Engineering Now 2021



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                      ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 【2021/9/10号】
DXでEPC生産性向上に取り組む、専業エンジ3社
AWPを活用、EPCのWPを高効率で連携
 LNGプロジェクトなど、プロジェクトが大型・複雑化するのに伴い、EPCの生産性が悪化していると言われる。ある調査によれば、コスト超過になったり、工期が遅延するプロジェクトは少なくないと指摘されている。こうした中、米国では建設業の生産性を向上するために、建設業の業界団体がAWP(Advanced Work Packaging)を考案し、DX(デジタル・トランスフォーメーション)の活用が提案されている。DX化を推進しながら、AWPを活用することで、わが国のエンジニアリング業界も生産性の向上に取り組んでいる。

 【2021/5/25号】
プラント設計の生産性を向上する「AutoCAD Plant 3D」
ジェイコフが独自のカスタマイズで多様化するニーズに対応
 プラント設計において、3次元CADが不可欠な時代になった。3次元CADの普及に伴い、図面とともに属性データのやり取りも日常的に行われている。こうした時代を迎え、重視されるのがCADデータの互換性だ。この問題にオートデスクのプラント業界向け設計CADツールである「AutoCAD Plant 3D」は、カスタマイズによる対応を可能にしている。その機能を柔軟に活用することで、高い生産性が実現されるが、プラント設計で長年の実績を持つジェイコフは、「AutoCAD Plant 3D」を活用し、生産性を高めながら、顧客の複雑な要求にも的確に対応している。

 【2021/4/10号】
環境省、循環型社会形成推進交付金内示(9・11・12・2月分)
北海道、岡山、福井、愛知などでDBOプロ
 環境省はこのほど、循環型社会形成推進交付金内示(9・11・12・2月分)を発表した。自治体が計画する、ごみ焼却炉やリサイクル施設、し尿・汚泥処理施設、最終処分場などの新設・更新、延命化工事に付与される交付金で、今号では未着工の焼却炉プロジェクトを紹介する。

 【2021/3/10号】
アヴィバが示した「持続的成長に不可欠なデジタル」
「AVEVA WORLD DIGITAL」をオンラインで開催
 時代の進化とともに、企業には、環境、人権などへの配慮が求められる。これらを十分に配慮したうえで、企業は持続的成長を目指すが、これを実現するうえでデジタルが大きな役割を果たす。アヴィバは1月27日、国連グローバル・コンパクトネットワークに加盟、人権・労働権・環境・腐敗防止に関する10原則を順守する意思を表示した。この10原則の維持を遵守するうえで、デジタルはどのような役割を果たすか、「AVEVA WORLD DIGITAL」のプレスイベントとして行われたパネルディスカッションでは・・・

 【2021/3/10号】
清水建設、ベトナムで汚染土壌の浄化を事業化へ
独自の洗浄技術を実証、除去率95%超を達成
 清水建設は昨年12 月、ベトナムで汚染土壌の浄化に関する実証試験に成功した。ベトナム戦争時に散布された枯葉剤に起因するダイオキシン汚染土壌を独自の技術で洗浄する実証試験で、清水はわが国でも実績豊富な洗浄技術をベトナムで実証、PRすることを目的に、汚染土壌が蓄積されたビエンホア空軍基地内に自己資金でオンサイト型土壌洗浄プラントを建設。2019〜2020年の2年間で、汚染濃度が異なる900 トンもの汚染土壌を洗浄した結果、除去率95%超を達成した。

 【2021/2/10号】
JFEエンジ事業投資の中核、J&T環境
リサイクルメニューの拡充、東南アジア進出で売上高1,000億円へ
 年間約5,000億円の売上高のうち、2,000億円を運営型事業で上げるJFEエンジニアリング。運営型事業の多くを担っているのが、グループ会社のJ&T環境だ。これまでにも、産業廃棄物の焼却発電・リサイクル、PCB(ポリ塩化ビフェニル)の処理、福島県での災害廃棄物の処理といった環境事業を手掛け、2019年度には408億円を売り上げた。今後は2029年度に売上高1,000億円の達成を目指し、新規分野の立ち上げに取り組む。

 【2021/1/10号】
政府、「インフラシステム海外展開戦略2025」を策定
2025年に34兆円の受注額へ
 日本政府はこのほど「インフラシステム海外展開戦略2025」を策定した。2013年に策定された「インフラシステム輸出戦略」では官氏一体となった取組がクローズアップされたが、「インフラシステム海外展開戦略2025」ではインフラの売り切りのみならず、運営ノウハウまでを提供し、2025年には受注額34兆円を目指す。新型コロナウイルス感染症対策や2050年カーボンニュートラルを目指す、わが国政府の目標も戦略には盛り込まれ、新たな海外インフラ展開の方針が示された。




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