My Opinion 2024



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  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 【2024/6/25日号】
日阪製作所 代表取締役社長 宇佐美 俊哉氏
生産性向上と新事業の成長で2043 年、売上高1,000億円の達成を目指す
生駒事業所を竣工、既存の鴻池事業所の再構築にも着手
熱交換器、バルブに加え、食品・医薬品などの製造装置や染色機を製造するプロセスエンジニアリング事業を手掛ける日阪製作所。今年1月に生駒事業所が竣工し、プロセスエンジニアリング事業の製造拠点が新たに稼働した。これに伴い既存の鴻池事業所では、熱交換器とバルブの2事業の生産体制再構築に着手した。長期ビジョンでは、創業100周年の2043年3月期に売上高1,000億円を目標に掲げるが、そのためには、第4、第5の事業の柱が必要になる。今後の事業展開について、4月に就任したばかりの宇佐美 俊哉代表取締役社長に聞いた。


 【2024/5/25日号】
スパーポイントリサーチ 代表 河村 幸二 氏
20周年を迎えた「3次元計測フォーラム」
3次元データの「取得」「処理」では格段に進歩した技術
レーザスキャニングを活用した「3次元計測」はプラント業界では当初、3次元モデルの無いプラントのモデルを作成する技術として注目された。その後、物の動きまでを捉える3次元スキャナが開発され、3次元計測は時間軸までを含めた4次元を捉えられるようになった。また取得したデータからその特徴によりデータをつなぐスラム技術も開発され、取得したデータの処理技術も格段に進化した。現在は、これらデータを的確に表現する「表示」技術の開発が進んでいる。当初は、計測精度などを疑問視する声が少なくなかった技術だが、その技術は産業界の様々な局面で浸透している。この20年間毎年、「3次元計測フォーラム」を主催してきたスパーポイントリサーチの河村 幸二 代表にこれまでの技術革新などについて聞いた。


 【2024/5/10日号】
三菱重工環境・化学エンジニアリング 代表取締役社長 野口 能弘 氏
環境ビジネスの高い成長性に期待
プロジェクト遂行の安全確保と次世代技術による効率化と脱炭素化に注力
ごみ焼却施設および産業廃棄物処理施設の設計・施工からO&Mまでを手掛ける三菱重工環境・化学エンジニアリング(MHIEC)。既存技術によるごみ焼却施設や産業廃棄物処理施設では、設計施工とO&Mにより安定した事業を展開するが、次世代をにらんだデジタル化による省人化施設の開発や脱炭素化技術の開発にも力が入る。既存分野と次世代事業が噛み合うことで、高収益を上げると同時に高い成長性も期待される。今年4月に、MHIECの代表取締役社長に就任した、野口 能弘 氏に聞いた。


 【2024/4/25日号】
金子産業 代表取締役会長 中村 善典 氏
安心・安全を守る技術でSDGsをリード
バルブ内部漏れの予兆を捉える「APOSA」では無駄のない操業を目指す
創業以来、106年に渡って、セーフティデバイスを提供してきた金子産業。脱炭素化の中では、燃焼速度が速くそのコントロールが困難な水素燃焼の安全を確保する「フレームアレスタ」の売上が好調だ。またAI・IoT技術によるオンオフバルブマネージャ「APOSA」は、バルブの内部漏れを診断して、その適切な稼働に重要な役割を果たす。この適切な稼働は、省エネにもつながる。これらの取組により、金子産業はSDGsに貢献するが、その取組は注目される。中村 善典 代表取締役会長に、SDGsを睨んだ事業展開について語ってもらった。


 【2024/4/10日号】
日揮ホールディングス
常務執行役員 TCO ・サステナビリティ協創ユニット部長 秋鹿 正敬 氏
エンジニアリング企業が培った技術の延長線上にある脱炭素化
SAF・ポリエステル再生技術が事業化に
日揮ホールディングスは、わが国の産業界において、最も早い時期からSAF(持続可能な航空燃料)の事業化に乗り出すなど、サステナビリティにいち早く取り組んできた。一連の取り組みの中から、SAF、ポリエステル再生事業が事業化に向かい始め、サステナビリティ事業は新たな柱に成長しようとしている。どんな時代においても、エンジニアリング産業の役割の一つは、その時代に必要とされるエネルギーを供給する設備を建設することだが、脱炭素化時代においても、その役割は不変だ。「脱炭素化に果たすエンジニアリング産業の役割は大きい」と語る、日揮ホールディングス常務執行役員TCO・サステナビリティ協創ユニット部長の秋鹿 正敬 氏に聞いた。


