My Opinion 2018



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  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2018/7/25日号】
中部プラントサービス 伴 鋼造 代表取締役社長に聞く
火力発電市場縮小に伴い、産業・バイオマス・ゴミ発電事業の拡大目指す
 現在操業中の多気バイオマスパワーでは効率向上を実現
 電力需要の低迷は、発電プラントの据付やメンテナンスを手掛ける中部プラントサービスの事業展開にも大きな影響を与える。この構造的な変化を目前に控えた2016年、「経営ビジョン2026」を策定し、そこでは「お客さまからベストパートナーとして認められるプラントサービスを提供する会社」を目指す方針が打ち出された。この変革期に今年4月、伴鋼造社長が就任した。

 【2018/7/25日号】

旭有機材 中野 賀津也 代表取締役社長に聞く
前期、創業以来初の売上高500億円を突破
 樹脂製バルブの未開拓市場の掘り起こしが成長のカギ
 管材、樹脂、水処理の3事業を手掛ける旭有機材。中でも管材事業は主に樹脂製バルブで展開されるユニークな事業だ。樹脂製品は耐腐蝕性に優れ、耐用年数も長い。沿岸に立地しているプラントの取水口に樹脂製バルブが使用され、藻の付着を遅延させる効果があるメリットも確認され、最近では金属製バルブが樹脂製バルブの置き換わるケースもある。

 【2018/6/25日号】
東洋エンジニアリング 永松 治夫 代表取締役社長に聞く
北米不採算案件の早期収束で事業の正常化が当面の課題
 プラント・インフラ事業を両輪に、堅実路線に修正
 北米で建設中のエチレンプラントの不採算で前期300億円以上の営業損失を計上した東洋エンジニアリング。資本金も棄損し、財務状況は厳しい。「まだキャッシュフローには余裕がある」とは言うものの、今後、プロジェクトで失敗するようなことがあれば、会社そのものが「最後の日」を迎える可能性がある。そんな中、今年4月、永松治夫新社長が就任した。当面の課題は北米プロジェクトを収束して、事業を正常化させることだ。そのためには何が必要か。就任したばかりの、永松代表取締役社長に聞いた。

 【2018/6/25日号】
アスペン・テクノロジー社 アントニオ・ピエトリ社長兼CEOに聞く
資産最適化をポートフォリオに加えたライフサイクルに照準
 プロセス産業の生産性向上から脱皮、高付加価値化事業に注力
 プロセス産業向けにプロセスシミュレータなどのソリューションを提供してきたアスペン・テクノロジー社。これまでにプロセス産業向けに多くの生産性向上のためのソリューションを提供してきた。こうして築かれた事業をベースに最近は、資産のライフサイクルを対象領域にした資産管理ソリューションにも進出。2016年10月には、この分野のソリューションを持つM t el社を買収、新たな事業領域への拡大を果たした。コンピュータ技術の進化を背景に、新たな事業領域に進出したアスペン・テクノロジー社のアントニオ・ピエトリ社長兼CEOに聞いた。

 【2018/6/10日号】
クラレエンジニアリング 林 洋秀 代表取締役社長に聞く
感性と気付きを重視、人重視のエンジニアリング体制作りに注力
 人手不足には、人材の多様性で対応
 IoTやAIの需要の高まりを受けて、電子材料の設備の建設に実績を持つクラレエンジニアリングの受注はこのところ好調だ。こうした中、今年3月20日、林洋秀社長が就任。入社以来、プラントの建設、運転などに携わり、プラントのあらゆる面に深い理解を持つ林社長。これまでの経験を通じて、エンジニアリング事業における人材の重要性を認識。その認識の下、「タフさ」「繊細さ」「フットワーク」を重視したエンジニアの育成に力を入れる。就任したばかりの、林洋秀社長に今後の事業展開について聞いた。

 【2018/6/10日号】
プランテック 勝井 基明 代表取締役社長に聞く
ゴミの安定燃焼で差別化、発電プラントの営業強化
 環・エネ事業部が軸、「2025ビジョン」方針のエンジ強化の一翼担う
 ゴミ焼却炉メーカーのプランテックは昨年、創立50周年を迎えた。同時に11月1日付で勝井基明専務が代表取締役社長に就任した。これまでにもゴミの安定燃焼技術、乾式の排ガス処理技術で他社との差別化を図ってきたプランテックだが、勝井新社長は「50年間で蓄積してきた技術をさらにブラッシュアップし、市場を国内のみならず、東南アジアにも広げる」と、海外市場に新たな販路を拡げようとしている。新たな半世紀に船出したプランテックの勝井基明社長に聞いた。

 【2018/5/25日号】
三井E&Sエンジニアリング 新牧 拓也 社長に聞く
責任の明確化で徹底したプロジェクト管理
 環・エネ事業部が軸、「2025ビジョン」方針のエンジ強化の一翼担う
 4月1日、旧三井造船は三井E&Sホールディングスとして新たなスタートを切った。ホールディングスの設立に伴い、旧エンジニアリング事業部は三井E&Sエンジニアリング(MES−E)として再スタートした。前期、米国の石油化学プラントの損失で多額の損失を計上したMES−Eだが、プロジェクトの責任を組織的に明確化、厳格なプロジェクト管理を行うためにプロジェクト管理部も設置した。今後は、バイオマスや風力の発電プラントを建設からO&Mまで手掛ける環境・エネルギー事業部を軸に事業を展開、年間800億円の事業規模も目指す。設立されたばかりのMES−Eの新牧拓也社長に聞いた。

