【2017/11/25号】
ＩＨＩ 執行役員 資源・エネルギー・環境事業領域プロセスプラントＳＢＵ長 米澤克夫 氏
グループ全製品へのＥＰＣサービスの提供を目指す
当面は、２件の北米ＬＮＧプロジェクトの遂行に注力 |
| ＩＨＩのプロセスプラントＳＢＵ（ストラテジック・ビジネス・ユニット）は、セメントや化学プラントをはじめ、ＬＮＧターミナルのＥ Ｐ Ｃを手掛けてきた伝統のある部門だ。プラントを据え付けることで付加価値を提供してきた点でも、重要な役割を担ってきた。現在では、北米で２件のＬＮＧプラントを建設中で、目下、そのプロジェクト遂行に注力している。ＥＰＣサービスを特徴とするプロセスプラントＳＢＵ長に今年４月、米澤克夫執行役員が就任した。同執行役員に今後の事業展開について聞いた。 |
【2017/11/10号】
「INCHEM TOKYO 2017」展示委員長 石川 正男 氏
６つの展示会と講演会で従来以上の集客目指す
国内で学ぶ留学生の来場にも期待 |
| 11月20日から22日までの３日間、東京ビッグサイトで「INCHEM TOKYO 2017」が開催される。1966年に第１回目を開催し、今回31回目となる「プラントショー」を母体にした展示会だが、６つの展示会を一堂に会し、プラントの建設から最先端技術までを俯瞰する絶好の機会になる。今回は初めて「プラント補修・保全・長寿命、コーナー」を設け、新たな来場者の発掘も狙う。また併設セミナーの講演会にも趣向を凝らし、集客のための仕掛けにもくふうがある｡「INCHEM
TOKYO」の展示委員長の石川正男氏（千代田化工建設常務執行役員・技術本部長）にプログラムの特徴について聞いた。 |
【2017/10/25号】
三井造船 取締役社長 田中 孝雄 氏
「2025Vision」社会に価値をつくりだすエンジニアリングチームとは
節目の年に海外プロジェクトで追加コスト発生、今後はＥＰに特化 |
| 「2025Vision」の下、持株会社制への移行など、大胆な手を打つ三井造船。30年後のニーズを視野に、事業を「海上物流・輸送｣「環境・エネルギー｣「社会・産業インフラ」の３ドメインに再編する。来年度から、船舶、機械・システム、エンジニアリングの各事業本部を事業会社化。権限を委譲し、経営のスピードアップを図る。100周年は、それぞれの事業領域で責任を明確化にする節目にもなった。そんな節目の年に、海外のプロジェクトで多額の追加コストが発生。エンジニアリング事業においても、新たな対応が明確にされた。 |
【2017/10/25号】
三井造船 常務執行役員 エンジニアリング事業本部長 新牧 拓也 氏
「2025Vision」ではストック型事業に注力
創業100周年に収益悪化､「難局は事業変革のチャンス」 |
| 創業100周年の節目の年に海外のプラント建設プロジェクトで大きな損失を計上した三井造船。2018年４月にはホールディングス制に改め、新たなスタートを切る。そんな中、渦中のエンジニアリング事業本部の事業本部長に就任したのが新牧拓也常務執行役員。難局に立ち向かう時期の事業本部長就任だが､「難局は事業変革へのチャンス」と、最近の状況を前向きに捉えている。エンジニアリング事業の立て直しと「2025Vision」への対応について聞いた。 |
【2017/10/25号】
三井海洋開発 代表取締役社長 宮﨑 俊郎 氏
EPCIの中心はシンガポール、FPSO建造にはファブレスで対応
独自のビジネスモデルで顧客満足度向上を追求 |
| ＭＥＳ（三井造船）グループにおいて、FPSO（浮体式海洋石油･ガス生産貯蔵積出設備）などの洋上生産設備を手掛ける三井海洋開発（MODEC）はユニークな存在だ。本社を東京に置くものの、EPCI（設計･調達･建造･据付）の中心はシンガポール、FPSOやトップサイドの建造地は、シンガポール、ブラジル、中国、韓国、日本などのヤードをその都度選択する。在籍する社員の国籍は25カ国に及び、社員の意識調査は５カ国語で行われる。このMODECがFPSO市場に参入を果たしたのが1985年。FPSOのエンジニアリング、建造に加えてオペレーションも行うことで競争力を高め、FPSOコントラクター２強の地位を確立した。何をもって、トップコントラクターとなりえたのか、MODECの代表取締役社長
