TOPICS 2015



   TOP PAGE  購読・サンプルのお問い合わせ

   TIPICS 2016  2015  2014  2013  2012  2011  2010  2009  2008  2007  2006


※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

プラントの安全守る、韓SAMMI「LINE BLIND VALVE」
配管の遮断装置の専門メーカー、日本で代理店を募集中        
【2015/11/25号】
 韓国南部の都市、プサン近郊の密陽(ミリャン)市。ここに本社を置く、SAMMI MACHINERYは、プラントの配管を遮蔽する「LINE BLIND VALVE」の専門メーカーだ。「LINE BLIND VALVE」というと、流体制御のためのバルブと思われるかもしれない。たしかに、流体の流れを遮蔽するのだから、バルブの役割を果たしている。しかし、その役割はプラントの配管からの漏れを完全に遮断し・・・


ベントレー、韓国オフショア・造船工業会と提携
人材育成に協力、今年4月に協力協定                
【2015/11/25号】
 ベントレー・システムズは今年4月、韓国のオフショア・造船工業会(KOSHIPA:Korea Offshore & Shipbuilding Association)と、韓国のオフショア・造船業界の人材教育に協力する協定を締結した。これに伴い、オフショア解析ソフトの「SACS」など、ベントレー製品の提供を行う。


着実に業績伸ばすインターグラフICAS製品
今後の成長に向け非プラント分野の事業にも注力           
【2015/11/10号】
 日本インターグラフのICAS(Intergraph CADWorks & Analysis Solutions)の事業が好調だ。インターグラフ本社のICAS事業のプレジデントであるリック・アレン氏は「当初の予想に対して、4倍以上の伸びで推移している」と言う。好調の要因については「日本のユーザのワークプロセスに非常に合っている」と付け加える。ICAS製品は、2010年にインターグラフ社が実施した、COADE社の買収により製品ラインナップに加わったが、ラージサイズのプロジェクトに・・・


「CST PROJECT CLOUD」の提供が本格化
導入時期最短で1週間、世界標準のアプリケーションに対応      
【2015/10/25号】
 千代田システムテクノロジーズ(CST)は9月24日、プロジェクト管理に特化したクラウドサービス「CST PROJECT CLOUD」を本格的に開始したが、10月7日に東京、8日に神戸で、リリースセミナーを開催した。【ビジネス主導で普及したクラウド】「CST PROJECT CLOUD」は、米国のボストンに本社を置く、ロードスプリング社(Load Spring)のクラウドサービス基盤を活用して、CSTが「Primavera P6」などのアプリケーションを提供するもの。


スウェーデンIFS、プラントのライフサイクルソリューション機能を拡充
過去データを活用した未来予測まで、ビッグデータ解析で       
【2015/10/25号】
 1983年の創業以来、発電所やプロセスプラントなどの資本集約産業に向けたERPシステムを構築してきたスウェーデンのIFS。同社は今年百万ユーザを突破したが、かねてから取り組んでいるプラントのライフサイクルを管理するソリューションに力を入れている。最近ではビッグデータの活用など、ITを活用したデータ解析により技術的にも進化している。最新の技術を取り込み、IFSの大型施設のライフサイクルソリューションは、よりパワーアップしている。


プロジェクトビジネス新時代の象徴になった、インドネシア高速プロ
「リスク丸呑み」の中国案を採用                  
【2015/10/10号】
 インドネシアの高速鉄道は、中国案を採用することが決まった。あくまでも、中国企業の事業として進めることだ。まさしく、中国側のリスク丸呑み提案である。先進国の常識では考えられない提案が、決め手になったのは間違いない。高速鉄道プロジェクトは、インドネシア以外にも、シンガポール-クアラルンプール間など、後続案件もある。安倍政権が進めるアベノミクスにおいて、インフラ輸出は目玉政策の一つ。この政策を掲げるわが国にとって、今後、先行きがどうなるか懸念を禁じえない結果が出されたと言えそうだ。


LNG産消会議で示された、多様化するLNG取引
コントラクターにも影響、陰りを見せるLNGプラント事業      
【2015/10/10号】
 去る9月16日、LNG産消会議が東京のグランドプリンスホテル新高輪で開催された。会議には、主催の経済産業省の宮沢洋一大臣を含め、2人の閣僚、50以上の国・地域・機関から1,000名を超えるLNGの生産者および消費者の企業・政府関係者、ならびに研究者が参加した。


