【2018/12/10号】
独Pepperl&Fuchs、オイル＆ガス価格高水準で好業績
買収したゴーバンＪＢやイーコムのモバイル端末も好調 |
| 防爆と産業用センサの有力メーカーである独Pepperl&Fuchs（日本法人名：ピーアンドエフ）のアジア大洋州部門の業績が堅調に推移している。「４年前に買収した豪ゴーバンの防爆ジャンクションボックスの事業が順調に立ち上がっているのに加え、昨年10月に買収した、産業用モバイル機器で世界市場のリーダー的存在であるイーコム・インスツルメンツの売上も既存の売上に加わり、業績は好調」と、エグゼクティブ・バイスプレジデントでアジア大洋州を所管するシェーン・パー氏は、最近の事業展開に満足そうだ。 |
【2018/11/25号】
千代田、2019年３月期最終赤字1,000億円
中計を見直し「再生に向けたビジョン」を策定 |
| 千代田化工建設は、2019年月期通期決算で最終赤字が1,050億円に達する見通しであると発表したが、これに伴い「中期経営計画（2017～2020年度）の見直し」を行った。「見直し」では、構造改革において、①リスクマネジメント力のさらなる強化、②基礎収益力・下方耐力の強化、成長戦略としては、①地球環境エンジニアリング事業の拡大、②デジタル社会対応・新ビジネスモデルの開発・・・ |
【2018/11/25号】
日揮、2019年10月目途に持株会社へ移行
日揮国内事業とＪＰＩを統合など、グループを再編 |
| 日揮は去る11月８日の取締役会において、2019年10月１日を効力発生日として、純粋持株会社体制へ移行に向けた検討を開始することを決議した。2019年６月下旬に開催が予定されている定時株主総会において、承認および必要に応じ、所管官庁の許認可などが得られることを条件に実施する予定だ。 |
【2018/11/25号】
ＰＴＣ、産業イノベーションフォーラムでＩｏＴ強化を宣言
PTC Forum Japan 2018を開催 |
| グローバルソフトウェア企業のＰＴＣは11月13日、製造業や工場の企画・設計・開発・サービス担当者向けに、産業イノベーションフォーラム「PTC
Forum Japan 2018」を開催した。ＩｏＴやＡＲ（拡張現実）を活用して、フィジカル（物理）世界とデジタル世界の融合によって創出されるビジネスモデル、最新テクノロジーや新製品を紹介した。 |
【2018/11/10号】
エンジニアリング協会設立40周年記念「エンジニアリングシンポジウム2018」開催
示された「再エネを補完する化石燃料」 |
| 10月26日、東京・平河町の日本都市センター会館で「エンジニアリングシンポジウム2018」（主催：エンジニアリング協会）が開催された。今年はエンジニアリング協会が設立されて40周年。協会設立40周年記念シンポジウムとしての開催となった。 |
【2018/11/10号】
ダッソー・システムズ､「SOLIDWORKS2019」を発表
「情報をシームレスにつなげる」環境を提供 |
| ダッソー・システムズはこのほど、3Ｄ設計開発プリケーション・ポートフォリオの最新リリースである「SOLIDWORKS2019」を発表した。今回の最新リリース開発のテーマは「Design
to Manufacture｣。このテーマの意味するところは､「ものづくり」において、設計から製造に至るすべてのフェーズで生成される情報をシームレスにつなげる環境の提供だ。 |
【2018/11/10号】
伊藤忠、ＡＩ活用の新型蓄電システムを国内で販売
日英技術の連携で拡販目指す |
| 家庭用蓄電システムが近年、注目を集めている。自然災害などに伴う停電時の活用として、また、住宅用太陽光発電のＦＩＴ（電力固定価格買取制度）期間終了後の自家消費用電源としてそれぞれ需要が期待される。そんな中、伊藤忠商事も低炭素社会の到来を見据え、家庭用蓄電システムの販売に力を入れている１社だ。 |
【2018/10/25号】
次世代水素エネルギーチェーンの実証運転が本格化
実証プラントの起工式を実施、高まる発電用途への期待 |
