Engineering Now 2014



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 製鉄排ガスを炭酸ガス原料に、新日鉄住金エンジが 「ESCAP」 を完工
 世界初の化学吸収法で、熱風炉排ガスからCO2回収を実現
            【2014/12/10号】
 エア・ウォーターの子会社で、炭酸ガスやドライアイスを製造・販売するエア・ウォーター炭酸は先月、新日鉄住金の室蘭製鉄所 ( 北海道室蘭市) 構内に、製鉄所の熱風炉排ガスから、原料炭酸ガスであるCO2を回収し、高純度の液化炭酸ガスを生産するプラントを完工した。 このプラントで採用された技術は、新日鉄住金エンジニアリングが開発した省エネ型CO2回収設備 「ESCAP」 だ。 特殊な化学吸収液で、効率的に熱風炉排ガスからCO2を吸収するが、化学吸収法による熱風炉排ガスからのCO2回収は世界初だ。


 石炭火力からガス火力の入れ替え需要が期待される米国市場
 異なる見方を示すGEと三菱日立パワーシステムズ
                  【2014/11/25号】
 2014 年6月、米国連邦環境保護庁 (EPA) は、大気浄化法に基づき、既設発電所を対象とした二酸化炭素 (CO2) 排出基準を設定する規制案を発表した。 この法案によって、火力発電所から出るCO2の排出量を2030 年までに2005 年比で30%減らすことを目指すことが決まった。 現在、米国の発電市場では、既存の石炭火力発電所や老朽化した石炭発電所のガス火力発電所への入れ替え需要とともにガス火力発電所の新設が見込まれており、市場への期待は高まりつつある。


 IT活用で、焼却炉DBOプロを効率化
 安定稼働、人材配置の最適化、発電量増大などで効果
                【2014/11/10号】
 全国各地でDBO (Design Build Operate) 方式による、ゴミ焼却炉の建設・運営プロジェクトが計画されている。 そんな中で焼却炉メーカーが、建設から運転・保守まで対応するために重要なのが、ライフサイクルコスト低減のための提案だ。 メーカーは、炉の安定稼働、現場での人材配置の最適化、点検・メンテナンスの効率化、電力や薬剤の使用量の見直しなどを通じ、ランニングコストの適正化を図っている。 中でも、IT活用はコスト適正化の中核にある。 このIT活用状況をレポートする。


 インターオペラビリティで 「使いやすさ」 を追求
 ベントレー、 「鋼構造ソリューションセミナー 2014」 を開催
               【2014/11/10号】
 去る9月30 日、ベントレー・システムズは 「鋼構造ソリューションセミナー2014」 を横浜みなとみらいの横浜ベイホテル東急で開催した。 創業以来、インターオペラビリティ (相互互換性) を重視した製品開発を進めるベントレーだが、鋼構造ソリューションにおいてもその方針がブレることはない。 鋼構造の解析を行う 「Staad.Pro」 の最新バージョンである 「Staad.Pro V8i」 においてもその姿勢が貫かれており、高度な解析が容易にできる。 ソリューションは日本のユーザにも確実に浸透している。


 受注高は過去最高水準の14 兆5,978 億円、2013 年度 「エンジニアリング白書」
 2014年度は海外市場において大幅な受注増に期待
                   【2014/9/25号】
 一般社団法人エンジニアリング協会 ( ENAA ) はこのほど、「平成26 年度エンジニアリング産業の実態と動向 ( エンジニアリング白書)」 を発表した。 エンジニアリング白書は会員企業54 社からの回答をまとめたもので、2013 年度は前年度比19% 増の14 兆5,978 億円であった。 エンジニアリング専業、総合建設、電機・通信・計装の受注が好調で、過去最高水準を記録した。 2014 年度の見通しは、国内外合計で前年度比0.9%増。 国内は減少が見込んでいるが、海外では169.3%と大幅増が予想されている。 特に石油・ガスエネルギープラント、鉄鋼・非鉄金属プラント、通信プラントにおける海外案件が200%を上回っており、強気な数字を示した。


