TOPICS 2021



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 【2021/5/10号】
ダッソー・システムズ、2021年度事業戦略を発表
3つの産業領域でDXを牽引
 ダッソー・システムズはこのほど、オンラインで2021年度の事業戦略を発表した。同社はパーパス・ドリブン・カンパニーとして事業目的(パーパス)を第一に掲げ、「製品・自然・生活が調和する持続可能なイノベーションを現実世界にもたらす」ことを目指して「3DEXPERIENCEプラットフォーム」への投資を強化している。プラットフォーム機能の拡充に向けた取り組みでは、データ・インテリジェンス領域の企業買収を継続して、テクノロジーの統合を加速している。また、新型コロナウイルス感染拡大が続く昨今は、「3DEXPERIENCEプラットフォーム」のクラウド化を強化して、顧客の事業継続を支援している。

 【2021/4/25号】
環境省、循環型社会形成推進交付金内示(水処理編)
西日本で入札・契約が相次ぐ
 環境省はこのほど、循環型社会形成推進交付金内示(9・11・12・2月分)を発表した。自治体が計画するごみ焼却炉やリサイクル施設、し尿・汚泥処理施設、最終処分場の新設・更新、延命化工事などが交付対象で、今号では未着工の汚泥再生処理センター、し尿処理施設プロジェクトを紹介する。既存施設の老朽化に伴い、全国で水処理施設の更新・延命化需要が高まっているが、2021年度は西日本でプロジェクトの入札・契約が相次ぐ。汚泥再生処理センターの更新工事は、兵庫県加古川市、洲本市、沖縄県竹富町がそれぞれ計画している。

 【2021/4/10号】
トリンブル、「Tekla Structures2021」を提供開始
ユーザビリティを向上、リアルタイムのコラボレーションを実現
 構造設計から製作・施工のワークフローを効率化する、トリンブル・ソリューションズの「Tekla Structures」だが、今年も設計の効率化と生産性の向上を実現する機能を新たに追加した。トリンブル・ソリューションズの「Tekla Structures」は、建築系の構造設計に対応するBIMソフトウェアのデファクトスタンダードと言っても過言ではないだろう。そのきめ細かな機能は競合製品を扱うベンダーをも感心させている。

 【2021/3/10号】
ブルーイノベーション、プラント点検向けドローンのサブスクサービスを開始
1カ月から導入可能、操作講習から運用までをワンストップで提供
 ドローンを活用した様々なサービスを提供しているブルーイノベーション。同社はこのほど、石油・ガス、石油化学、製鉄、電力、環境などの各種工場・プラントの施設点検に特化したドローン本体と運用サポートや保守メンテナンスなどをセットにした「工場・プラント資設点検向けドローンのサブスクリプション型サービス」を法人向けに開始した。

 【2021/3/10号】
「まわるリモートチームのマネジメント術」発刊
飯田剛弘著、明日香出版社刊
 2020年春頃から新型コロナウイルスの感染対策としてリモートワークの導入が加速したが、オフィスにおける従来の仕事の進め方とは勝手が異なるため何をどう改善すれば成果に繋がるのか、悩んでいる方も多いだろう。「まわるリモートチームのマネジメント術」(飯田剛弘著、明日香出版社刊)は、著者の経験を元にリモートチームでの仕事の進め方やマネジメントのコツを読みやすく紹介している。

 【2021/2/10号】
千代田、2021年3月期第3四半期決算を発表
新型コロナの影響で粗利益率は低水準の6.4%
 千代田化工建設は2月2日、2021年3月期の第3四半期決算を発表した。それによれば、売上高10.9%減の2,429億7,600万円、営業利益75.3%減の60億6,400万円、経常利益70.3%減の62億800万円、親会社株主に帰属する四半期純利益61.7%減の64億6,700万円。完成工事利益率は6.4%で、前年同期の13.4%を7.0ポイント下回った。

 【2021/2/10号】
国際商取引の紛争を迅速かつ経済的に解決できる仲裁
日本政府も活用を推進、JCAAが国内唯一の機関として普及に取組
 国際商取引でトラブルが発生した場合、その対応としてまず考えられるのは、裁判かもしれない。しかし、裁判以上に短時間で経済的に紛争を解決する方法として仲裁という方法がある。ただ、それはあまり知られていないのが実情だ。仲裁は、当事者が「裁判官(仲裁人)」を選んで、紛争の裁定を委ねる紛争解決手続だ。裁判にないメリットも少なくなく、「世界的に見れば、訴訟よりも多く採用されている紛争解決方法」というアンケート結果もあり、国際社会では、裁判以上に頻繁に活用されている紛争を解決する方法だ。

 【2021/2/10号】
JUIDA、2021年の事業計画を発表
プラント点検スペシャリストの養成にも注力
 一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA)は2021年も、ドローンの市場創造支援と健全な発展への貢献に取り組むが、昨年から始めたプラント点検の専門操縦士の養成にも力を入れる。JUIDAは1月21日に、新春記者会見をオンラインで開催、記者会見では2020年を振り返った。そこで「2020年は世界的に新型コロナウイルスの感染拡大により、海外のカンファランスや展示会がオンライン開催になったため参加も容易になり、毎日各国各地で活動をした」と振り返った。

 【2021/1/25号】
ENAA、2020年度 「エンジニアリング功労者賞・奨励特別賞」
三菱パワーなどが受賞
 一般財団法人エンジニアリング協会(ENAA)はこのほど、エンジニアリング功労者賞のグループ表彰23件、個人表彰2名、エンジニアリング奨励特別賞5件の表彰を決定した。「エンジニアリング功労者賞」は、エンジニアリング産業に関与し、その活動を通じエンジニアリング産業の発展に著しく貢献したグループや個人を表彰するもので、今回で40回目。




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