| 頻発する台風に加え、いつまでも真夏のような天候が続いた今年､「地球がおかしくなっている」と、程度の差こそあれ、誰もがこう感じていた。この原因が地球温暖化であるのであれば、この解決には、ＣＯ２の排出が少ない再生可能エネルギーの活用が求められる。こんな折、千代田化工建設、三菱商事、三井物産、日本郵船の４社により設立された、次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合（AHEAD）が・・・ |
【2018/10/25号】
新日鉄住金エンジ、ガス化溶融炉の低ＮＯｘ燃焼を実現へ
ライフサイクルコストの適正化、高効率発電を目指す |
| 新日鉄住金エンジニアリングは現在、熱分解ガスの二段燃焼技術と、排ガスの無触媒脱硝技術を組み合わせることで、低ＮＯｘ燃焼を可能にし、ライフサイクルコストの適正化と高効率発電の実現を図る、ガス化溶融炉の改良に取り組んでいる。ＮＯｘは、ゴミや空気に含まれるチッ素が高温燃焼で酸化されることで発生するチッ素と酸素の化合物で、大気汚染や酸性雨の原因物質でもある。 |
【2018/10/10号】
環境省、アジアのゴミ発電でモデルプロジェクト
ミャンマー、ネシア、フィリピンのプロジェクトを支援 |
| 環境省は、ミャンマー、インドネシア、フィリピンのゴミ発電事業を支援し、アジア地域におけるゴミ発電事業のモデルプロジェクトの構築に力を入れる。ジアにおける、ゴミ発電プロジェクトへの関心が高まっているが、プロジェクトはなかなか実現しない。 |
【2018/9/25号】
ベントレー､「Bentley CONNECTION Seminar 2018 Tokyo」を開催
「iModelHub｣「ContextCapture」などのソリューションを紹介 |
| ベントレーシステムズは９月５日､「Bentley CONNECTION Seminar 2018Tokyo」を東京・品川の東京コンファレンスセンターで開催した。毎年開催されている、ベントレーの「CONNECTION
Seminar」だが、今年のイベントで注目されたのが、昨年10月に発表された「iModel Hub」だ。 |
【2018/9/25号】
シーメンス、ＩｏＴ化に伴う「MindSphere」事業展開を強化、カンパニー制への組織再編
Vision2020+事業戦略発表会で |
| シーメンスは、事業戦略「Vision 2020+」を発表し、自社開発のＩｏＴプラットフォーム「MindSphere」に関する事業を積極的に推進する方針を明らかにした。「MindSphere」は、ファクトリーオートメーション向けのクラウドベースのＩｏＴプラットフォーム。国内ではこの１年間で50件以上の導入が決定している。「MindSphere」については、ファクトリーオートメーション系の顧客を対象にしており、プラント系、インフラ系への事業展開を重視している。 |
【2018/7/10号】
ハネウェル､「つながる」複数拠点を守るサイバーセキュリティソリューションを発売
「ＩＣＳシールド」顧客の効率と安全確保を実現 |
| あらゆる物がインターネットでつながる「ＩｏＴ」が注目されるのに伴い、コネクテッド「Connected／つながる」な環境が産業界でも広まってきた。が、コネクテッドな環境が、サイバー攻撃の標的になる可能性もある。このサイバー攻撃の対策は、ＩｏＴを進める産業にとっても、喫緊の課題である。サイバー攻撃への懸念が高まる今日だが、世界的な制御システムベンダーである米ハネウェルはこのほど・・・ |
【2018/7/10号】
｢スマートエンジニアリングTOKYO2018｣｢メンテナンス・レジリエンスTOKYO2018｣開催
パワー、インダストリー＆社会基盤ドメインともに拡大戦略 |
| ７月18日から20日までの３日間、東京ビッグサイトで､「スマートエンジニアリングTOKYO 2018」と「メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018 」が開催される。「スマートエンジニアリングTOKYO 2018」ではプラントエンジニアリング､「メンテナンス・レジリエンスTOYKO 2018」では、プラントメンテナンス、をそれぞれ中心とした展示が行われる。 |