 震源地はジェネリック、医薬品エンジ市場に異変あり
 ジェネリック台頭で、変わるエンジ企業の勢力図
                     【2014/9/10号】
 2000年代前半、ジェネリック医薬品の使用が始まった当初、エンジニアリング企業のジェネリックへの対応は慎重だった。 理由は、厳しいコストでのプラント建設が求められると予想されたからだ。 しかし、ジェネリックは年を追うごとにシェアを高め、2013年度は数量でシェア27.8%にまで達した。 厚生労働省は今後もジェネリック医薬品を普及させ、2018年3月末にはシェア60%にまで引き上げようとしている。 これを実現するには、ジェネリック医薬品の製造設備の増設が必要で、かつては慎重だったエンジニアリング企業もこのニーズを取り込まざるをえなくなった。 ジェネリック医薬品の台頭に伴い、医薬品エンジニアリングにおけるエンジニアリング企業の勢力図も変わってきている。


 日本インターグラフ、「CAU2014」 を9月30日に横浜で開催
 ICAS製品の日本市場での浸透を図る
                           【2014/9/10号】
 インターグラフが2010年のCOADE社買収により手掛けるようになった 「ICAS (Intergraph CADWorx & Analysis Solutions)」 製品だが、買収以後、配管応力解析ソフト 「CAESAR U」 では、「Smart 3D」 との双方向インタフェースを実現し、「CADWorx」 では、インターグラフにとって、未開拓の中小プラントを扱うユーザの掘り起しを行ってきた。 同時に、ICAS製品の多言語化を進め今では、12カ国の言語に対応するようになった。 事業の国際化が進む中で、米国内で年1回だけ開催されてきた 「CAU (キャドワークス・アナリシス・ユニバーシティ)」 を全世界で15〜20回開催することにした。 そして9月30日に横浜で、日本で初めての 「CAU2014」 が開催される。


 インターグラフ、「Intergraph PP&M JAPAN2014」 開催
 7月8・9日横浜で、PP&M社長のサリンジャー氏も出席
               【2014/7/25号】
 去る7月8・9日の2日間、横浜ベイホテル東急で 「Intergraph PP&M JAPAN2014」 が開催された。 今回のイベントの目玉は、PP&Mの社長であるゲルハルド・サリンジャー氏の参加だ。 プロジェクトが大型化・複雑化する中で、エンジニアリングITは効率的なプロジェクト遂行を実現するうえで、重要な役割を果たす。 2010年にスウェーデンの世界最大手精密計測技術システムのヘキサゴン傘下に入ったインターグラフ。同グループには、3Dレーザスキャナを持つライカジオシステムズがあり、ライカとのコラボレーションでも成果を上げている。 イベントでは、インターグラフの最新動向が紹介された。


 ライフサイクル対応の温泉バイナリー発電
 政府が推奨も、市場成長はFIT次第
                            【2014/7/25号】
 わが国では、再生可能エネルギーの投資が相次いでいるが、温泉事業者はバイナリー発電に熱い視線を送る。 その理由は、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度 (FIT)」 の対象であること、加えて、既存の温泉を有効活用できるためだ。 そんな温泉バイナリー発電設備の受注には、富士電機、JFEエンジニアリング、IHIが注力している。 熱源となる湯成分の分析から、発電設備やユーティリティ設備のEPC、完工後のメンテナンスと、ライフサイクルに渡り事業を展開している。


 新興プランテックが犠牲型防食システム事業に参入
 「SPCマグネラップ」 で施工から施工後の管理まで対応
                【2014/6/25号】
 わが国の石油・石油化学関連のプラントの中には、半世紀に渡って稼働してきたものも少なくない。 稼働しているプラントの中には主要設備が最新のものに交換されているものもあるが、設備の老朽化はわが国プラントのトラブル原因の中で最も多い。 新興プランテックはこのほど、愛知県名古屋市に本社を置く潟Rーメイが開発した特許技術で、新たに犠牲型防食システム事業に参入した。 イオン化傾向の大小を活用した防食技術だが、防食効果の継続性が確認できるのが特長だ。 高経年設備を抱える、わが国の石油・石油化学関連業界にとっても、犠牲型防食システムの活用は朗報となること間違いない。