独シーメンス、国内ではガス火力など6分野に注力
世界市場ではCO2削減に向けた取り組みの影響が増大        
【2015/10/10号】
 独シーメンスは、エネルギー事業説明会において、国内の電力市場に向けて、風力発電、風力サービス、ガス火力発電、分散型電源、超超臨界石炭火力発電(USC)、ガスおよび蒸気タービンサービスの6分野に注力する方針を示した。経済産業省が4月に公表した「2030年時点の望ましい電源構成(ベストミックス) 」案では、石炭火力が26%、LNG火力が27%、原子力が20~22%、再生可能エネルギーが22~24%とされている。わが国の将来的なメリットオーダーの構成は・・・


ハネウェル、ジャパン・テクノロジー・サミットを開催
約300名が参加、新ソリューションをアピール             
【2015/9/25号】
 ハネウェルは、9月9・10日の両日、横浜みなとみらいの横浜ベイホテル東急で、「ジャパン・テクノロジー・サミット」を開催した。イベントのテーマは、「デジタル化とスマートオペレーションの推進」。現在、石油・石油化学産業などのプロセス産業が直面する課題がテーマとして、取り上げられたこともあって、イベントには、石油・ガス、石油化学、紙パルプのほか、エンジニアリング企業やプラントメーカーから、約300名の関係者が集まった。


アスペンテック、プロセス産業向けソフト「aspenONE」の最新バージョンV8.8をリリース
ユーザビリティと収益性をさらに向上                  
【2015/9/10号】
 アスペンテックはこのほど、「aspenONE Engineering」および「aspenONE Manufacturing and Supply Chaim」のV8.8ソフトウェアを発表した。「aspenONE V8.8」は、ユーザの資本コストの最小化、プラントの生産性向上および操業利益の向上、また使いやすく合理的なワークフローイノベーションを特徴としている。


ENAA、新理事長に佐藤 雅之 日揮会長が就任
エンジニアリングの認知度向上などに注力                
【2015/7/10号】
 エンジニアリング協会は、6月30日の理事会で佐藤 雅之 日揮会長が新理事長に就任する人事を決めた。翌7月1日に記者会見が行われ、エンジニアリングの認知度向上に力を入れるなど、新たな方針について説明した。「エンジニアリング認知度向上部会」を設立 すでに、エンジニアリング協会では、今年4月に「エンジニアリング認知度向上部会」を設立し、業界の有志を集めて、ブレインストーミングを始めている。


新日鉄住金エンジニアリング、新社長に藤原 真一 氏
各事業で明確な事業方針、就任にあたり抱負               
【2015/7/10号】
 新日鉄住金エンジニアリングは先月25日、藤原 真一前顧問が代表取締役社長、高橋 誠前代表取締役社長が取締役相談役にそれぞれ就任した。藤原新社長は、新日本製鉄(現在の新日鉄住金)時代から製鉄事業一筋。新日鉄住金エンジの指揮を執るにあたり、「製鉄事業が『農耕』なら、エンジニアリング事業は『狩猟』。『待ち』の姿勢では、前に進めない」「製鉄事業では、海外プロジェクトの投資管理に従事した。この経験を、新日鉄住金エンジの海外事業で生かしたい」と、抱負を述べた。


ENAA、功労者賞受賞者を発表
日揮~千代田、川重などが受賞                     
【2015/6/25号】
 一般財団法人エンジニアリング協会(ENAA)はこのほど、「第35回エンジニアリング功労者賞」の受賞者を発表した。グループ表彰(国際貢献)には、住友金属鉱山~日揮~千代田化工建設の「フィリピン国・タガニートHPALプロジェクトチーム」、川崎重工業の「トルクメニスタン・マリー肥料プラントプロジェクトチーム」、鹿島建設~栄民工程股份有限公司~皇昌営造股份有限公司の「台湾・台北地下鉄新荘線570C工区 建設プロジェクトチーム」が選ばれた。


日本能率協会、幕張メッセで「テクノフロンティア 2015」を開催
5月20日~22日、474社が出展                    
【2015/6/10号】
 日本能率協会は去る5月20日から22日までの3日間、幕張メッセで「テクノフロンティア 2015」を開催した。昨年まで、東京ビッグサイトで開催されてきたが、今年は幕張メッセに場所を移しての開催で474社が出展した。メカトロニクス・エレクトロニクスに関する「モーター」「電源」など、10の専門分野を集結することで、日本の「ものづくり」の基盤となる最先端技術とソリューション・製品を一堂に集めた。


日立パワーソリューションズ、三興グループとタイの合弁会社
6月に設立へ、SPP向け保守サービス中心に5年後2億円の売上目指す 
【2015/5/25号】
 日立パワーソリューションズ、三興のグループ企業である三興コントロールおよびタイ法人の「SANKO INDUSTRIAL SOLUTIONS CO.,LTD (SIS)」はこのほど、タイにおいて、小規模発電事業者(SPP)向けの保守サービスやコンサルティングを行う合弁会社を設立することに合意した。 社名は未定だが、6月30日に首都バンコクに新会社は設立される。


