My Opinion 2014



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 再エネ発電事業で実績、今後は石炭火力への展開を重視
 来年は新たに製油所潤滑油設備のSDMにも注力
 中部プラントサービス 取締役社長 浅野 晴彦 氏                    
【2014/12/10号】
 中部電力の関連会社でありながら、発電プラントのみならず、石油・石油化学業界向けにもプラントのメンテナンスを手掛ける中部プラントサービス。 原子力発電所の再稼働が見込めないうえに、最近の電力需要の減少に伴い、目下、中電グループ以外の顧客の開拓に取り組んでいる。 こうした中、再エネ事業に事業主体として取り組み、10月には三重県多気町で木質バイオマス発電事業への参画を決めた。 また石油関連では来年春、これまでのRFCC設備に代わり実績の無い潤滑油設備のSDM (シャットダウン・メンテナンス) にも取り組む。 次々と浮上する課題の克服に取り組む、中部プラントサービスの取締役社長、浅野 晴彦氏に聞いた。


 将来予測・計画を管理するプロジェクトマネジメントシステム                【2014/11/10号】
 モバイル端末、クラウドへの対応など、さらに進化
 オラクル社 Primavera Global Business Unit シニア・バイス・プレジデント Mike Sicilia 氏
 プラントや施設の建設のノウハウとして生まれたプロジェクトマネジメントだが、今では、その対象領域は幅広い産業に広がっている。 中でも、適切なタイミングでリソースをアサインする必要があるIT業界でも確実に浸透している。 しかも最近では、モバイル端末やクラウドの普及により、情報は様々な手段で提供できるようになってきた。 新しいテクノジーへの対応は必須だが、その結果としてプロジェクトマネジメントシステム (PMS) の新たなニーズも浮上する。 オラクル社でPMSの 「Primavera」 事業の指揮を執る Mike Sicilia 氏に事業展開について聞いた。


 コスト競争力強化とベトナム事業の育成が重点課題
 グループ生産技術センターとの良好な関係により事業効率を向上
 出光エンジニアリング 代表取締役社長 河野 祐治 氏                 
【2014/10/25号】
 出光グループの第4次中期経営計画で、コスト競争力の強化が至上命題となっている出光エンジニアリング。 その一環として、提案力強化による高付加価値化と設計・管理の内製化による外注費の削減に取り組んでいる。 事業の効率化は重点課題だが、今年9月には千葉製油所にあった生産技術センターと海浜幕張のビルの同じフロアに移転し、密なコミュニケーションを持てるようになった。 さらに2012年6月にベトナムに設立した現地法人出光エンジニアリングベトナムによるベトナム事業も立ち上がってきている。 出光グループにおける、エンジニアリング機能を担う出光エンジニアリングだが、4月に社長に就任した河野 祐治氏に現在の取組と今後について聞いた。


 2017 年度、売上高5,000 億円、経常利益300 億円を目指す
 海外事業拡大、新規事業の育成に全力
 JFEエンジニアリング 代表取締役社長 狩野 久宣 氏                 
【2014/9/25号】
 JFEエンジニアリングでは4月、狩野 久宣 氏が代表取締役社長に就任した。 これから策定に着手する2015〜2017年度の次期中期計画では、現在の売上高2,841億円を5,000億円、経常利益184億円を300億円に引き上げることを目標とする。 中期目標は、海外事業の拡大と新規事業の創出により達成を目指す考えだが、海外では、焼却炉や水処理設備といったインフラプロジェクトの受注に力を入れる。 同時に、アジアでの拠点整備、現地エンジニアの育成を通じ、事業の現地化を図る。 新規事業ではすでに、スマートアグリ (農業)、メディカル事業にそれぞれ着手、これら事業を軌道に乗せる考えだ。 就任から半年が過ぎる狩野 久宣 社長に聞いた。


