My Opinion 2015



   TOP PAGE  購読・サンプルのお問い合わせ

   My Opinion 2016 2015 2014 2013 2012 2011 2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004


  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
中部プラントサービス 取締役社長 深澤 元喜 氏
 電力分野が縮小、産業分野の拡大を急ぐ
 顧客からの信頼を最重視、産業分野で全国展開を目指す   
           【2015/11/25号】
 中部電力の浜岡原子力発電所の再稼働がなかなか見通せない状況に加え、様々な省エネ対策の実施が加速される今、発電所の建設・メンテナンスを手掛ける電力系工事会社にも新たな対応が求められる。その中で、中部プラントサービスはかねてから製油所のメンテナンスを手掛けるなど、産業分野で実績を築いてきた。今後、電力自由化の動きに伴い、電力会社向けの仕事量が減少することが予想されるため、産業分野の拡大に力を入れる。そのために、顧客との信頼を高めることが何よりも求められる。今年6月に新たに社長に就任した、深澤 元喜 氏に事業方針について聞いた。


経済産業省 国際プラント・インフラシステム・水ビジネス推進室長 吉川 尚文 氏
 現政権の重点政策、インフラ輸出の一翼を担う
 油価低迷で停滞する市場にも活性化策   
                   【2015/10/25号】
 現在の安倍政権の重点政策である「インフラ輸出」。この政策において、日本政府は2010年に10兆円だったインフラ輸出額を2020年に30兆円に拡大する目標を設定している。2013年度時点で16兆円にまで拡大したインフラ輸出だが、現在は30兆円規模を実現するための途上にある。しかし、昨年後半から始まった原油価格の値下がりは、世界のプラント市場を停滞させ、業界各社の受注状況も低迷している。こうした状況下、「インフラ輸出」を活性化するためにも、経産省の政策は重要な意味を持つ。この時期に、国際プラント・インフラシステム・水ビジネス推進室長に就任した、吉川 尚文 氏に就任の抱負と今後の重点政策について聞いた。


j5インターナショナル テクニカルダイレクター Nicholas Hurley 氏
 プラント運転管理システムで躍進
 新バージョンでは汎用性高め、市場の拡大を狙う   
              【2015/10/10号】
 プラント運転管理システムとして、わが国でも普及し始めた「j5」。かつては、オペレータの属人的な部分に委ねられてきたプラント・オペレーションだが、「j5」には「申し送り帳」などの独自機能が搭載され、オペレータの負担は大幅に軽減された。そんな効果が受け入れられたのが、普及の要因だ。これまで、誰も目を付けなかった、プラント・オペレーションにフォーカスして、どのようにして、ビジネスが構築されてきたのか、j5インターナショナル社の創業者で、テクニカルダイレクターを務める、Nicholas Hurley 氏に聞いた。


シュナイダー・エレクトリック 上級副社長(ソフトウェア部門)Ravi Gopinath 氏
 プロセス産業での優位性を強化
 今後の開発では、モバイル端末への対応を重視   
                【2015/9/25号】
 2013年にインベンシスを買収したシュナイダー・エレクトリック社。制御システムとともに、プロセスシミュレータを持つインベンシスを買収することで、プロセス産業と従来以上に密な関係ができた。今年7月には、プロセスプラントなどの設計で豊富な実績を持つアヴィバ社の株式取得も発表、プロセス産業へ、いっそうの食い込みを図る。プロセス産業において、積極・果敢な取組を展開するシュナイダー・エレクトリック社のソフトウェア部門のトップである Ravi Gopinath 氏に聞いた。


インターグラフ PP&M CEOゲルハルド・サリンジャー 氏
 幅広いポートフォリオで難局を乗り切る
 データマネジメントソリューションでBIM市場も視野   
            【2015/9/10号】
 「オイル&ガス」分野のプロセスエンジニアリングを中心に事業展開するインターグラフにとって、昨年来の、原油価格の値下がりは収益にも影響する。しかし「オイル&ガス」分野の事業構成比は全体の50%。最近では、データマネジメント関連のソリューションで対象領域を拡大、原油価格の値下がりの影響は以前よりも小さくなった。最近では、データマネジメントによりBIM(ビルディング・インフォメーション・マネジメント)への進出も図る。インターグラフPP&M(プロセス・パワー&マリン)のCEOである、ゲルハルド・サリンジャー氏に聞いた。