宮﨑俊郎氏に語ってもらった。 |
【2017/10/10号】
テックプロジェクトサービス 取締役社長 今西 隆美 氏
独自の商品配列で顧客に寄り添うＴＰＳ
目下の課題はマルチタレントな人材の育成 |
| 東洋エンジニアリング（TOYO）の子会社として、国内のＥＰＣプロジェクトを手掛けるテックプロジェクトサービス（TPS）。270名の部隊で、小回りを利かせながら、きめ細かく、顧客ニーズに応えられるのが強みだ。昨年４月には、TOYOから国内プラント事業と医薬関連事業のすべてが移管された。こうした中、目下の課題はマルチタレントなエンジニアの育成だ。エンジニアを多能化させることで、相対的に工数単価を下げる狙いがある。今年６月末に、ＴＰＳの社長に就任したばかりの今西隆美氏に聞いた。 |
【2017/10/10号】
旭有機材 取締役常務執行役員 管材システム事業部長 中野 賀津也 氏
樹脂配管でエンジニアリング・メンテナンスサービスを強化する旭有機材
樹脂バルブのパイオニアが目指す、さらなる飛躍 |
| 樹脂バルブの、世界トップ集団をひた走る旭有機材。誰もが認める「樹脂バルブのパイオニア」だ。高い耐食性と軽量という特徴を持つ樹脂バルブだが、まだまだ金属製バルブからの置き換え需要を開拓できる。これを実現するために、目下、延岡工場の生産体制から代理店まで、文字通り製造から商流までの見直しに取り組んでいる。現在、管材事業の売上高は約230億円(2017年３月期)だが、2020年には280億円にまで拡大する計画だ。そのための施策について、取締役常務執行役員・管材システム事業部長の中野賀津也氏に聞いた。 |
【2017/9/25号】
ＪＦＥエンジニアリング 取締役社長 大下 元 氏
ＥＰＣと運営事業を両輪に売上高5,000億円を目指す
社会インフラ中心、海外中小案件で若手を育成 |
| 今年３月の狩野久宣元社長の急逝により、就任した大下元新社長。社長就任とともに、社員とも積極的に会話の機会を持った。その中で「社会インフラをやりたい」という新入社員の意欲を頼もしく感じている。ＥＰＣと運営事業を両輪に、社会インフラに多面的に取り組むＪＦＥエンジニアリングだが、目下、重視しているのが若手の育成。これには、海外の中小プロジェクトでの経験が重要と言う。就任後、半年が過ぎたＪＦＥエンジニアリングの大下元新社長に事業展開について聞いた。 |
【2017/9/10号】
千代田化工建設 取締役社長 山東 理二 氏
油価50ドル以下を前提に経営、ＬＮＧ一本足からの脱却目指す
ＬＮＧではデマンドクリエイション、地道な産業設備も重視 |
| 去る６月の株主総会で、千代田化工建設に初めて、三菱商事出身の山東理二社長が就任した。前期には、EMAS千代田サブシーのチャプター11の申請、８月に発表した第１四半期決算では、米国で遂行中のＬＮＧプロジェクトの採算見直しに伴う利益率の悪化を発表するなど、その門出は厳しいものとなった。その中で中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」も策定して、事業の方向付けも明確にした。就任したばかりの山東理二社長に意気込みを聞いた。 |
【2017/9/10号】
日揮 取締役社長ＣＯＯ 石塚 忠 氏
「Back to the Basics」の精神で原点回帰、成長に不可欠な遂行力
ＬＮＧでは、モジュール工法を重視、案件の競争力向上に力 |
| 前期、米国とクウェートのプロジェクトの不採算から、19年ぶりに赤字転落した日揮。その立て直しに2015年に一度退職した石塚忠氏が復帰、今年２月に上席副社長、６月の株主総会で代表取締役社長ＣＯＯに就任した。プロジェクト畑を一貫して歩んできた石塚社長だが、現場の状況を見つめ、社員との意見交換を通じて辿り着いたキャッチフレーズは「Back