 転換点にある日揮が重視する 「利益額」
 EPC・事業投資で新たなビジネスラインも検討
 日 揮 代表取締役会長 佐藤 雅之 氏                           
【2014/9/10号】
 日揮の新たな代表取締役会長に、財務部門出身の佐藤 雅之氏が就任した。 これまで、EPCで高い利益率をキープしてきた日揮だが、プロジェクトが大型・複雑化する中、成長に向けた新たな視点が必要になってきた。 プロジェクトが大型・複雑化すれば、必然的にリスクは増大し、ハイブリッド契約の案件が増加、それに伴い利益率は相対的に低下傾向となる。 そこで、利益率のみならず 「利益の絶対額」 も考慮した指標が必要になってきた。 この時期を佐藤新会長は 「転換点」 と位置付けるが、大型プロジェクトを手掛ける日揮の指標が時代とともに変化するのは当然と言えば当然だ。 また、EPCに次ぐビジネスラインとして定着した事業投資だが、佐藤新会長は 「新たなビジネスラインが必要」 と、EPCにおいても、事業投資においても新規分野に開拓の手は緩めない。 6月に新会長に就任したばかりの佐藤 雅之新会長に、新会長としての方針を聞いた。


 プロジェクトの大型化・複雑化には、ユーザインタフェース重視で対応
 ヘキサゴングループ入りで、新たなシナジー効果
 インターグラフProcess,Power & Marine社長 ゲルハルド・サリンジャー氏     
【2014/7/25号】
 プラント設計CADで、最先端を行くインターグラフ。 最近のプロジェクトは、規模が大型化しているうえに、世界各地のヤードでモジュールが制作され、サイトに搬入されるケースも少なくない。 大型化・複雑化するプロジェクトを効率よく実施するうえで、ITの活用は不可欠だ。 こうした状況に、インターグラフのProcess,Power & Marine (PP&M) はユーザインターフェースを重視した、様々なソリューションを提供している。 事業戦略について、インターグラフPP&Mの社長、ゲルハルド・サリンジャー氏に聞いた。


 「Hitz VisionU」 で事業基盤をさらに強化
 環境・社会インフラ軸に 「成果をあげる3年間」 を目指す
 日立造船 取締役社長 兼 COO 谷所 敬 氏                       
【2014/7/10号】
 日立造船はこのほど、2014〜2016年度の3年間を対象とした新中期経営計画 「Hitz VisionU」 を発表した。 前中計 「Hitz VisionT」 では、数値目標は未達に終わったが、海外売上高比率、EPC・アフターサービス比率などの事業バランスでは、一定の成果を上げた。 新中計では、「成果をあげる3年間」 と位置付け、経営施策の基本として 「技術立社」 を掲げた。 「環境・グリーンエネルギー」 と 「社会インフラ整備と防災」 の二つの事業ドメインを伸長分野に位置づけ、2016年度売上高4,000億円の目標達成に力を入れる。 新中計に取り組む日立造船社長の谷所 敬氏に取組について聞いた。


 「フォローの風」 を捉えるための競争力強化と性能向上に力
 電力制度改革など、「変化」 への対応でビジネスチャンス拡大狙う
 富士電機 執行役員 発電・社会インフラ事業本部長 藤原 正洋 氏         
【2014/6/25号】
 火力・太陽光などの 「発電インフラ」 とスマートメーターなどの 「社会インフラ」 を両軸に展開する富士電機 発電・社会インフラ事業本部。 前期は、受注を狙っていた火力発電プロジェクトが延期されたこともあり、火力発電設備の受注が計画を下回ったものの、FIT (再生可能エネルギー買取制度) による太陽光発電プラントの事業が好調で、予想以上の業績を上げた。 国内では電力制度改革が本格化するなど、市場環境は変革の時期を迎えているが、この変革は新たな需要を捉える好機でもある。 今年4月に事業本部長に就任した藤原 正洋氏に、事業戦略について聞いた。


 「IECEx」 認定機関としてアジア市場のニーズを掘り起こし
 防爆機器メーカーの海外進出を支援
 産業安全技術協会 会長 永石 治喜 氏                          
【2014/6/10号】
 防爆検定をとりまく動きが活発になってきた。 今年4月、わが国唯一の検定機関である産業安全技術協会 (TIIS) が防爆の国際認証である 「IECEx」 の認定機関になった。 これを機会にTIISは国内の防爆機器メーカーの海外進出と国際化を支援する。 その一方で、労働安全衛生法の改正により、海外認定機関の国内での業務が認められようとしている。 これが実現すれば、TIISは新たな競争を強いられることになる。 これら防爆検定を取り巻く、一連の動きは、何を意味するのか。 そして、TIISはどのように対応するのか。 TIISの会長を務める永石 治喜氏に語ってもらった。