【2018/7/10号】
「インターフェックス2018」開催、プラントエンジ各社は連続生産設備を強調
にぎわった「プラントエンジニアリングゾーン」 |
| 毎年６月下旬に開催される、医薬品・化粧品・洗剤の研究・製造技術展「第31回 インターフェックス」が2018年６月27～29日、東京ビッグサイトで開催された。毎回、インターフェックスでは､「プラントエンジニアリングゾーン」が設けられ、エンジニアリング業界からも多くの企業が出展する。今年の出展の傾向は、近年、医薬品の製造プラントでは、従来のバッチ生産から連続生産を求められているため・・・ |
【2018/6/25号】
重工、2018年度事業戦略説明会を開催
パワー、インダストリー＆社会基盤ドメインともに拡大戦略 |
| 三菱重工業のパワードメインは、石炭火力発電所の市場が狭隘化する中でも、受注・売上高、営業・事業利益ともに規模拡大を目指す。このほど行われた2018年度事業戦略説明会で、安藤健司副社長執行役員
ドメインＣＥＯ パワードメイン長兼三菱日立パワーシステムズ（MHPS）社長が発表した。 |
【2018/6/25号】
第２回高経年化プラントの維持管理カンファレンス、開催
６月７・８日の２日間、日本科学未来館で |
| ６月７・８日の２日間､「高経年化プラントの維持管理カンファレンス」が東京都江東区の日本科学未来館で開催された。このカンファレンスはオランダの出版社で「バルブワールド」を発刊しているＫＣＩ社の主催により開催しているもので、２年前に初めて、東京で開催された。わが国では現在、1960～1970年代に建設されたプラントが、いまだに稼働しており、高経年化したプラントに頼らざるをえないケースも少なくない。 |
【2018/6/25号】
独バルテック、Wi-Fi対応防爆ウェアラブルカメラを発売
国内「TIIS」防爆認定も取得、堅牢性・スマートさ・コンパクトさを装備 |
| 「Orbit X」は、最高水準の堅牢性、スマートさ、コンパクトさを兼ね備えた防爆ウェアラブルカメラだ。「IEC Ex｣「ATEX」に加え、日本の「TIIS」の「Zone１」対応の防爆認定を取得している。コンパクトな形状ながら、ＨＤイメージセンサ、２つのＬＥＤランプ、レーザポインタを搭載している。これにより、画像や動画のキャプチャに加え、危険領域からワイヤレスでライブビデオチャット・・・ |
【2018/6/10号】
「2018ＮＥＷ環境展｣、15万人超が来場
ゴミ発電、リサイクル、水処理など、環境技術が勢揃い |
| ５月22～25日の４日間、東京ビッグサイトで「2018ＮＥＷ環境展」が開催された。「環境ビジネスの展開」をテーマに、４日間で延べ15万8,222人が来場した。来場者の業種も、プラントメーカー、自治体、廃棄物処理会社、工場の環境担当者など、様々で、中にはアジアや欧州からも来場した。 |
【2018/5/10号】
川重、大阪でごみ発電プラントを完工
独自の自動燃焼制御技術で、安定したごみ発電 |
| 川崎重工業はこのほど、大阪府四條畷市交野市清掃施設組合向けに、ごみ発電プラントを完工した。ストーカ炉に、ろ過式集じん器（バグフィルタ）や触媒脱硝装置などの排ガス処理システムを設置することで、ダイオキシン類や窒素酸化物といった有害物質の排出を抑制し、排ガス量を低減し、環境に配慮したプラントとなった。また、高温高圧ボイラと抽気復水式蒸気タービンを組み合わせたごみ発電で施設内の電力を・・・ |
【2018/4/25号】
ＪＦＥエンジ、防爆エリアで使用可能な無線ＬＡＮ商品ラインナップを強化
国内初、最新無線通信規格対応の防爆アクセスポイントを発売 |
