My Opinion 2019



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  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2019/4/25日号】
エンジニアリング協会 大下 元 理事長に聞く
ニーズの多様化で広がるビジネスチャンス
 エンジニアリングを起点に様々な業種が集う協会に
 これまでEPCを中心に事業展開してきたエンジニアリング業界だが、最近の社会の多様化に伴い、事業投資なども求められるようになり、その対象領域は広がりを見せる。こうした事業の多様化に伴い、最近はエンジニアリング協会にも様々な企業や団体が加入する。団体には、地方自治体や法律事務所も含まれ、様々な業種との出会いを求め、協会に加入する。

 【2019/4/10日号】

キッツ 堀田 康之 代表取締役社長に聞く
脱炭素社会に向け液体水素にもチャレンジ
 低温でも高圧でも、バルブ技術の基本は「しっかり止める」
 脱炭素社会に向け、様々な新エネルギーが注目される。目下、キッツが取り組んでいるのが液体水素に向けたバルブの開発だ。−253℃の極低温で、「しっかりと止める」バルブの開発に取り組んでいる。バルブ業界を取り巻く環境は変わるが、バルブ技術の基本は低温でも、高圧でも、「しっかり止める」こと。バルブのトップメーカーであるキッツの堀田康之代表取締役社長に、生産体制のグローバル化と技術開発について聞いた。

 【2019/3/25日号】
三興グループ 井本 眞道 代表に聞く
創業70 周年、市場環境激変でも計装・配管技術は基本
 積極的に外国人を採用、非日系企業の案件にも柔軟に対応
 計装・配管工事の三興が今年3月で創業70周年を迎えた。計装・配管工事から、計器のキャリブレーション・バリデーション、ソフトウェア開発など、その事業には地味なものが多いが、いずれも技術の基本中の基本だ。この70年間、周辺環境は大きく変化したが、三興は技術の本質を見逃さずに、時代のニーズに対応してきた。こうした三興だが、若手の人材確保が難しくなった昨今、フィリピンやベトナムの海外人材の採用を積極的に行っている。創業70周年を機会に、三興グループの井本眞道代表に聞いた。

 【2019/3/25日号】
東京都立六郷工科高校 佐々木 哲 統括校長に聞く
2018 年度から外国人生徒を受け入れ、人口減少社会に対応
 地域の企業でインターンシップとして「ものづくり」を経験
 都立六郷工科高校は2018年度から、外国人の生徒を受け入れた。日本が人口減少社会になり、工業高校の入学希望者が減少傾向にある昨今だが、外国籍の生徒を受け入れ、本格的に「ものづくり」教育に着手した。現在は、日本で働く親の子供に限定されるが、将来的には、海外からの留学生の受け入れも視野に入れる。今年4月、入管法が改正されて、外国人の就労機会は増加するが、高校卒業後の就労は認められない。そこで都の教育委員会を通じて、政府にも卒業生へ就労ビザを与えるように要望している。

 【2019/3/10日号】
一般財団法人エンジニアリング協会 前野 陽一 専務理事に聞く
年間70回の講演会が広げた協会のネットワーク
 きっかけはスリーピング会員対策、今後も会員サービスの拡充を強化
 エンジニアリング協会は、年70回の講演会を開催している。そのきっかけは、協会の活動にまったく参加しない、スリーピング会員企業への対策だった。しかし、官庁の幹部を講師に迎えた講演会は、会員企業と官庁をつなぐのに役割を果たした。これに付随して、協会のネットワークも広がった。会員サービスの向上はもとより、活動の活性化ももたらしたのである。協会が取り組む、会員企業向けサービスの向上について、前野陽一専務理事に語ってもらった。

 【2019/2/10日号】
高田工業所 田 寿一郎 代表取締役社長に聞く
課題は老朽化設備の高稼働率への対応と人材確保
 生産性向上を目指して、EPCにも進出
 石油・石油化学産業などの設備の老朽化に伴い、受注残を順調に積み上げる高田工業所。この「追い風」を受け、業績も回復している。一見、問題なく見えるが、若手人材の確保が困難になるなど、時代の流れにより引き起こされる、新たな問題にも直面している。こうした中で新たに取り組んでいるのが、生産効率の向上を目指した、EPC事業だ。小規模案件から受注し、実績も上がり始めている。好業績を背景に、課題解決に向けた新たな取組を見せる、田寿一郎代表取締役社長に聞いた。

 【2019/1/25日号】
経済産業省 井上 宏司 製造産業局長に聞く
AI・IoT活用による付加価値創出・差別化戦略を重視
 インフラ輸出では、ライフサイクルコスト評価を国際社会に定着
 経済産業省製造産業局は、日本企業が展開する幅広い分野の製造業を所管している。自動車、機械、鉄鋼などをベースに、最近ではIoT活用や自動運転などへと対象領域も広がっている。そんな幅広い分野を対象としながら、昨年はインフラ投資によるわが国製造業の輸出拡大に向け、個別案件支援に加え、他国との第三国協力案件の支援などに取り組んだ。インフラ投資が拡大傾向を辿り、一件あたりの規模が巨大になった今、一国の企業だけでは十分な対応が困難になったことから、他国との協力にも本格的に取り組んでいる。






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