トレンドマイクロ、「国内標的型サイバー攻撃分析レポート
2015年版」を公開
日本に設置された遠隔操作用サーバ、昨年比で７倍増 2015.4.16 |
トレンドマイクロは、このほど、「国内標的型サイバー攻撃分析レポート 2015年版」を公開した。
2015年版では、
① 遠隔操作用サーバが国内に設置される事例の割合が昨年対比７倍以上に増加
② 社内システムへのログインエラーが多い事例ほど、遠隔操作ツールの発見率が上昇
③ 標的のログ収集活動内容に合わせて、事前にログを消去する活動を初めて確認
の３点が主なトピックスだ。
標準型サイバー攻撃における「出口（外部との通信）」の傾向では、攻撃者の遠隔操作ツールが標的の環境変化に迅速に対応してきているという。 2013年ではPOISONが23％、PLUGXが21％、NFLOGが５％、ETUMBOTが３％、EVILOGEが３％、その他が45％だが、2014年はEMDIVIが35％、PLUGXが32％、POISONが９％、その他が24％だった。Windows
XPの切り替えなど標的組織の環境変化により、遠隔操作ツールも大きく様変わりした。
また、「内部（社内ネットワークでの活動）」の傾向においては、正規ツールを用いたネットワーク探索および情報搾取などが上げられた。
| 国内の標準型サイバー攻撃で利用された遠隔操作用サーバの設置国 |
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| 国内法人ユーザの社内システムへのログインエラーの数と遠隔操作ツールの発見割合 |
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