| ＪＦＥエンジニアリングは2009年以来、ガス・石油・石油化学・化学薬品工場などの防爆エリアに適用・設置が可能な無線ＬＡＮシステム、ＩＰカメラ、タブレット、スマートフォンなどの開発および販売に力を入れているが、このほど、爆発性雰囲気のある危険場所で、安全・安心に使用可能な無線ＬＡＮアクセスポイント「LANEX－ＡＰ0301」を発売した。 |
【2018/4/25号】
村上技研産業、ＩｏＴ（インフォメーション・オブ・トラブル）化に貢献
３kmの長距離伝送システムを開発 |
| 各種センサを扱う村上技研産業が目下、売り出している長距離データ伝送システム「ＷＬ－10」は、遠方や危険場所のデータを手元に置いておくことができる装置だ。免許が不要で、通信距離もかからないが、現場監視の合理化に役立つ、注目のシステムだ。村上技研産業では「ＩｏＴ（インフォメーション・オブ・トラブル）化に貢献する」と言うが、インターネットとは無関係に３kmまでの長距離伝送が可能なシステムだ。 |
【2018/4/10号】
神鋼環境、ＩＨＩ環境の焼却炉事業を統合
流動床の神鋼環境とストーカ炉のＩＨＩ環境が補完関係 |
| 神鋼環境ソリューションはこのほど、ＩＨＩ、ＩＨＩ環境エンジニアリングと、ゴミ焼却炉事業の統合について具体的な協議を進めていくことで合意した。神鋼環境がＩＨＩ環境のゴミ焼却炉事業を吸収し、継承する。９月末に吸収分割契約を締結し、2019年１月１日付で神鋼環境が事業統合する。両社は2017年３月に、ゴミ焼却炉事業で提携した。 |
【2018/4/10号】
ＪＦＥエンジ、グローバルリモートセンターを開設
国内では操業の省人化、海外では未熟練オペレータの操業支援に活用 |
| ＪＦＥエンジニアリングはこのほど、横浜本社（神奈川県横浜市）内にグローバルリモートセンターを開設し、運用を開始した。国内およびアジアの環境・エネルギープラントの稼働状況を遠隔監視し、現地のオペレータに、リモートセンターのオペレータが運転を最適化するための指示を送る。大型ディスプレイ34台、スクリーン８台、オペレータ用のＰＣ18台、設計者用のＰＣ12台で構成される。 |
【2018/4/10号】
トレンドマイクロ、法人向け事業を強化～2018年事業戦略
グレーゾーンのインシデントの分析にも注力 |
| ＩｏＴ（モノのインターネット）時代が到来して、スマートフォンや家電、自動車などの様々なデバイス・機器がネットワークに接続されるようになり、産業分野でも製造工場や化学プラント、発電所・上下水道施設といった公共施設において「つながること」環境が広がりを見せている。 こうした「つながる社会」の中ではネットワーク環境のセキュリティ強化がますます重要になるが・・・ |
【2018/3/25号】
NEXI、貿易保険で中小・中堅企業の海外ビジネスをサポート
認知度向上に地銀・信金とも提携 |
| プラント業界が、海外で大型のプラントを建設する場合、貿易保険によるリスク軽減はすでに、よく知られている。しかしプラントに機器を供給しているベンダーも、エンドユーザーに対して直接、機器を輸出するケースは少なくない。そんな時、貿易保険を利用して、リスクが軽減できることは意外に知られていないのではないか。海外顧客との取引には、代金が回収できない、などのリスクも潜み、国内取引と同じように、スムーズに行かないケースもある。 |
【2018/3/10号】
加ＣＳＡグループが、外国登録型式検定機関として本格的活動を開始
CSAグループの子会社である「ＣＳＡグループ・テスティング・ＵＫ・リミテッド」が実施 |
| 昨年10月、北米の製品規格を試験・認証する国際機関「ＣＳＡグループ」の子会社である「ＣＳＡグループ・テスティング・ＵＫ・リミテッド」（CSA
UK）が、外国登録型式検定機関として承認された。厚生労働省は2016年６月に、新たに「外国立地検査・検定機関制度」を施行｡「労働安全衛生法に基づく検査・検定機関として、外国に立地する検査検定機関の登録を認める」とし・・・ |
【2018/3/10号】
シーメンス、MindSphereバーション３を国内販売
月額数万円を実現し幅広い利用を期待 |
