My Opinion 2018



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  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2018/4/10日号】
内閣官房 日本経済再生総合事務局 参事官 川村 尚永 氏に聞く
「Society5.0」に求められる規制改革とIT化
 革新的技術改革と規制改革で成長のフロンティアを目指す
 社会は、狩猟、農耕、工業、情報と変遷してきた。これからの社会に求められるのは、革新的な技術で個々のニーズに合ったサービスによる社会の課題の解決だ。そこで今、わが国政府が進めるのが、未来投資戦略「Society5.0」だ。IoT、ビッグデータ、人工知能(AI)、ロボットの先端技術をあらゆる産業や社会生活に導入するには何をすべきか。この問題に取り組む、内閣官房日本経済再生総合事務局参事官の川村尚永氏に、成長のフロンティアを目指す「Society5.0」について聞いた。

 【2018/3/25日号】
TTCL 社長兼CEO 入矢 洋信 氏に聞く
EPCと発電投資を両輪にバランスの良い経営を目指す
 新規事業としてデジタル事業も視野、今年中に枠組み作り目指す
 TTCL(元トーヨータイ)は、プラント建設のEPCと発電投資によるリターンを両輪に事業を展開している。「ゼロ・百」のEPC事業だけでは業績の平準化は難しく、それを補う事業として発電投資がある。二つに事業を両輪に展開する最大の理由は業績の平準化だ。今年2月、メジャーシェアホルダーだった、東洋エンジニアリングがTTCLの全株式を売却したが、オペレーション上の問題はない。最近の事業展開について、TTCLの社長兼CEOである入矢洋信氏に聞いた。

 【2018/3/25日号】
シーメンス 代表取締役社長兼CEO 藤田 研一 氏に聞く
コネクテッド環境で最適ソリューションを提供するシーメンス
 重電プラントでは、需要高まる中型設備に力
 IoTの時代を迎え、産業界はつながることを無視できない時代を迎えた。そのためのプラットフォームとして、シーメンスは「MindSphere」を提供、日本での事業も順調に滑り出した。一方、重電プラント分野では昨年、大幅な人員削減を発表した。これまで大型ガスタービンを中心に展開してきたが、分散型電源が主流になる昨今、需要は大型から中型へと移行。その市場環境の変化に伴い、人員削減を余儀なくされた。シーメンスの日本法人のトップである代表取締役社長兼CEOの藤田研一氏に時代の変化と変化への対応について聞いた。

 【2018/2/10日号】
日阪製作所 代表取締役社長 竹下 好和 氏に聞く
新中計「G− 17」目標達成に向け「モノづくり」を強化
 スローガン「変わろう、変えよう!」を全社に浸透
 熱交換器・プロセスエンジニアリング・バルブの3事業で展開する日阪製作所。昨年4月に新中期経営計画「G−17」をスタートし、その成果も徐々に出始めている。ここで重視されているのが、事業の根幹である「モノづくり力」の強化だ。最前線の営業ばかりではなく、軍隊で言えば兵站と言われる「モノづくり力」の強化なしに目標を達成できない。「変わろう、変えよう!」をスローガンに、中計を推進する代表取締役社長である竹下好和氏に聞いた。

 【2018/1/25日号】
日本メンテナンス工業会 吉川 善治 会長に聞く
メンテナンス業認知度向上への活動を継続
 今年4月西日本工業大学に講座開設、他機関との連携を強化
 プラントメンテナンス業における人手不足が日々深刻化、最近では人材の奪い合いも散見されるようになった。こうした中、日本メンテナンス工業会は近年、「人材確保と育成」に精力的に取り組んでいる。その中で重視されているのが、教育機関におけるメンテナンス業の認知度の向上だ。昨年は、西日本工業大学との連携が生まれ、今年は同大学において、プラントメンテナンスの講座が開設される。同時に工業高校の就職指導担当者への働きかけや高専での講演会の開催なども行い、若手人材の確保に力が入る。日本メンテナンス工業会の会長である吉川善治氏(新興プランテック社長)に工業会の活動状況について聞いた。






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