to the Basics（基本に帰ろう）」。基本を忘れずに、プロジェクトの要所を押さえながら、着実なプロジェクト遂行を目指す。社長に就任したばかりの石塚忠氏に聞いた。 |
【2017/7/25号】
日立造船 代表取締役会長兼社長 谷所 敬 氏
新中計では、事業基盤の立て直しから成長へ
海外ごみ発電プロジェクトには、現地化で対応 |
| ５月に新中期経営計画（2017～2019年度）を発表した日立造船。前中計では、プロジェクト遂行の問題から収益性に課題を残す結果となったが、新中計ではこの対策にいち早く着手。初年度に事業基盤を立て直し、２年目から成長に向けて舵を切る。その一方で近年、需要が高まる海外のごみ発電プロジェクトへの対応も強化。そこでも収益性の向上を目的にＥＰＣの現地化を図る。日立造船の代表取締役会長兼社長に、新中計への意気込みを聞いた。 |
【2017/7/10号】
スパーポイントリサーチ代表 河村 幸二 氏
大衆化時代に突入した３次元計測、今重視される「ユースウェア」
プラントでは、ディメンジョナルコントロールへの活用も視野 |
| レーザスキャニングによる３次元計測は普及し続けている。廉価なスキャナの登場や、データ処理ソフトの技術開発などにより、加速度的に普及し、最近では「大衆化」とも言われるようになった。こうした中で､「今、求められるのは、ユースウェア」とスパーポイントリサーチ社の河村幸二代表は指摘する。３次元計測の調査会社として米国ボストンに生まれたスパー社だが、同社は10年以上に渡り、イベントを開催し、この分野を注視してきた。日本代表を務める河村代表に普及の背景と３次元計測技術の今後について語ってもらった。 |
【2017/6/25号】
ベントレー・システムズ シニアバイスプレジデント Santanu Das 氏
一貫したソリューションで水処理設備のライフサイクルをサポート
「ConnectEdition」で新たな価値を創造、次のテーマは「予知」 |
| ベントレー・システムズが２年前に実用化した「ConnectEdition｣。これにより、クラウド環境で設備の現状が有機的につながるようになり、リアルな世界に、新たな価値が付加されるようになった。このソリューションを水処理設備のライフサイクルに活かせば、リアルな設備管理が可能になる。さらに、リアリティ・モデリング・ソリューションである「ContextCapture」の活用により、低コストでのライフサイクル管理にも新たな道が広がる。ベントレーで「デザイン・モデリング」を担当するシニアバイスプレジデント、Santanu
Das氏に水処理設備のライフサイクルをサポートするソリューションを中心に聞いた。 |
【2017/6/10号】
三菱ケミカルエンジニアリング 取締役社長 佐久間 良介 氏
外販７事業部体制を維持、幅広い事業分野に対応
３事業会社の統合でも、業務に大きな変化なし |
| 今年４月、三菱ケミカルホールディングスの事業会社が三菱ケミカルに統合されたのに伴い、社名が三菱ケミカルエンジニアリングに変更された。とはいうものの、エンジニアリング子会社の役割に変わりはない。今後も、外販とグループ向けの仕事量をバランスよく確保する計画だ。ただ、仕事の質がエンジニアやプロジェクトマネジャーによりばらつきがある。このばらつきを是正するのが目下の課題だ。「福村前社長が業績を改善され、良い形でバトンを渡してもらった」と語る佐久間良介新社長だが、懸念もある。三菱ケミカルエンジニアリングの社長に４月に就任したばかりの佐久間新社長に聞いた。 |
【2017/5/25号】
一般財団法人エンジニアリング協会 理事長 佐藤 雅之 氏
エンジニアリング産業の認知度向上で成果
今後も人材育成に注力、各省庁との連携強化も模索 |