| シーメンスは２月８日、オープンなクラウドベースのＩｏＴオペレーティングシステムとして世界展開しているMindSphere（マインドスフィア）の新版であるバージョン３の国内正式販売を開始した。同日午前、シーメンス日本法人は記者説明会を実施し、日本法人代表の藤田研一氏と島田太郎（デジタルファクトリー事業本部／プロセス＆ドライブ事業本部・専務執行役員事業本部長）が登壇。 |
【2018/2/25号】
JBIC、中堅・中小企業の海外進出支援に積極的な取組
地銀・信金と連携、JBICの外貨調達の優位性も活用 |
| 国際協力銀行（JBIC）が地方銀行・信用金庫と共同で行う中堅・中小企業支援が好評だ。その支援とは、中堅・中小企業が海外進出する際に必要な資金を長期の外貨建て協調融資によりサポートするもの。JBICは旧日本輸出入銀行の時代から地域の金融機関と連携して中堅・中小企業を支援してきたが、2012年４月に中堅・中小企業支援を専門的に取り扱う部署を新設。 |
【2018/2/10号】
デクラ・サーティフィケーションＢ.Ｖ.が国内防爆検定機関に登録
防爆検定は４機関に、期待されるサービス向上 |
| ドイツの各種認証サービス企業であるDEKRAのオランダ法人である､「Dekra Certification B.V.（デクラ･サーティフィケーション
B.V.）」は去る１月23日、防爆構造電気機械器具の外国登録型式検定機関として登録された。厚生労働省は2015年６月に「外国立地検査・検定制度」を施行し、労働安全衛生法に基づく、検査・検定機関として、外国に立地する検査検定機関の登録を認めることにした。 |
【2018/2/10号】
ヘキサゴン・セーフティ＆インフラストラクチャ、日本市場進出を視野
「Society5.0」に照準、ＩＴソリューションの提供が狙い |
| ヘキサゴン・セーフティ＆インフラストラクチャが、日本市場への参入を検討している。ヘキサゴングループではすでに、３次元ＣＡＤなどのエンジニアリングＩＴベンダーである「ヘキサゴンＰＰＭ｣、ＧＰＳを活用した測量サービスを行う「ヘキサゴン･ジオスペーシャル｣、そして３次元レーザースキャナーなどの「ライカ･ジオシステム」が日本に現地法人を設立し、事業展開している。 |
【2018/1/25号】
日造、杉並清掃工場で運転管理システムを実証
運転ビッグデータの収集・解析、自社開発のシステムも導入 |
| 日立造船が東京23区清掃一部事務組合の杉並清掃工場で、ゴミ焼却炉の運転で省人化を可能にする運転管理システムの実証試験を行っている。稼働中の焼却炉から、１日あたり数十万点もの運転データを収集し、解析。そのうえで、炉や発電設備の運転予測、設備異常の前兆検知、機器の寿命予測などを実現する。あわせて、炉内の画像から燃焼状態を判断し運転を最適化する「CoSMoS」など・・・ |
【2018/1/10号】
東レエンジニアリング、新横浜サテライトラボで開所式
オープンイノベーション活動を拡充 |
| 東レエンジニアリングは昨年７月、横浜市緑区のジャーマンインダストリーパークにある横浜サテライトラボを新横浜駅に近い横浜市港北区新横浜に移転、12月19日に開所式を行った。横浜サテライトラボは、大学、研究機関、企業などと連携して共同開発を行うオープンイノベーションの場として活用し、顧客満足度を向上に努める場として活用されている。 |
【2018/1/10号】
関西化学機械製作、独自開発の蒸発装置が「INCHEM TOKYO2017」で好評
「ＷＷムートン｣「ＳＰＤムートン」の両蒸発装置に注目 |
| 独自開発の化学装置で注目される関西化学機械製作。昨年11月20～22日に開催された「INCHEM TOKYO」でも、新製品の「ＷＷムートン蒸発装置」などを出展、来場者からも注目を集めた。いずれも独自に開発した「ウォールウェッター」技術を利用した装置だ。「ウォールウェッター」は独自開発の製品で、新発想に基づく「伝熱促進装置」で、蒸発装置・濃縮装置・反応装置の性能を最大限に向上することができる。 |
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