内での生産技術の保有・役割に関する考え方の違いがある。 それぞれの生い立ち・歴史を踏まえての特徴・機能を持つエンジニアリング企業の統合だが、JXエンジニアリングでは 「最初は 『足し算』 でスタートするが、早く 『掛け算』 でやっていける複合集団になる」 と言う。 JXエンジニアリングの代表取締役社長に就任した古山 富夫氏に統合後の事業方針について語ってもらった。


 「昨年の旭化成グループの組織改正で、旭化成エンジニアリングのミッションも明確になりました」
 旭化成エンジニアリング 代表取締役社長 平澤 一範 氏                  
【2012/6/25号】
 このところ毎年のように、ユーザー系エンジニアリング企業が親会社に吸収されている。 そんな中で昨年、旭化成ではグループ新中期経営計画 「For Tomorrow 2015」 が始まった。 それにより、グループの生産技術部門は統合された、旭化成エンジニアリングも旭化成の生産技術本部の一組織になった。 一連のグループの見直しの中で、旭化成エンジニアリングも新たなミッションの下、再スタートを切った。 そして今年4月、角南 利克前社長が旭化成の生産技術本部長を兼務しながら旭化成エンジニアリングの会長に就任、同時に平澤 一範常務取締役が社長に就任した。 就任間もない平澤社長に、旭化成グループにおける旭化成エンジニアリングの役割などについて聞いた。


 「米国経済は、シェールガスにより、大きく変わりました」
 アスペンテクノロジー 上席副社長 アントニオ・ピエトリ氏                  
【2012/6/10号】
 プロセス産業のプロセスを最適化するためのソリューションを提供するアスペンテクノロジー。 同社の製品を活用することで、石油・ガス、石油化学メーカーは、プロセスを最適化、生産性を向上できる。 アスペンは現在、売上高を確実に上昇させているが、その背景には、新興国経済の台頭もあるが、ユーザーとの契約方法の改善や技術面のイノベーションもある。 また、最近では米国内のシェールガスの生産に伴う、新たなビジネスチャンスの獲得も狙う。 アスペンテクノロジーの最近の状況とシェールガスに沸く米国市場の状況などについて、上席副社長のアントニオ・ピエトリ氏に聞いた。


 「Trimbleによる買収は、長期的なパートナーとしての関係を重視した結果です」
 Tekla 社長 兼 CEO アリ・コッホネン氏                            
【2012/5/25号】
 構造系3次元CADの最有力ベンダーであるフィンランドTekla。 昨年7月、測量機器メーカーの米Trimbleのグループに入り、両社の協力関係は従来以上に強固なものになった。 グループ入り後も、Teklaの事業に大きな変化はない。 こうした中で、Trimbleの測量データの価値を高めるのがTeklaの役割の一つでもある。 今後は両社のシナジーをいっそう高めるビジネスが検討されている。 Teklaの社長兼CEOのアリ・コッホネン氏にTrimbleグループ入り後の状況と今後の見通しについて聞いた。


 「事業環境に応じて、意識も組織も柔軟に変えていく必要があります」
 川崎重工業 プラント・環境カンパニープレジデント 井上 英二 常務執行役員      
【2012/5/25号】
 肥料をはじめとする化学プラント、LNGターミナル、ボイラ、ごみ焼却プラントなど、幅広い事業メニューを持つ川崎重工業プラント・環境カンパニー。 この数年は、利益重視の事業戦略で高収益を上げてきた。前期も経常利益で140億円を上げた。 こうした中、前任の林敏 和取締役からバトンを受けた常務執行役員の井上 英二氏が4月1日に同カンパニーのプレジデント (6月下旬に代表取締役常務に就任予定) に就任した。 林前プレジデントの利益重視の方針を継承するが、利益を確保するには、市場環境に応じた柔軟な対応も求められる。 プレジデントに就任したばかりの井上 英二氏に抱負などを聞いた。


 「RBIによる適切なメンテナンスで、今後は海外市場を狙います」
 日揮プランテック 代表取締役社長 吉田 健一 氏                       
【2012/4/25号】
 プラントの検査マネジメントによるメンテナンス・エンジニアリングを手掛ける日揮プランテックはユニークな会社だ。 検査そのものを実施するのではなく、RBI (リスク・ベースド・インスペクション) などの手法を用いて、適切な検査計画を提案している。 国内の高経年化するプラントに対して適切な検査・診断を行っている。 一連の検査マネジメントのニーズは今、海外でも高まっている。 工業化とともにプラントが多く建設されてきた中東をはじめ、そのニーズは世界的に高まりを見せる。 そこで日揮プランテックも海外市場の取り込みを本格化した。 国内外における事業展開について社長の吉田 健一氏に聞いた。


 「RAMは、プラントの設計からO&M段階まで、ライフサイクルを通じて活用できます」
 英PIL(プロセス・インテグレーション・リミテッド)社 バイスプレジデント Qiying (Scarlett) Yin 氏  
【2012/3/25号】
 プラントの稼働の最適化に必要な要素は何か。 そのためには、適切な保全を行い、それにより信頼性を高め、ダウンタイムを減らして稼働率を上げることが必要だ。 このうえ、単に稼働率を向上するだけではなく、適切な予備品管理ができれば、より生産性は上がる。 これらを実践する概念としてRAM (Reliability/信頼性・Availability/稼働率・Maintainability/保全性) がある。 英PIL社は、エネルギー分野のコンサルティング、およびRAMソフトウェアの事業を手掛ける有力企業の1社だが、同社のバイスプレジデントのDr. Qiying (Scarlett) YinにRAMの基本概念について聞いた。


 施工側もお客様の設備を 『マイ・プラント』 と言えるようになる必要があります
 千代田工商 代表取締役社長 監物 義二 氏                       
【2012/2/25号】
 わが国では、40年を超えた経年年数のプラントが多く稼働している。 老朽化設備のメンテナンスは今、従来以上に重視されるようになってきた。 しかもプラントオーナーである、石油・石油化学メーカーでは保全要員は削減されている。 このためメンテナンス工事会社も顧客のメンテナンス計画から参画を求められることが増えている。 千代田グループのメンテナンス工事会社である千代田工商は、こうした顧客ニーズの変化に対応するため、「メンテナンス・エンジニアリング」 への取組を重視する。 必要に応じて、千代田グループの力を活用しながら、変化するニーズに柔軟に対応している。 昨年6月に社長に就任した監物 義二氏に現在の事業展開について聞いた。


 現会員との異業種交流によるイノベーション誘発の機会を増やしたいと考えています
 NPO法人日本プロジェクトマネジメント協会 理事長 光藤 昭男 氏          
【2012/2/10号】
 日本発のプロジェクトマネジメントであるP2M(プロジェクト&プログラムマネジメント)の普及により、わが国産業を活性化することを目的とする日本プロジェクトマネジメント協会 (PMAJ)。 プロジェクトマネジメント (PM) は、エンジニアリング産業がプロジェクトを遂行するためのノウハウとして確立された歴史があるが、産業界の多様化とともに様々な産業でPMノウハウが求められる。 P2Mはプロジェクトのみならず、企画・立案を行うプログラムまでを対象とした新たなメソッドでもある。 昨年7月にPMAJの理事長に就任した光藤 昭男理事長に、このほど策定された中期ビジョンを中心に語ってもらった。




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ENN編集部