| 一般財団法人エンジニアリング協会（ENAA）、エンジニアリング産業の人材育成や社会的認知度の向上に取り組んできた｡「B to B」ビジネスを対象とするエンジニアリング産業は、様々な分野の産業に貢献しているものの、認知されにくい側面がある。実際、社会の多くの分野で大きな役割を果たしているにもかかわらず、その効果は見えにくい。エンジニアリング産業の魅力と、産業を支える人材について、創刊400号を機会にENAAの佐藤雅之理事長（現日揮会長）に聞いた。 |
【2017/5/10号】
東京大学大学院 工学系研究科 教授 後藤 芳一 氏
リアルが求められるＩｏＴは日本の製造業のチャンス
ライフサイクルを捉える、新発想が重要 |
| ＩｏＴやビッグデータという用語がメディアに取り上げられない日が無くなるほど、注目度が高まっている。かつてのＩＣＴではヴァーチャルが中心だったが、ＩｏＴで求められるのはリアルだ。このリアルこそ、わが国が得意とする分野だ。そういう意味で、ＩｏＴは日本の製造業にとってもチャンスといえる。この状況をいかに捉えるか、この分野に詳しい、東京大学大学院工学研究科教授の後藤芳一氏に聞いた。 |
【2017/4/25号】
GEオイル&ガス ﾀｰﾎﾞﾏｼﾅﾘｰ･ｿﾘｭｰｼｮﾝ事業ﾌﾟﾚｼﾞﾃﾞﾝﾄ&CEO Rod Christie 氏
ＩｏＴ活用で顧客の事業効果率向上に注力、今後もテクノロジーへの投資を継続
今年後半からＬＮＧプロＦＩＤ再開見込む |
| 2014年半ばに油価が下落、以後、油価はある程度、回復したものの、オイル＆ガスのプロジェクト市場は本格的な回復には至っていない。こうした中、ＧＥは事業体制の再構築と平行して、ＩｏＴプラットフォームを活用した顧客の事業効率の向上に力を入れる。コンプレッサーやガスタービンなど、プラントの重要機器の操業データを豊富に持つＧＥオイル＆ガスだが、膨大な容量を持つ操業データは財産でもある。ＧＥオイル＆ガスターボマシナリー・ソリューション事業プレジデント＆ＣＥＯのRod
Christie氏に今後の見通しなどについて聞いた。 |
【2017/4/25号】
金子産業 代表取締役社長 中村 善典 氏
スマート時代をリードする、オン・オフバルブマネージャー電磁弁を搭載した自己診断機能「APOSA」を11月に発売 ベトナム現地法人設立から１年､「APOSA」生産拠点に |
| 金子産業がベトナムに現地法人ベトナムカネコを設立してから１年間が経過した。現在、部品を生産し、日本、韓国、中国・上海の工場に輸出しているが、今年11月に発売を予定している「APOSA」が本格的に販売されれば、その製造拠点になる｡「APOSA」もプロトタイプの開発を終え、今後は各国防爆認定や「ＩＥＣ61508
」ＳＩＬスタンダードの取得を経て、本格的な発売に移行する。金子産業の代表取締役社長である中村善典氏にベトナムカネコの現状と「APOSA」の開発状況について聞いた。 |
【2017/4/10号】
経済産業省 高圧ガス保安室長 髙橋 正和 氏
４月から「スーパー認定事業所」制度がスタート
ＩｏＴなどの活用で最長８年間の連続運転が可能 |
| 石油・石油化学プラントの最長８年間の連続運転を認める「スーパー認定事業所」制度が４月、スタートした。ＩｏＴやビッグデータなどの最新技術を活用して、自主保安による最適運転を行っている事業所を「スーパー認定事業所」と認定し、最長８年間の連続運転を認める。点検時期は８年間の中で事業者が自ら決めることができ、規制に縛られずに生産性を向上させることが可能だ。この制度を有効に活用すれば、事業者の競争力強化につなげることもできる。新たに施行された認定制度について、経済産業省高圧ガス保安室長の髙橋正和氏に聞いた。 |
【2017/3/25号】
ワコオ工業 代表取締役社長 和田 一仁 氏
北海道生まれのバルブメンテ専業、ワコオ工業
「お客様第一」ですべてのバルブに対応、全国展開へ |
| ワコオ工業は、北海道でバルブとポンプのメンテナンスを手掛けるユニークな企業だ。1970年に北海道の産業を支援する目的で設立。バルブメーカーのサポートを受けながら、技術を磨き、地道な事業を展開してきた。最近では、関東に進出するとともに、後継者問題を抱える同業者をグループの傘下に入れ、事業は全国展開へと、広がりを見せている｡「お客様第一」をモットーに、顧客の目で評価されることで着実に成長してきた。代表取締役社長の和田一仁氏にこれまでの歴史と現在の事業展開について聞いた。 |