三菱重工、「2015事業計画」を発表
2017年度、売上高5兆円を目指す                  
【2015/5/25号】
 三菱重工業はこのほど、2017年度を最終年度とする、新たな中期経営計画をスタートさせた。 売上高で2014年度比25.2%増の5兆円、営業利益で52.0%増の4,500億円、純利益で81.2%増の2,000億円、受注高では17.0%増の5兆5,000億円を目指す。


東京23区清掃一部組合、焼却炉の老朽化対応に2,167億円
7工場を更新、6工場を延命化                    
【2015/5/25号】
 東京23区清掃一部事務組合が2029年度までに、13清掃工場の更新・延命化工事を行う。 総投資額は2,167億円。 更新は、①光が丘、②目黒、③江戸川、④北、⑤板橋、⑥墨田、⑦多摩川の7清掃工場。 着工は、①光が丘が2016年度、②目黒が2017年度、③江戸川が2020年度、④北が2022年度、⑤板橋が2027年度、⑥墨田と⑦多摩川が2028年度。 更新後の処理能力は、①光が丘と⑦多摩川が日量150トン2炉・・・


TTCL、ミャンマー電力省と発電事業でMOA締結
総事業費28億ドル、超超臨界石炭火力発電事業実現にゴーサイン      
【2015/5/10号】
 TTCL (旧トーヨータイ) は去る4月9日、ミャンマー電力省と超超臨界石炭火力発電事業について、MOA (メモランダム・オブ・アグリーメント:基本合意書) を交わした。 今回の基本合意は、ミャンマー東部モン州のイエーにおける出力128万kWの超超臨界の石炭火力発電所による電力事業に伴うもの。 TTCLは今後、ミャンマー政府、日本商社と発電事業のための合弁を設立し、出力128万kW (64万kW×2基) の発電プラントを建設し、その後、建設した発電プラントによる電力事業を行う。


オートデスク、BIM/CIMを適用した業務効率支援
「Autodesk Revit 2016」「Autodesk Infraworks 360」などで機能強化 
【2015/5/10号】
 オートデスクは例年、3月に基幹ソフトである「AutoCAD」の新バージョンを発表し、その後4月に各アプリケーションソフトの新バージョンを発表するが、このほどBIM (ビルディング・インフォメーション・モデリング) とCIM (コンストラクション・インフォメーション・モデリング) をサポートするソフトの新バージョンを発表、4月23日から販売を開始した。


日造、幅数数kmの陸上防潮堤の実用化にめど
名大、京大と共同開発                         
【2015/4/25号】
 日立造船はこのほど、名古屋大学・京都大学と共同で、陸上設置型フラップゲート式防潮堤 「neo RiSe」 で、幅数数kmを可能にする、超長径間対応の新機種の実用化にめどをつけた。 3月1~18日に、名大の平面水槽にデモ機を設置し、実証試験を行い、実用化に問題のない結果を確認した。


TOYO、ブラジル現地法人損失でさらなる下方修正へ
最大350億円の追加損失の可能性                    
【2015/4/10号】
 今年2月に、2015年3月期決算の業績見通しの下方修正を行った東洋エンジニアリング(TOYO)だが、その記者会見で「もう、損失はありません」と強調していたが、また、業績悪化させる要因が発生した。
最大350億円の損失の可能性
 去る2月6日、東洋エンジニアリングは、インドネシアのカルティム5肥料プロジェクトなど、複数のプロジェクトで損失が発生したことから、2015年3月期に決算見通しの下方修正を発表した。その下方修正・・・


日立造船、防災エンジニアリングに注力
フラップゲートでは相次ぐ実績、GPS海洋ブイではPPP-AR方式を実証   
【2015/3/25号】
 2011年3月11日、東日本大震災が発生した。 あれから4年が経つが、あの時の津波の猛威は、日本人の誰もがまだ、生々しい記憶として持っている。 その津波にいかに対処すべきか。 日立造船は、津波の被害をいかにして最小限に食い止めるか。 この課題に取り組んでいる。


バルブ・計装機器の一次代理から設計・製造まで手掛ける一ノ瀬
自社開発「エスペロバルブ」で攻勢                   
【2015/3/25号】
 一ノ瀬は、バルブ、計装機器を中心とする一次代理店、バルブ設計・製造、そして、流体制御監視システムのソフトからハードまで手掛けている。 一ノ瀬が持つ幅広い分野における、様々な経験から独自に開発した「エスペロリングパッキン」によるシール構造を採用し、あらゆる状況・条件に対応できるエスペロバルブを製作している。 このエスペロバルブは長年使用されてきた実績のある製品である。