 【2024/3/25日号】
千代田エクスワンエンジニアリング 代表取締役社長 伊藤 卓 氏
統合1年で、新規分野としてファインケミカルマーケット開拓に取り込む
マインド面での意思統一には、なお時間
昨年4月に、旧千代田工商、旧千代田システムテクノロジーズ、旧千代田テクノエースの3社が統合されて発足した千代田エクスワンエンジニアリング。この一年間で、「『なんとかしたい』を『なんとかする』」というKey Wordsを含む経営理念を策定し、従業員の意思統一に注力した。3社統合による社員の意思統一はまだ十分とは言えず、引き続き、この問題には取り組む。その一方で事業においては、新規分野となるファインケミカルマーケットへの営業展開に注力、24年度早々には一号案件の受注も決まりそうだ。統合1年を経た千代田エクスワンエンジニアリングだが、統合の成果などについて、伊藤 卓 代表取締役社長に聞いた。


 【2024/3/10日号】
アトラスコプコ社 コンプレッサ事業本部長 イニャス・キャッパーンス氏
イノベーションとサービス向上で、マーケットリーダーを目指すアトラスコプコ社
装置をオンラインで管理、的確なメンテナンスサービスで稼働率を向上
コンプレッサをはじめとする産業機械を手掛けるスウェーデンのアトラスコプコ社。その事業の特徴は、売上高の4%を開発投資に向け、常に技術力の向上を図っていることだ。中でも、省エネには継続的に力を入れてきた。コンプレッサのインバータ制御の開発ではこれまでに3回に渡る改善を行い、そのうえ、熱回収技術により、エネルギー効率を向上してきた。また納入したコンプレッサをオンラインでつなぎモニタリングすることで、その稼働を最適に維持するサービスも展開しており、稼働状況が最適に保たれる。顧客に対して、最善の技術とサービスを提供するアトラスコプコだが、日本市場におけるシェア拡大にも注力している。事業戦略についてコンプレッサ事業本部長のイニャス・キャッパーンス氏に聞いた。


 【2024/2/25日号】
Hexagon ALI ディビジョン 代表取締役社長 大坂 宏 氏
プロジェクト側から運転・保全側へ、ポートフォリオを拡大したヘキサゴンALI
運転・保全側の取組を強化、カギ握るコンサルティング力
エンジニアリングITの草分け、旧インターグラフを吸収した歴史を持つヘキサゴンALI(アセット・ライフサイクル・インテリジェンス)。現在は、設計に加え、プラントのO&Mをカバーするソリューションを揃え、プラントのライフサイクルにまで、ポートフォリオを拡大した。それでも、従来から手掛けるエンジニアリングITソリューションの売上が高シェアを占める。現在の課題は、運転・保守側の取組を強化することでバランスの良い経営を行うことだ。ヘキサゴンALIディビジョンの代表取締役社長である大坂 宏 氏に事業戦略について聞いた。


 【2024/2/10日号】
日本メンテナンス工業会 会長 田 寿一郎 氏
「フランジ締結技能講習制度」が活況
コロナ禍の収束で委員会活動が活発化、残業規制対応に必要な施主の協力
日本メンテナンス工業会が2021年10月から始めた「フランジ締結技能講習制度」が好調だ。すでに受講者数は7,700名を突破し、ある石油会社は今年4月から当フランジ締結技能講習を全面的に導入するため、その準備を進めている。また昨年5月に新型コロナウィルス感染症が5類感染症となったことで、委員会活動もそれまでのウェブから対面に替わり、議論も活発化している。そんな中、今年4月から、「働き方改革」に伴う残業規制の遵守が求められ、プラント施工の働き方にも影響が及ぶのは避けられない。様々な問題に直面するプラント施工業界だが、日本メンテナンス工業会の田 寿一郎 会長(高田工業所社長)に業界の現状について聞いた。


 【2024/1/25日号】
日本プロジェクトマネジメント協会 理事長 加藤 亨氏
価値共創の時代に求められるP2M
サービスに価値を求める時代を生き抜く人材育成に注力するPMAJ
日本の国民一人当たりのGDPが、主要7カ国の中で最下位に沈んだ。円安の影響もあると言われるが、日本の産業が弱体化しているのは確かだ。かつて「ものづくり」の時代に、日本の産業は「Japan as bP」とまで言われた。しかし時代は変わり、現在では、サービスに価値が求められるようになった。しかもその価値は、顧客との共創により作られる。これを実現するに有効なのが日本発のプロジェクトマネジメントである「P2M(プログラム&プロジェクトマネジメント)」だ。P2Mの普及に取り組む、日本プロジェクトマネジメント協会(PMAJ)の理事長である加藤亨氏にサービス中心の時代を生きるためのプロジェクトとプログラムのマネジメントの重要性について聞いた。




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