ベントレー・システムズ ダイレクタ Anne-Marie Walters 氏
 「CONNECT Edition」で実現される機能間連携
 プロジェクト大型化・複雑化の中で生み出される生産性向上   
          【2015/7/25号】
 ベントレー・システムズは5月、新ソリューションとして「CONNECT Edition」をリリースした。これまで、構造・配管・計装などの機能別に専門性を持って進められてきた。ここでは、情報をシェアすることはあっても、互いにつながりながら仕事を進めることはなかった。このほどリリースされた「CONNECT Edition」では、相互に連携しながら仕事ができる環境が提供される。ベントレーでプロセス・資源分野担当インダストリ・マーケティング・ダイレクタを務める、Anne-Marie Walters 氏に新ソリューションのリリースについて、狙いなどを聞いた。


日立パワーソリューションズ 取締役社長 浦瀬 賢治 氏
 2015年度は中計最終年、次期中計を睨んだ飛躍の1年に
 設備のエンジニアリングから保守サービスまで一貫対応、サービス重視の事業展開目指す
【2015/7/25号】
 2013年4月に、日立エンジニアリング・アンド・サービスが日立協和エンジニアリング、日立設備エンジニアリング、日立エレクトリックシステムの3社を吸収合併し、商号変更により生まれた日立パワーソリューションズ。今年度3年目を迎えるが、サービス比率52%、自社受注比率51%を達成し、当初の目標を達成した。今後は、日立グループに依存しない事業体制の構築が求められるが、これを実現するために、高付加価値サービス事業の強化など、様々な施策を展開する計画だ。目標を実現するための計画はすでに描けているが、これからはこの計画をどこまで実現するかが課題になる。日立パワーソリューションズの取締役社長に今年3月に就任した浦瀬 賢治 氏に、今後の事業展開について聞いた。


スチールプランテック 取締役社長 半澤 巌 氏
 粗鋼供給過剰の今、環境・省エネ、高級鋼製造技術で勝負
 独メーカーとの提携で技術と市場に幅、自社技術「ECOARC」の売込も強化   
【2015/6/25号】
 粗鋼生産が供給過剰にある中で、スチールプランテックは環境・省エネ設備、高級鋼の製造設備の受注に力を入れる。環境・省エネ設備では、自社開発の環境対応型高効率アーク炉「ECOARC」、コークス乾式消火設備(CDQ)、高級鋼の製造設備ではテンションレベラーなどをアジア、欧州に売り込む。
 一方国内では「ECOARCE」の簡易版、「ECOARC-light」を開発するなど、顧客のニーズに即した製品を揃えている。「現在の市場環境は、当社が発足した2001年頃の状況に似ている」と、4月に就任した半澤 巌取締役社長は言うが、今後の取組について、社長就任を機会に聞いた。


東洋エンジニアリング 取締役社長 中尾 清 氏
 中計の急成長路線に伴う「背伸び」が巨額損失の一因
 プロジェクトのモニタリングと取締役会の牽制機能を強化            
【2015/6/10号】
 2015年3月期決算で、200億円を超える当期損失を計上した東洋エンジニアリング (TOYO)。2012年に発表した中期経営計画「NEXT TOYO 2015」で、拡大路線を取ったが、規模拡大に対応できる要員が不足し、結果的に、不採算プロジェクトが相次いで浮上した。これら一連の責任を取って、石橋 克基前社長が退任、バトンを引き継いだのが中尾 清新社長だ。とはいうものの、中尾新社長自身、不採算プロジェクトを続出させた時のプロジェクト統括本部長だ。自ら「私も戦犯の一人」という。しかも、石橋前社長は退任したものの、役員のほぼ全員が留任するという人事も行った。本当にTOYOは再建できるのか、社長に就任したばかりの中尾 清氏に聞いた。