シンプルな技術で省エネ・省スペース化を実現した「ウォールウェッター」
関西化学機械製作が開発、蒸留時間の短縮にも効果            
【2015/3/25号】
 関西化学機械製作が開発した「ウォールウェッター」は、攪拌機の遠心力を利用して、反応缶内の液を汲み上げ,伝熱面積を最後まで一定に保つシステムだ。 以前は、液面が低下すれば、それに伴い、伝熱面積も減少し、蒸発効率が下がるというのが常識だったが、その常識が覆された。 ウォールウェッターの導入により、大きな装置でも少量の液が処理できるようになったが、今まで困っていた回分蒸発や蒸留時間が従来比1/2以下を達成するなど、様々な問題を解決している。


NEC、「大規模プラント故障予兆監視システム」事業を本格化
プラント以外の社会インフラでの展開を検討               
【2015/3/25号】
 日本電気 (NEC) では、現在、社会ソリューション事業に注力している。 その事業を通じて、社会インフラ向けにインターネットの監視技術やICTを活用したシステム開発に乗り出している。 その一環として、中国電力と共同で「大規模プラント故障予兆監視システム」の開発が進められた。 実証実験は2011年8月から始まり、中国電力の過去における設備状態監視用センサの情報を解析し、過去の不具合事例を元に・・・


中部プラントサービス、第3回CPSテクノフェスタを開催
電動機修理事業などをアピール                     
【2015/3/10号】
 中部プラントサービスは2月25日、第3回CPSテクノフェスタを同社大江本店で開催した。 「CPSテクノフェスタ」は、中部プラントサービスが取り組む技術およびサービスを同社大江本店の事業所に集め、顧客に公開するイベントで、今年、3回目を迎えた。 今回は例年よりも多い400名の来場者を集め、朝10:00から午後3:00までにぎわった。


ABB、日揮からFLNGプラント向けEハウスを約5,000万ドルで受注
洋上設備向け電機品では抜群の実績、マレーシア・ペトロナス向け     
【2015/3/10号】
 ABBは去る2月5日、日揮からFLNGプラント向けEハウスを約5,000万ドルで受注したと発表した。 このプロジェクトは、日揮がペトロナスから昨年2月に受注したもので、ペトロナスにとっては2基目のFLNGプラントとなる「PFLNG2」を建設するもの。 生産規模は年産150万トン。


ロトルクジャパン、最新の「IQ3」でTIIS防爆認定を取得
設定が容易になった最新アクチュエータを国内で本格販売         
【2015/3/10号】
 電動式・空気式・油圧式の各種アクチュエータに加え、減速機、プロセスコントロールといった周辺技術、さらにはサイトサービスまで、アクチュエータに関わるすべてに対応するロトルク・グループ。 英国イングランド西部のバースで1957年に創業したが、アクチュエータの専門メーカとして、世界各地のプラント、船舶向けに、製品を供給しており、誰もが認めるバルブオートメーションと流量制御の世界的マーケットリーダだ。


三菱電機、タービン発電機「VP-Xシリーズ」を開発
世界最高水準となる900MVAを達成                  
【2015/3/10号】
 三菱電機が、このほど開発したタービン発電機「VP-Xシリーズ」は、水素間接冷却機として世界最大水準となる900MVA (Mega voltampere) 級を達成した。 従来の発電機では、700MVA以上は水冷却機の領域だったが、冷却能力の向上と発熱損失の抑制により、水素間接冷却機でも大容量化を実現した。


NEXI、「プラント等増加費用特約」を創設
法改正によって保険サービスのメニューが拡充              
【2015/2/10号】
 2014年10月1日に施行された、「貿易保険法の一部を改正する法律」において、独立行政法人日本貿易保険 (NEXI) は、輸出の支援や貿易付金貸付 (バイヤーズ・クレジット) の拡大など、機能が強化された。 特に2013年1月のアルジェリア人質事件がきっかけとなった「プラント等増加費用特約」は、これまで契約上の代金不払いのリスクを中心に取っていたNEXIにとって、画期的なサービスだ。


日立製作所、CADソフトに影響されない搬入出経路自動計画技術を開発
原発廃炉ビジネスへの活用に向けても検討中               
【2015/1/25号】
 日立製作所がこのほど開発した搬入出経路を自動計画するシステムは、大規模なプラントの施工や保守工事において、配管や機器などの大型部品をプラント建屋へクレーンで搬送するための経路を、高速で自動計画できる画期的なものだ。 同システムでは、プラント建屋の3Dモデル上で、搬入開始地点と搬送終了地点を指定するだけで、搬送に最適な経路を1分以内に自動探索できる。





掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。
著作権は㈱重化学工業通信社に帰属します。
ENN編集部