【2023/11/25号】
サンウェル、外国籍エンジニアの派遣で多様性を尊重
プラントを中心に幅広い分野のエンジニアを派遣 |
| 外国籍人材を中心とした、エンジニアの派遣・紹介、およびオフショア開発、アジア進出コンサルティングなどを展開するサンウェルだが、2010年の創立以後、順調に業績を伸ばし、2022年は約24億円の売上高を上げた。【外国籍エンジニアに手厚いサポート】 サンウェルは「顧客の技術課題を世界の優秀な人材と技術で解決する」というビジョンを掲げ、世界各国から優秀なエンジニアを日本企業に派遣・紹介している。 |
【2023/10/25号】
米ベンチャーグローバルＬＮＧ社の光と影
技術的トラブルが原因、難局を乗り越えられるか |
| 年産62万6,000トンのプラントを18基並べてＬＮＧを生産するベンチャーグローバルＬＮＧ社が、出荷開始から１年半ほどを経たが、問題を引き起こしている。ルイジアナ州のカルカシューパス、プラークミン、そしてカルカシューパスの「フェーズ２」計画であるＣＰ２の３プロジェクトを計画するベンチャーグローバルＬＮＧ社だが、2022年３月、カルカシューパス基地から初出荷した。 |
【2023/10/25号】
「やることを８割減らすダンドリ術」（飯田 剛弘 著）
重要なのは「やらないことリスト」つくり |
| 「やることを８割減らすダンドリ術」（飯田 剛弘 著）がこのほど、大和書房から発刊された。サブタイトルに「要領がよくないと思い込んでいるあなたが、ダンドリ上手になれる本、８割の無駄を捨て、本当に大事な２割に集中する方法！」とある。 |
【2023/6/25号】
大成建設・東レエンジＤ、斜面や局面に施工可能な３Ｄプリンティング技術を開発
建設工事の省人化、工期短縮を実現 |
| 大成建設と東レエンジニアリングＤソリューションズ（東レエンジＤ）は、斜面や曲面、凹凸面など、任意の形状に沿わせてコンクリート構造物を構築できる業界初の３Ｄプリンティング技術を共同で開発した。この技術は、トンネルインバートの施工をはじめ、建物の直接基礎や擁壁や断面補修といったコンクリート工事の施工法に革新をもたらす技術で、建設工事の省人化や工期短縮を可能とし、さらなる生産性向上に貢献する。 |
【2023/5/25号】
日本アスコ、非接触式近接型リミットスイッチ「GO SWITCH」で日本防爆適合品を発売
長寿命・電源不要のスクエアタイプ |
| 日本アスコは４月、非接触近接型リミットスイッチ（GO SWITCH）/ TopWorxのスクエアタイプ（長距離検出型）について、日本の防爆構造電気機器具型式検定に合格し、販売を開始した。Emersonグループの日本アスコと同じビジネスユニット「Fluid
Motion Control」の一員であるTopWorx社はセンシング技術において、ユニークな技術を持ち、石油・化学プラントや原子力発電所といった、産業インフラで数多く使用されており、世界をリードするブランドだ。 |
【2023/4/25号】
ENEOSマテリアルが自動制御ＡＩを正式採用
横河電機との１年間の共同実証実験で高パフォーマンスを確認 |
| ENEOSマテリアルと横河電機は、約１年間に渡り、自動制御ＡＩの共同実証実験に取り組んできたが、化学プラントを高いパフォーマンスで自律制御できることを確認。確認に伴い、ENEOSマテリアルは、自動制御ＡＩを正式に導入することに合意した。強化学習ＡＩがプラントを直接制御するものとして精製機に採用されたのは今回が世界初。 |
【2023/4/10号】
日造、2030年度売上高１兆円へ
新中計と長期ビジョンを策定 |
| 日立造船はこのほど、2025年度を最終年度とする新中期経営計画「Forward 25」と、2030年度までの「長期ビジョン」をそれぞれ策定した。環境、機械・インフラ、脱炭素化といった既存事業の持続的成長と、新たな成長事業の創出・拡大を通じ、売上高を2022年度見通しの4,800億円から2025年度に5,600億円、2030年度には１兆円、営業利益を2022年度200億円から2025年度280億円、2030年度1,000億円に引き上げる計画だ。また、2022年度4.2％の営業利益率は、2025年度5.0％、2030年度10％を目指す。 |
【2023/4/10号】
トリンブル、BIMソフトウェアソリューション「Tekla Structures 2023」の提供を開始
建設の生産性・効率とともに、品質を向上 |
| トリンブルは毎年春、ＢＩＭソフトウェアソリューション「Tekla Structures」のバージョンアップを行っているが、このほど最新バージョンの「Tekla
Structures 2023」の提供を開始した。最新バージョンでは、建設の生産性、効率、および品質を大幅に向上させ、プロジェクト関係者や各工程がシームレスにつながる、スムーズなワークフローを実現した。 |
【2023/3/10号】
JBIC、水素・アンモニアのサプライチェーン構築に注力
林総裁が会見、水素・アンモニア関連では初期段階のリスク軽減に取組 |
新型コロナウイルスの感染拡大による影響から脱し、世界経済がポストコロナに向けて動き出した。その一方で、ロシア軍のウクライナ侵攻による影響が世界を覆っている。このうえ、世界は脱炭素化に向かっているが、エネルギー安全保障が重要な問題として横たわっている。
こうした中、国際協力銀行（JBIC）は、エネルギー安全保障を確保しつつ、水素･アンモニアのサプライチェーンの構築を資金的側面から支援する。JBICの林
信光 総裁は２月28日の定例記者会見で、JBICがアジアの脱炭素化支援や水素･アンモニアのサプライチェーン構築の支援など気候変動対策に前向きに取り組む方針を明確にした。 |
【2023/2/10号】
JUIDA､「ドローン飛行日誌作成・情報管理サービス」を無料提供
改正航空法に対応、会員向け |
無人航空機を含む次世代移動システムの産業振興や市場創造支援に取り組む一般社団法人日本ＵＡＳ産業振興協議会（JUIDA）はこのほど､「ドローン飛行日誌作成・情報管理サービス」の会員への無料提供を開始した。
【ドローンのレベル４飛行を効率化】
サービスは、昨年12月に施行された改正航空法に伴い義務化された、ドローン飛行時の飛行日誌の作成や機体情報の管理といった作業を自動化し、業務の効率化を図るもの。改正航空法では、従来認められていなかった「有人地帯（第三者上空）での、補助者がいない・・・ |
【2023/1/25号】
ごみ処理の自動化・脱炭素化を図るＪＦＥエンジ
「受注好調な今こそ、技術開発を促進」 |
| 旺盛な更新需要を追い風に、近年ごみ焼却炉が受注好調なＪＦＥエンジニアリング。2022年度も更新工事の受注を伸ばしているが、そんな状況下でも関口真澄環境本部長は「受注が好調な今こそ、他社との差別化を図る技術開発を促進すべきだ」と気を引き締めている。実際、堅調な更新需要の陰で、自治体からのニーズは多様化している。プラントのライフサイクルに渡るいっそうのコスト削減、深刻な人手不足の中でのごみ処理事業の継続、ごみ発電やリサイクルの促進、脱炭素化社会への対応などと、その内容は多岐に渡っており、焼却炉メーカーにはこれらのニーズへの対応が求められている。 |
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