 本格的普及期を迎えた3次元計測
 10周年を迎えた 「3次元計測フォーラム (SPAR2014 J)」 開催
           【2014/6/25号】
 去る6月4・5日の2日間、川崎市産業振興会館で 「3次元計測フォーラム (SPAR2014 J)」 (本誌後援) が開催された。 今年で10周年を迎えた 「SPAR J」 だが、この間、3次元計測技術は進化し、確実に普及してきた。 そして、今回の 「SPARJ」 では、安価なスキャナーが展示され、ソフト関連でもデータの軽量化を図る新技術が紹介された。 高度な技術から必要な技術へ、その内容は徐々に変わってきている。 こうした動きこそ、「本格的普及期目前」 の動向と言えるのかもしれない。


 CSMS認証取得で、新たなコンサルティングサービスがスタート
 三菱化学エンジと横河ソリューションが事業化
                      【2014/6/10号】
 去る4月下旬、三菱化学エンジニアリング (MEC) と横河ソリューションサービスは、世界初のCSMS (サイバー・セキュリティ・マネジメント・システム) 認証を取得した。 「IEC62443」 規格に準拠した認証の取得だが、この認証取得を機会に、MEC、横河ソリューションともに、CSMS認証取得のコンサルティングサービスの事業化に乗り出した。 プラントの運用面から参入するMECとSIerとしての立場で取得した横河ソリューションには、立場の違いはある。 しかしサイバー攻撃が産業界の喫緊の課題になっている今、これら新サービスへの期待も高まる。


 日造、防災ラボを完成
 防災技術の情報発信拠点に
                                 【2014/5/25号】
 日立造船はこのほど、堺工場に、「Hitz防災ソリューションラボラトリー (通称、Hitz防災ラボ)」 を完工した。 津波対応の陸上設置型フラップゲート式防潮堤 「neoRiSe」 の検証設備、放電破砕装置 「EDICS」 の実機などを設置。 技術検証や実演を通じ、自治体などの見学者に防災技術を紹介する。 2016年度を最終年度とする長期ビジョンでは、「社会インフラ整備と防災」 を重要な事業ドメインに位置づけている日造だが、防災事業の規模を、2012年度の20億円から100億円に引き上げる。 Hitz防災ラボには、防災技術の情報発信拠点としての期待が寄せられている。


 BIMコンサルティングサービスで急成長するTaesung S&I
 BIM世界標準に適合、ドーハメトロプロジェクトにも参画
                【2014/5/25号】
 わが国で 「BIM (ビルディング・インフォメーション・モデリング)」 という用語を耳にするようになって、久しい。 が、その普及は思い通りには進まない。 日本国内が主力市場である、わが国の建設業界にとって、BIM導入への切迫感は乏しいのが実態だ。 しかし、そんな中で、BIMの国債標準化が進む。 このBIMを建設業の生産性向上に役立てているのが韓国のTaesung S&Iだ。 BIMコンサルティングなどを目的に2012年1月に設立されたが、すでにカタールのドーハメトロプロジェクトに参画するなど、事業展開は活発だ。


 ゴミ焼却プラント、77件の基幹改良工事の行方
 日造・タクマ・JFE・荏原4社がシェア6割強
                        【2014/5/10号】
 小誌では毎年この時期、1990年代に稼働を開始したゴミ焼却炉を持つ自治体を対象に、今後の老朽対応について調べている。 今年の調査では全215施設のうち、77施設で基幹改良・延命化工事、35施設で新設・更新工事を計画・検討していることが明らかになった。


 ガス・ビッグビジネスを予感させた 「GASTECH2014」
 拡大する天然ガスビジネスを反映、世界から415社が出展
               【2014/4/25号】
 去る3月24日から27日までの4日間、韓国KINTEXで開催された 「GASTECH2014」。 18カ月に1回のペースで世界各地で開催されるイベントだが、今回のイベントには全世界から約415社、来場者数は1万4,000人を数えた。 ガスビジネスに関わる、生産者、ユーザー、エンジニアリング企業、機器ベンダーが展示場で、自社のアピールを積極的に行った。 その熱気は、天然ガスビジネスの活気をそのまま反映するものだった。