【2017/3/10号】
プランテック 社長 勝井 征三 氏
技術オリエンテッドを貫いた半世紀､「技術に利益は付いてくる」
安定燃焼と高効率発電を実現するバーチカル炉 |
| ゴミ焼却炉メーカーのプランテックが今年、創立50周年を迎えるが、この半世紀、技術オリエンテッドな事業姿勢を貫いてきた。とりわけ、安定燃焼と高効率発電を可能にする「竪型火格子式ストーカ炉（バーチカル炉）」は、国内の自治体や廃棄物処理業者などから高い評価を得ている。これからも「今できる最高の結果を出す｣「問題が見つかれば迅速に対応する」という方針を貫きつつ、時代の変革に的確に対応しながら、いっそうの成長を目指す｡「利益は技術に付いてくる」と語るプランテックの創業者である勝井征三社長に聞いた。 |
【2017/2/25号】
ベントレー・システムズ ＣＥＯ グレッグ・ベントレー 氏
「CONNECT Edition」でインフラ・プラントの統合管理が可能に
クラウドが作り出す新領域で、向上する生産性 |
| ベントレー・システムズがこの数年、クラウドを利用した「CONNECT Edition」を積極的に売り込んでいる。クラウド上でシステム同士がつながり、従来に無かった機能の向上も実現できる。これにより、インフラやプラントのライフサイクルをシームレスかつ統合的に管理できるようになった。従来のソリューションにクラウド環境を与えるだけで、ソリューションは広がりを見せている。ベントレー・システムズのＣＥＯ兼社長・会長のグレッグ・ベントレー氏に「CONNECT
Edition」を軸とする事業戦略などについて聞いた。 |
【2017/2/10号】
ロードスプリング社 社長兼ＣＥＯ エリック・レイトン 氏
クラウド環境で200以上のアプリケーションを提供
日本ではＣＳＴと提携、万全のセキュリティで複雑化するプロジェクトにも対応 |
| ロードスプリング社は2000年からクラウド環境で各アプリケーションを提供するサービスを提供してきたユニークな企業だ。ベンダーに依存することなく、プロジェクトベースでクラウド環境でアプリケーションを提供できるのが、そのサービスの特徴だ。しかも、わが国では、その使用にいまだに慎重論の多いクラウドだが、万全のセキュリティでユーザーにクラウド環境でサービスを提供している｡「創業以来17年間、セキュリティに関する事故は１件も発生していない」と言う。わが国では、千代田システムテクノロジーズ（ＣＳＴ）がロードスプリング社と2015年３月にＯＥＭ契約を締結し､「ＣＳＴ
Project Cloud」サービスを行っており、シンガポールに共同でデータセンターを構築するなど、日本・アジア地域向けに一歩踏み込んだ協業を行っている。ロードスプリング社のＣＥＯであるエリック・レイトン氏にクラウドサービスの優位性などについて聞いた。 |
【2017/1/25号】
日本メンテナンス工業会 会長 吉川 善治 氏
直面する「若手人材の確保と過重労働対策」への取組を強化
今年から表彰制度をスタート、メンテナンスを魅力ある業界に |
| メンテナンスは、社会が正常に活動するためには、無くてはならない要素だ。その重要性は高いものの、社会的な認知度は低い。このため、新たな入職者も少なく、若手人材の確保が課題となっている。これらを背景に、日本メンテナンス工業会は、メンテナンスの認知度の向上とメンテナンス事業の従事者のやる気を促すための施策に力を入れている。認知度を向上することにより若手人材の確保を目指し、やる気を促すことで、やりがいのある仕事であることを実感させるのが、その狙いだ。メンテナンスが直面する課題に取り組む、日本メンテナンス工業会の会長である吉川善治氏に、新年を機会に抱負を語ってもらった。 |
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