 重工グループ一体で、焼却炉事業を展開
 アジアに市場を拡大、研究開発でも協力
 三菱重工環境・化学エンジニアリング 代表取締役社長 土井 亨 氏        
【2014/6/10号】
 三菱重工環境・化学エンジニアリングは昨年度、創立以来最高となる受注高638億円を達成した。 福島県で震災廃棄物の処理事業、滋賀県と長崎県でゴミ焼却炉の建設・運営事業、京都府で基幹改良工事をそれぞれ契約した。 受注好調だが、土井 亨社長は引き続き、事業の拡大を目指す。 三菱重工業グループと協力し、市場をアジアに求め、国内では引き続き、ライフサイクル事業に注力する。 同時に、バイオマス系廃棄物の処理にも進出する。 昨年10月に就任して半年間。 土井 亨社長に手応えと、今後の見通しを聞いた。


 シンガポールは司令塔、アジア・中東が市場
 コンストラクションからエンジニアリングへ傾斜
 ジュロンエンジニアリング 社長 井出 博 氏                       
【2014/5/25号】
 IHIのシンガポールのエンジニアリング会社として40年以上の歴史を持つジュロンエンジニアリング (JEL)。 現在では、シンガポールで人件費が高騰していることから、タイ、マレーシア、インドネシアの現地法人を積極的に活用している。 最近では、インドにエンジニアリングセンターを設立し、アジア域内での、事業体制を強化した。 元々、コンストラクション主体で始まったJELだが、最近ではシンガポールとタイを中心として、エンジニアリング事業を強化している。 JELで社長を務める井手 博氏にアジアにおける、コンストラクション会社としての事業展開について聞いた。


 「P2M」 でより重視されるプログラム・マネジメント
 「P2M標準ガイドブック」 改訂3版を4月に発行
 日本プロジェクトマネジメント協会 光藤 昭男 氏                     
【2014/5/10号】
 4月末、NPO法人日本プロジェクトマネジメント協会 (PMAJ) は、「P2M標準ガイドブック」 改訂3版を発行した。 2005年に発行された改訂2版が614ページだったのに対し、改訂3版は784ページと分厚くなった。 従来、プログラムとプロジェクトが一緒に扱われていたが、改訂3版では、プログラム・マネジメントを重視する内容になった。 これが増ページの理由だ。改訂3版の発行の狙いついて、PMAJ理事長の光藤昭男氏に聞いた。


 MCHCグループの一翼を担う存在を目指すMEC
 グループ向けと外販を両輪に利益重視で事業展開
 三菱化学エンジニアリング 取締役社長 福村 龍二 氏                 
【2014/4/25号】
 4月1日、三菱化学エンジニアリングの新社長に福村 龍二 氏が就任した。 ユーザー系エンジニアリング企業にとっての理想の経営とは、グループ向け事業と外販向け事業をバランス良く手掛けることだ。 これを実現するうえで、重要なのはグループ向け事業で足場を固めることだ。 これについて福村新社長は 「構造的には子会社だが、グループの一翼を担う存在でありたい」 と抱負を語る。 グループ向け事業をベースロードに位置づけるには、その存在がグループ内で評価される必要がある。 もちろん外販にも力を入れる方針で、全社売上高の6割を目指す。 そのために4月1日付で外販部門の組織改正を実施し、強化を図っている。 福村新体制も着々と固められている。 社長就任を機会に、抱負などをうかがった。