 プロジェクト情報の共有で生産性を向上させたベントレー・システムズ
 「ProjectWise Construction Work Package Server」 を3月に市場投入
       【2014/4/10号】
 ベントレー・システムズは2月、建設現場の情報を共有するソリューション 「ProjectWise Construction Work Package Server」 を発売した。 5年前に 「CunstructSim」 を発売し、プロジェクトに必要なドキュメント管理に加え、プランニングとスケジュール管理に対応した。 このほど市場に投入された 「ProjectWise Construction Work Package Server」 は、「ConstructSim」 の機能拡張版とも言えるもので、校正管理機能も付加されている。 その完成度の高さは注目に値する。


 コークス炉の更新需要狙うティッセン・クルップ・オットー
 EPCに対応、プラント全体で環境負荷軽減
                         【2014/4/10号】
 独ティッセン・クルップ・ウーデの日本法人、ティッセン・クルップ・オットーが、更新時期にあるわが国のコークス炉の、更新需要の受注に前向きだ。 今後10年間で毎年100億円の投資が見込まれており、この市場は目立たないが 「宝の山」 でもある。 過去60年間以上に渡る実績、周辺設備を含めたプラント全体での環境負荷の軽減、耐火レンガの効率的な在庫管理によるコスト削減などで、確実なEPC受注を狙う。 その取組を追った。


 エンジニアリングIT武装で競争力高まる日造
 アヴィバ製品中心にシステム構築、ベトナムとの協業体制も強化           【2014/3/25号】
 日立造船のエンジニアリングIT武装は、1987年のアヴィバ社の3次元CAD 「PDMS」 の導入から始まった。 以後、プロジェクトポータルの 「AVEVA NET」 を導入し情報の共有化を図った。 さらに国境を超えた協業体制を強化する目的で 「AVEVA GLOBAL」 も導入。 その変遷は、わが国のエンジニアリングITの発展史とダブる。 エンジニアリングIT武装で競争力を高める、日造の環境・プラント事業の事業展開を追った。


 住重、省エネタイプの排水処理技術を開発
 1〜2年内に実用化、海外でも売り込み                           【2014/3/10号】
 住友重機械工業はこのほど、独立行政法人国立環境研究所と共同で、消費エネルギー量を従来に比べ75%削減する排水処理技術を開発した。 「グラニュール汚泥床法」 と呼ばれ、有機性排水を常温・低濃度でメタン発酵処理する。 排水の昇温・高濃度化が不要なため、効率的な処理が可能だ。 1〜2年後の実用化を目指し、現在も技術研究所 (神奈川県横須賀市) で実用化に向けた研究開発を行っている。 実用化されれば、子会社の住友重機械エンバイロメントが国内の化学・製薬・食品・飲料・紙パルプメーカー向けに売り込む。 将来的には、わが国での実績を足掛かりに、アジアに進出した日系企業にも売り込む計画だ。


 スチールプランテック、現代製鉄の製鋼工場を完工
 契約から稼動開始までで9カ月間も工期短縮                        【2014/2/10号】
 スチールプランテックは昨年11月、韓国の現代製鉄向けに、転炉などの製鋼設備を完工した。 全3工期で建設されたが、短納期が求められた第3期工事では、中国調達を第1・2期工事に比べ限定すると同時に、ベンダー管理を徹底することで、契約から稼動開始までの期間を、従来に比べ9カ月間も短縮した。 国内調達の増加はコストアップ要因になったが、スチールプランテックは転炉排ガス処理設備の設置工事と工場建屋の建設工事の同時施工、転炉の周辺設備の仕様の見直し、鍛造品のチェコからの調達でコスト削減を図った。 こうしたくふうにより、納期短縮とコスト削減の両立に成功した。



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ENN編集部