My Opinion 2025│ENN-net

　　※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

　【2025/10/25日号】

データとＡＩの統合ソリューションで急成長したCognite
ユーザー起点の開発で成果、製造業の課題を解決
Cognite ＣＥＯ　ギリッシュ･リシ氏
Cognite 最高戦略開発責任者　ジョン･マーカス･ラービック氏

2016年にノルウェーに設立されたCognite。コングロマリットであるアーカーグループを背景に、産業＆ＡＩプラットフォームのプロバイダーとして急成長した。設立後10年足らずの短期間に200社を越えるユーザーにData Opsプラットフォーム「Cognite Data Fusion」納入、データとＡＩの統合により、エネルギー、製造業、電力・再生可能エネルギー分野の生産性の向上を実現している。短期間でこれだけの成長を遂げたCogniteだが、ユーザー起点の開発など、そのアプローチはユニークな一面を持つ。ギリッシュ・リシＣＥＯとジョン・マーカス・ラービック最高戦略開発責任者に事業展開について聞いた。

　【2025/10/10日号】

「小回りの利く、超一流の中小企業」を目指す
従来以上に医薬系にシフト、中小案件にアジャイル対応で差別化
テックプロジェクトサービス　代表取締役社長　瀬尾範章氏

６月26日、東洋エンジニアリング（ＴＯＹＯ）の子会社であるテックプロジェクトサービス（ＴＰＳ）の新社長に瀬尾範章元東洋エンジニアリングＤＸoＴ推進部長が就任した。思い切った若返り人事となったが、ＴＯＹＯが「新業態ビジョン2040」を策定する過程で、ＴＰＳの成長可能性に着目したことが抜擢の背景にあると見られる。そこで掲げられた基本方針は「小回りの利く、超一流の中小企業を目指す｣。小さい組織でアジャイルに対応しながら、ＴＰＳの事業の中でも伸びしろの大きい医薬系のエンジニアリング事業に力を入れる。ＴＰＳの今後について瀬尾範章代表取締役社長に語ってもらった。

　【2025/9/25日号】

ＥＰＣから運営まで、バリューチェーンをカバーするＪＦＥエンジ
「2035年に向けた長期ビジョン」と第８次中計を策定
ＪＦＥエンジニアリング　代表取締役社長　福田一美氏

ＥＰＣのみならず、プラントへの投資から運営までのバリューチェーンを幅広く手掛けるＪＦＥエンジニアリング。昨年４月に福田一美代表取締役社長が就任し、社長就任後に策定した長期ビジョンと25年度から始まる第8次中計が発表された。長期ビジョンでは、2035年度に利益1,000億円を上げる目標が設定され、第８次中計では、第７次中計の利益率４％から６％に改善する目標が示された。これら目標を達成するには、新たな成長事業の確立が必要になる。パーパス・長期ビジョン・第８次中計について、福田一美代表取締役社長に聞いた。

　【2025/6/25日号】

MAN Energy Solutions、Everllence へ社名変更
創業以来の精神で、脱炭素化を牽引
エヴァレンス・ジャパン代表取締役社長　ダニエル・シュトラックマイアー氏

200年以上に渡り、世界の機械産業をリードしてきた独ＭＡＮ。そのグループを構成する「MAN Energy Solutions」は6月4日､「Everllence」に社名を変更した｡「最初」の意味を持つ「Ever」と「素晴らしい」の意味を持つ「Excellence」を重ねた造語だが､「どこよりも早く、素晴らしさを実現する」という意味が込められている。ディーゼルエンジンを発明し、世界に送り出すなど、機械産業の技術革新を牽引してきたが、現在の脱炭素化の時代には、スローガンである「Moving big things to zero」に自社が蓄積してきた５つの技術で取り組む。社名変更を機会に、日本法人社長のダニエル・シュトラックマイアー氏に話を聞いた。

　【2025/6/10日号】

社長就任と同時に新中計をスタート
「建設・ものづくり｣「メンテナンス｣「デジタル」の３つの特徴を融合
旭化成エンジニアリング　代表取締役社長　桑原武氏

2025年４月１日付で旭化成エンジニアリングの代表取締役社長に桑原武取締役が就任した。旭化成グループ内の国内設備投資は一巡し、今後は、社外向けの仕事の比率を上げていく方針を打ち出している。2025年度にスタートした新しい中期経営計画では、自社のコアコンピテンシーを再定義、そこで浮かび上がった「建設・ものづくり｣「メンテナンス｣「デジタル」の３つの特徴を融合した取り組みの実現を目指す。就任した旭化成エンジニアリング代表取締役社長桑原武氏に聞いた。