 使命は、業界が 「前向きに」 になりやすい事業環境作り
 海外進出も支援、複数の技術を融合した新機能作りにも力
 エンジニアリング協会 理事長 高橋 誠 氏                         
【2014/4/10号】
 わが国では、石油精製の統合が進むなど、かつての装置産業の様相は変わろうとしている。 この背景には、産業構造の変革という大きな動きがある。 こうした動きは、エンジニアリング業界にも影響を及ぼしており、業界の中には、国内で十分な仕事量を確保できない企業も出始めている。 こうした中で、企業に求められるのは国際化だ。 とはいうものの、国際化を果たすには企業力や優秀な人材の確保が求められる。 これら諸問題にエンジニアリング協会は業界の底上げと直接的な支援で取り組もうとしている。 創刊15周年を機会に、エンジニアリング協会の高橋 誠 理事長 (新日鉄住金エンジニアリング社長) に、エンジニアリング業界の今と協会の役割について語ってもらった。


 グローバルに培ったPA技術で国内産業の構造変化に対応
 国内の設備統合化にも商機、海外市場での経験を活用
 ABB プロセスオートメーション事業部長 Frenk Withoos 氏               
【2014/3/25号】
 わが国では、石油精製で設備が統合されようとするなど、大きな産業構造の変革が起こっている。 設備の新増設はほとんど見当たらない状況にある。 こんな状況から設備を手掛けるメーカーやエンジニアリング企業も海外市場に目を向け始めている。 が、ABBはこの国内市場でエネルギー効率化や残された設備の効率化に商機を見出そうとしている。 グローバル企業ABBはすでに、世界各国の産業構造の変化を経験しており、そのためのソリューションも豊富に蓄積してきた。 そこで蓄積したノウハウを日本の顧客向けに活用する時期にもある。 ABB株式会社でプロセスオートメーション事業部長を務める Frenk Withoos 氏に日本市場での事業展開について聞いた。


 「2014年IEC東京大会」、今秋開催
 「Integration toward a Smarter World」 をコンセプトに議論
 経済産業省産業技術環境局 認証課長 和泉 章 氏                    
【2014/3/10号】
 今秋11月4日から15日までの2週間、東京国際フォーラムで 「2014年IEC東京大会」 が開催される。 1999年の京都大会以来、15年ぶりの日本での開催だが、今回の会議のコンセプトは 「Integration toward a Smarter World」。 スマートな社会を目指して、電気電子技術の統合化をどのように進めるかがテーマになる。 世界が多様化する中で、標準化は、円滑な社会作りに不可欠な要素だ。 イベントの準備室長を務める、経済産業省産業技術環境局認証課長の和泉 章氏に 「IEC東京大会」 の意義について聞いた。


 アジア・大洋州地域のニーズに合ったパッケージ製品の売込に注力
 オーナー・オペレータ市場の開拓にも全力
 アヴィバ上席副社長・アジア大洋州地域代表 Paul Eveleigh 氏             
【2014/2/25号】
 3次元CAD 「PDMS」 など、アヴィバ社の製品は設計のプロから好まれる。 エンジニアリング業界でも 「技術的レベルは桁違いに高い」 という声を聞くことがある。 こうした質の高い製品で、アヴィバはエンジニアリング業界に深く浸透している一社だ。 このアヴィバは一昨年末、CADのみならず、3次元レーザースキャニングのデータ処理などの機能も同梱する 「E (Everything) 3D」 を開発した。 その開発の狙いは、オーナー・オペレータ市場の開拓でもある。 新市場の開拓をにらむ、アヴィバの上級副社長でアジア・大洋州地域の代表でもあるPaul Eveleigh氏に事業戦略について聞いた。


 小さな日々の改革で体質強化と 「外への可能性」 に挑戦
 トヨタ生産方式の正しい理解でカイゼンにも取組み
 ワシノ機器 取締役社長 加古 眞 氏                              
【2014/2/10号】
 ストレーナ―やサイトグラスなどの配管材メーカーとして、高く評価されるワシノ機器。 同社の社長に昨年6月、デンソーの製造部門に長く勤務した加古 眞新社長が就任した。 トヨタグループでトヨタ生産方式 (TPS) 長年に渡って経験してきた加古社長だが、国内設備投資が減少傾向にある厳しい時期の船出となった。 こうした中、体質強化と 「外への可能性」 への挑戦により、難局に立ち向かう方針だが、そのための業務カイゼンや、社員の意識改革にも取り組んでいる。 社長就任から半年余りが過ぎた加古新社長に今後の事業方針について語ってもらった。




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ENN編集部