 【2018/5/10日号】
機械振興協会 技術研究所長 後藤 芳一 氏に聞く
組織・業界の外の課題に取り組むことで成果
 農工連携・障害者の就労支援に積極的な取組
 機械振興協会は機械産業の発展をめざして設けられた。非営利型の一般財団法人なので、分野の垣根を超えた課題や、機械業界の外にある問題に取り組める。その中で、技術研究所は農工連携や障害者の就労で成果を上げている。ベースにあるのは「モノ作り」だが、中立の立場で個別の相談に乗り、ソリューションを提供できるのが強みだ。昨年10月に研究所長に就任した後藤芳一氏に現在の取組などについて語ってもらった。

 【2018/4/25日号】
東京都市大学 副学長 皆川 勝 氏に聞く
建設実務者向けに教える社会基盤マネジメント
 社会人に学ぶ場を提供、建設業界の課題を学術的に解決
 2016年度から東京都市大学では、社会人を主な対象とした「社会基盤マネジメント」講座が開設されている。そこでは、仕事の中で抱える課題を扱い、その課題について学術的な解決策を考える機会を与えている。受講者は日々実務をこなす40〜50歳代の管理職が中心だが、学ぶ場の少ない社会人にとっては、貴重な「学びの場」になっている。このプログラムを推進する皆川勝副学長に狙いと現状について語ってもらった。

 【2018/4/10日号】
内閣官房 日本経済再生総合事務局 参事官 川村 尚永 氏に聞く
「Society5.0」に求められる規制改革とIT化
 革新的技術改革と規制改革で成長のフロンティアを目指す
 社会は、狩猟、農耕、工業、情報と変遷してきた。これからの社会に求められるのは、革新的な技術で個々のニーズに合ったサービスによる社会の課題の解決だ。そこで今、わが国政府が進めるのが、未来投資戦略「Society5.0」だ。IoT、ビッグデータ、人工知能(AI)、ロボットの先端技術をあらゆる産業や社会生活に導入するには何をすべきか。この問題に取り組む、内閣官房日本経済再生総合事務局参事官の川村尚永氏に、成長のフロンティアを目指す「Society5.0」について聞いた。

 【2018/3/25日号】
TTCL 社長兼CEO 入矢 洋信 氏に聞く
EPCと発電投資を両輪にバランスの良い経営を目指す
 新規事業としてデジタル事業も視野、今年中に枠組み作り目指す
 TTCL(元トーヨータイ)は、プラント建設のEPCと発電投資によるリターンを両輪に事業を展開している。「ゼロ・百」のEPC事業だけでは業績の平準化は難しく、それを補う事業として発電投資がある。二つに事業を両輪に展開する最大の理由は業績の平準化だ。今年2月、メジャーシェアホルダーだった、東洋エンジニアリングがTTCLの全株式を売却したが、オペレーション上の問題はない。最近の事業展開について、TTCLの社長兼CEOである入矢洋信氏に聞いた。

 【2018/3/25日号】
シーメンス 代表取締役社長兼CEO 藤田 研一 氏に聞く
コネクテッド環境で最適ソリューションを提供するシーメンス
 重電プラントでは、需要高まる中型設備に力
 IoTの時代を迎え、産業界はつながることを無視できない時代を迎えた。そのためのプラットフォームとして、シーメンスは「MindSphere」を提供、日本での事業も順調に滑り出した。一方、重電プラント分野では昨年、大幅な人員削減を発表した。これまで大型ガスタービンを中心に展開してきたが、分散型電源が主流になる昨今、需要は大型から中型へと移行。その市場環境の変化に伴い、人員削減を余儀なくされた。シーメンスの日本法人のトップである代表取締役社長兼CEOの藤田研一氏に時代の変化と変化への対応について聞いた。

 【2018/2/10日号】
日阪製作所 代表取締役社長 竹下 好和 氏に聞く
新中計「G− 17」目標達成に向け「モノづくり」を強化
 スローガン「変わろう、変えよう!」を全社に浸透
 熱交換器・プロセスエンジニアリング・バルブの3事業で展開する日阪製作所。昨年4月に新中期経営計画「G−17」をスタートし、その成果も徐々に出始めている。ここで重視されているのが、事業の根幹である「モノづくり力」の強化だ。最前線の営業ばかりではなく、軍隊で言えば兵站と言われる「モノづくり力」の強化なしに目標を達成できない。「変わろう、変えよう!」をスローガンに、中計を推進する代表取締役社長である竹下好和氏に聞いた。

 【2018/1/25日号】
日本メンテナンス工業会 吉川 善治 会長に聞く
メンテナンス業認知度向上への活動を継続
 今年4月西日本工業大学に講座開設、他機関との連携を強化
 プラントメンテナンス業における人手不足が日々深刻化、最近では人材の奪い合いも散見されるようになった。こうした中、日本メンテナンス工業会は近年、「人材確保と育成」に精力的に取り組んでいる。その中で重視されているのが、教育機関におけるメンテナンス業の認知度の向上だ。昨年は、西日本工業大学との連携が生まれ、今年は同大学において、プラントメンテナンスの講座が開設される。同時に工業高校の就職指導担当者への働きかけや高専での講演会の開催なども行い、若手人材の確保に力が入る。日本メンテナンス工業会の会長である吉川善治氏(新興プランテック社長)に工業会の活動状況について聞いた。






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