日本工業検査 取締役社長 友松 一郎 氏
 山九グループの一員として効率の良い検査を提案
 老朽化に伴う需要が増える社会インフラも視野                 
【2015/5/25号】
 2013年6月に、山九が非破壊検査の日本工業検査 (日工検) を買収して2年が経過した。 検査は、山九が手掛けるメンテナンス事業の入口に位置付けられ、メンテナンス工事計画において、重要な役割を果たす。
この入口部分で高い技術力を持つことで、山九が注力する一括メンテナンスサービス「3PM (3rd Party Maintenance)」の強化にもつながり、日工検の買収への期待は大きい。 その日工検の社長に今年4月1日付で、山九出身の友松 一郎氏が就任した。 初めての山九出身者の社長就任だが、今後の取組について聞いた。



東レエンジニアリング 取締役社長 太田 進 氏
 顧客の価値創造のサポートを基本理念に事業を展開
 エンジニアリングと「ものづくり」を両輪にグループで一目置かれる存在を目指す  
【2015/5/10号】
 今年1月、河村 良一前社長が健康上の理由で退任したのに伴い、急遽、東レエンジニアリングの社長に就任した太田進氏。 突然の拝命は「非常に驚いた」と振り返るが、「顧客の新たな価値創造をサポートする」という経営理念の下、事業に邁進している。 エンジニアリングと「ものづくり」による「E&M」を両輪に、医薬品エンジニアリング、製膜、環境エネルギーなど、幅広い分野で力を発揮しようと前向きに取り組んでいる。 社長就任から4カ月を経た、取締役社長の太田 進氏に今後の事業方針について聞いた。



富士電機 執行役員・産業インフラ事業本部長 日下 高 氏
 電力システム改革など過渡期の今、ビジネスチャンス獲得に意欲
 クラウドなど最新テクノロジーにも対応                      
【2015/4/25号】
 変電・産業プラント・産業計測機器・設備工事の4分野に対応する富士電機・産業インフラ事業本部。 その事業領域は発電された電気と設備そのもののコントロールだ。 富士電機の伝統的な事業分野だが、クラウドやIoTなど、最新テクノロジーとも関わりの深い分野だ。 しかも近く国内で始まる電力システム改革への対応も重視される。 幅広い事業領域を、最新テクノロジーを取り込んだうえで、いかにニーズに適応させるかが事業発展には不可欠だ。 産業インフラ事業本部の現状と今後について、執行役員・事業本部長の日下 高氏に聞いた。



オラクル社 シニア・ダイレクター George Haddad 氏
 プロジェクトからビジネス全体をマネージする「Primavera Unifier」
 生産性向上を実現するプロジェクト・ライフサイクル管理のためのプラットフォーム 
【2015/4/25号】
 「Primavera」 は世界的なプロジェクトマネジメントシステム (PMS) のデファクトスタンダードだ。 かつては、スケジュールとリソースの管理が、その役割だった。 しかし、2007年に 「Primavera P6」 がリリースされると、その機能はプロジェクトのみならず、ビジネス全体へと対象領域を広げた。 さらにオラクルは、2012年のS k i e r社の買収に伴い、クラウドベースでプロジェクトのライフサイクル管理を行う 「Unifier」 を獲得、「Primavera P6」 との統合を強化し 「Primavera Unifier」 としてリリースした。 昨年末には日本語化を終え、ビジネス・インテリジェンスを実現するソリューションのラインナップとともに日本でのソリューション拡充を展開している。 オラクル社でPrimaveraグローバル・ビジネス・ユニットのシニア・ダイレクターを務めるGeorge Haddad氏に 「Primavera」 を取り巻く事業戦略について聞いた。