　【2025/5/25日号】

化学プラント分野への事業拡大を狙って実現した事業統合
外販が過半、住友ケミカルエンジの実績を高く評価
ＪＦＥプラントテクノロジー代表取締役社長　菱沼英輔氏

３月31日、ＪＦＥエンジニアリングと住友ケミカルエンジニアリングの事業統合により、ＪＦＥプラントテクノロジーが発足した。ＪＦＥエンジニアリング66.6％、住友化学33.4％の出資比率で設立されたが、ＪＦＥプラントテクノロジーは住友化学との関係性を継続しながら、事業を展開する。ＪＦＥエンジは化学プラント分野への進出に力をいれるが、その文脈の中で、2020年のＪＦＥプロジェクトワンの発足に続き、株式取得は実施された。ＪＦＥプラントテクノロジーの住友化学グループ以外の事業を手掛ける外販部門は売上高の過半を占め、ユーザー系エンジニアリング企業としての存在感も確かだ。株式取得の狙いと今後の事業展開について、代表取締役社長の菱沼英輔氏に聞いた。

　【2025/5/10日号】

順調に推移する「ごみ焼却プラント」事業
更新需要は収束に向かうも、広域・集約化に伴う新設案件に期待
川崎重工業　執行役員･エネルギーソリューション＆マリンカンパニー･
　　　　　　　　　　　　　　　プラントディビジョン長　眞田健司氏

ごみ焼却プラントで着実な事業を展開する川崎重工業。現在の市場は、2000年頃のダイオキシン特需期に建設したプラントの更新期にあたり、市場環境は悪くない。こうした中で、人口減少に伴い、ごみ焼却プラントの広域・集約化も進む。市場は徐々に従来とは異なる様相を見せるが、その動きにも、的確に対応している。川崎重工業の眞田健司執行役員・プラントディビジョン長に最近のごみ焼却プラント事業の状況と今後の見通しについて聞いた。

　【2025/4/25日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う⑤】
新デジタルプラットフォームの開発でＥＰＣ情報を根こそぎ変革
業務変革で目指す、付加価値の向上
千代田化工建設常務執行役員ＣＨＲＯ兼ＣＤＯＤＸ本部長　熊谷昌毅氏

千代田化工建設は目下、プロジェクトＤＸ、コーポレートＤＸ、デジタル変革ビジネス、人財マインドデジタル変革の４本柱でのデジタル変革を推進している。中でも、事業の柱であるＥＰＣプロジェクトＤＸにおいては、設計遂行・機器資材調達・プロジェクト管理の３軸について、業務効率の改善に取り組んでいる。従来のシステムでは、特定の材料がいつサイトに届くのかすぐにわからないなどの問題があったが、目下開発中のシステムでは、これらの問題が改善される。千代田はＤＸを活用したＥＰＣの業務変革を目指すが、熊谷昌毅常務執行役員ＣＨＲＯ兼ＣＤＯＤＸ本部長に聞いた。

　【2025/4/10日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う④】
ＥＰＣからＯ＆Ｍまで、幅広い事業スコープに対応するシステムを独自開発
廃棄物処理プラントの連続完全自動運転実現などで成果
ＪＦＥエンジニアリング　取締役専務執行役員・ＤＸ本部長　小山建樹氏

ＪＦＥエンジニアリングの事業領域は、インフラからエネルギー・廃棄物処理プラントまで幅広い。領域の幅広さに加え、事業スコープもＥＰＣからＯ＆Ｍまでライフサイクルをカバーしており、ＤＸはこれらに対応しなければならない。このため、データ解析基盤は市販のシステムでは十分に対応できず、独自に「Pla'cello」を開発した。また、廃棄物処理プラントの59日間連続完全自動運転を実現するなど、プラントの運転自動化にも取り組み、業界でもいち早く実績を上げている。これらの他、施工の省人化システムを開発するなど、ＤＸ分野における実績は多い。ＪＦＥエンジのＤＸ化を推進してきた、小山建樹取締役専務執行役員・ＤＸ本部長にＤＸへの取組とこれまでの成果について聞いた。

　【2025/3/25日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う③】
聖域無きＤＸｏＴで生産性６倍を目指すＴＯＹＯ
「ＤＸ - ＰＬＡＮＴ」の提供で顧客の生産性も向上
東洋エンジニアリング　デジタル統合本部長兼ＣＤＯ川内陽志生氏

東洋エンジニアリングは、ＥＰＣのみならず、全社業務のデジタル化を目指す「聖域無きＤＸｏＴ（デジタル・トランスフォーメーション・オブ・トーヨー）」を推進する。その中で、ＥＰＣのデジタルツインを活用したリスク低減にも取り組んでいる。またプラントの稼働後には「ＤＸ-ＰＬＡＮＴ」の提供も可能だ。プラントの設計・建設で作成したデジタルデータは稼働後のＯ＆Ｍにも活用できる。特にＴＯＹＯがプロセスライセンスを持つ尿素プラントでは、ライセンス納入実績のあるプラントのうち約1割で「ＤＸ-ＰＬＡＮＴ」の導入実績がある。ＴＯＹＯのデジタル化を推進するＣＤＯの川内陽志生氏に聞いた。

　【2025/3/10日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う②】
巨額の設備投資を実施する顧客に響く提案をデジタル活用で実現
ＥＰＣ対応から新ビジネスモデルまで、幅広く対応する日揮ＨＤのデジタル戦略
日揮ホールディングス　執行役員・チーフ・デジタル・オフィサー（CDO）谷川圭史氏

多額の投資を伴う社会インフラ設備・プラントなどのＥＰＣを担うエンジニアリング会社は、デジタル技術の効果的活用により、今まで以上に顧客からの信頼を獲得する。日揮ホールディングス（ＨＤ）は2018年に「ＩＴグランドプラン2030」を策定し、デジタル化に取り組んできた。しかし、2018年と現在では、事業を取り巻く外部環境は大きく変わっている。また日揮ＨＤは2021年に発表した長期経営ビジョン「2040年ビジョン」において、新たなビジネスモデルの確立を打ち出しており、デジタルを活用した新事業も展開している。外部環境が激変する中、長期経営ビジョンを実現していくために、デジタルといかに向き合っているか、日揮ＨＤの谷川圭史執行役員ＣＤＯに聞いた。

　【2025/2/25日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う①】
ソフトウェアでアップデートできるプラントを目指す日鉄エンジ
自ら考え判断する「自立型プラント」の開発に取組を強化
日鉄エンジニアリング　執行役員・ＤＸセンター長　古家秀彦氏

これまでプラントは、客先への引き渡し後、長期間にわたり引き渡し当時の状態のままで稼働、運用されてきた。しかしプラントが、スマートフォンと同じように、ソフトウェアのアップデートで機能向上できるようになれば、常に進化した最新の状態での操業が可能になる。そのために現在、日鉄エンジはプラットフォーム「Think Platform」を開発して、ソフトウェアで定義されるプラント（ＳＤＰ：Software Defined Plant）の実現を目指している。自ら考えるプラントの開発に取り組む日鉄エンジが目指す「自立型プラント」について、執行役員・ＤＸセンター長の古家秀彦氏に聞いた。

　【2025/2/10日号】

メンテナンス業の認知度の向上で成果
増加した会員企業、学生へのアピールにも積極的な取組
日本メンテナンス工業会　髙田寿一郎会長

メンテナンスの施工を手掛ける企業が会員企業となっている日本メンテナンス工業会。2021年に始めたフランジ締結技能講習制度の認知度向上とメンテナンスへの社会的な関心の高まりを受け、このところ会員企業数も増加傾向だ。メンテナンスへの関心の高まりの背景には、わが国のプラントの老朽化という現実もあり、メンテナンスはますます重要になってきている。その一方で、日本メンテナンス工業会は、大学や高専へのメンテナンス業の認知度の向上を図り、若手人材の確保にも取り組んでいる。メンテナンス業の社会的認知度の向上に取り組む日本メンテナンス工業会の髙田寿一郎会長（高田工業所社長）に聞いた。

　【2025/1/25日号】

今、なぜ「Ｐ２Ｍ」か
複雑化企業活動に今求められるコンセプト
イノベーションマネジメント　代表取締役芝尾芳昭氏

企業活動には、オペレーションとプロジェクトの二つの要素がある。従来、企業活動の多くはオペレーションだったが、競争環境が激しくなり既存ビジネスの価値の低下が速くなり、新価値創造の必要性が高まるにつれプロジェクト比率が高まっている。実際、ドイツではＧＤＰの40％がプロジェクトと言われ、この比率は今後も高まることが予想される。

こうした時代に対応する概念として今、注目されるのが「Ｐ２Ｍ」だ。2001年に考案され日本発のＰＭノウハウとして注目されたが、価値創造を実現するプログラムとプロジェクトを一体として扱う「Ｐ２Ｍ」の概念は、これからの企業活動にとって、ますます重要度が高まる。昨年秋に上梓された「『Ｐ２Ｍプログラム＆プロジェクトマネジメント』標準ガイドブック」（改訂４版）の編集で中心的な役割を果たした、イノベーションマネジメント㈱代表取締役社長の芝尾芳昭氏に聞いた。