日鉄住金パイプライン&エンジニアリング 取締役社長 浅井 武 氏
 電力システム改革をビジネスチャンスに
 統合会社としての文化・風土を創生                      
【2015/4/10号】
 2012年10月に、旧日鉄パイプラインと住友金属パイプエンジが統合し誕生した日鉄住金パイプライン&エンジニアリング (日鉄住金P&E)。 統合から2年半が経つが、現在注視しているのが、電力システム改革に伴うパイプライン需要だ。 ガス会社、IPP (独立系発電事業者) など、電力事業への新規参入者がプロジェクトを計画している。 日鉄住金P&Eは、顧客ニーズにきめ細かく対応できる組織、新日鉄住金グループの総合力で受注を狙う。 また社内では、企業文化・風土の創生に力が入る。 統合会社としての文化・風土を作る。就任2年目を迎えた浅井 武社長に聞いた。



j5 Japan 取締役社長 大坂 宏 氏
 プラント運転管理ソフト「j5」が急成長
 全世界500 サイトで導入、今年第2四半期にはメジャーバージョンアップ     
【2015/3/25号】
 マン島に本社を持ち、開発拠点を南アフリカのケープタウンに持つ「j5」。 同社が開発したプラント運転管理システム「j5」が急成長している。 この5年間の平均売上増加率は35%、この2年間では60%という高率で売上高が伸びている。 昨年には、日本にも日本法人j5 Japanが設立され、その後に開催されたワークショップには、120名が参加した。 わが国でもすでに、オイル&ガス会社が導入しており、今後も市場を拡大する気配だ。 j5Japanの取締役社長である大坂 宏氏に、好調の要因について語ってもらった。



海外交通・都市開発事業支援機構 取締役社長 波多野 琢磨 氏
 ローカライズとグローバライズを両輪にインフラシステム輸出を加速
 事業としてのインフラを支援、日本に蓄積されたノウハウを活用          
【2015/2/25号】
 昨年10月、(株)海外交通・都市開発事業支援機構 (JOIN) が国土交通省により設立された。 インフラシステムの海外展開は、日本政府が重視する政策の一つだが、近年需要が高まっている民間の資金とノウハウによるプロジェクトを公的にサポートするのがその狙いだ。 JOINの仕組みを活用して今後、日本のインフラシステムを担ってきた民間のノウハウが海外で活用されることが期待される。 JOINの設立の狙い、取組について、取締役社長の波多野 琢磨氏に聞いた。



アルファ・ラバル 取締役社長 Richard Kelly 氏
 高付加価値化戦略で景気変動の影響受けにくい体質を作る
 アジアに拠点設立、成長市場の需要に注目                   
【2015/2/25号】
 アルファ・ラバルは、熱交換器でよく知られたスウェーデンのメーカーだ。 熱交換器、分離、流体制御の3つのコアテクノロジーを持ち、熱交換器と遠心分離器が主要製品だ。 わが国にも、生産拠点として湘南センターを持ち、主にプレート式熱交換器の生産を行っている。

 このアルファ・ラバルが目下、力を入れているのが高付加価値化製品の提案だ。 耐腐食性の高い熱交換器の提案など、顧客の省エネと効率向上に貢献する技術の提案に取り組んでいる。 アルファ・ラバルの日本法人のトップを務めるRichard Kelly氏に、最近の事業の状況と事業方針について聞いた。



千代田システムテクノロジーズ 取締役社長 中曽根 裕幸 氏
 経営統合でシナジー効果、今後はエネルギーマネジメントシステムに力
 電気・計装とITの融合で新境地を開く                    
【2015/2/10号】
 2012年10月に、千代田計装とITエンジニアリングの両社の統合により設立された千代田システムテクノロジーズ (CST)。 設立から2年4カ月を経て、社内の融合も進み、徐々にシナジー効果も生まれている。 この時期に、前社長の山 巧氏からバトンを受け継いだ新社長の中曽根 裕幸氏。 一気に15歳若返ったが、今後は若い力がCSTを牽引する。 千代田グループにとっても、CST、千代田工商、千代田テクノエースの3子会社の強化は重要課題。 この中でCSTの新社長に就任したばかりの中曽根氏に意気込みを語ってもらった。





掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。
著作権は 鰹d化学工業通信社 に帰属します。
ENN編集部