Engineering Now 2008



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 第2回 FDT / DTMユーザーセミナーレポート
 本格普及に向け、新たな展開 FDT技術の応用に、ますます高まるユーザの関心   【2008/11/25号】
 去る11月13日、東京お台場のファッションタウンビルにおいて開催された、第2回 「FDTユーザセミナー」は、昨年開催された第1回目のセミナーをはるかに上回る180名以上の参加者を集め、盛況のうちに終了した。 今年は特に各社それぞれ異なる複数のフィールドデバイスを共通のホストに接続し、FF-H1、HART、Profibus を通じて、フィールドデバイスの持つ様々な機能をホスト上に表示する実演が行われた。 これはFDTの特徴である Interoperability (相互運用性) をアピールするのに十分なものであった。


 オバマ次期政権を睨み、原発計画でエクセロンがリード
 新大統領と原発業界の深い関係                            【2008/11/25号】
 米原発最大手のエクセロン社が、原発建設計画を持つ電力会社のNRGエナジー株式の公開買い付け (TOB) を行うと発表した。 統合が成功すれば、米国最大の発電事業者が誕生する。 エクセロンは日立、NRGは東芝に原子炉を発注する予定で、両社の動向は日本の原発メーカーにとっても影響を与える可能性がある。 金融危機により実現を疑問視する声も出てきた 「ニュークリア・ルネサンス」 だがエクセロンとオバマ氏の関係を調べてみると、むしろ原発事業推進に傾くのではないかとの予測が立つ。 「Yes We Can」。 オバマ氏の選挙スローガンをエクセロンも叫ぶことになるかもしれない。


 電力プロジェクト、金融危機でも生き残る優良案件
 資金調達は難航するも、必要な案件は進む                     【2008/11/10号】
 金融危機の影響が懸念されていたプラント向けのプロジェクトファイナンスだが、中東ではIWPPの計画に遅れが出始めている。 「現状、アンダーライトリスク(シンジケートローンの引き受けリスク)が非常に高まっている」 と、ある外資系金融機関のプロジェクトファイナンス担当者は言う。 さらに、これまで 「傷が浅い」 と言われていた邦銀にも最近になって影響が出始めており、民間からの資金調達は当面難航する見通しだ。 だがこうした中でも進んでいくプロジェクトはある。 中東や新興国などにおける電力需要の高まりは、現実的な問題として存在しているため、その国が本当に必要とするプロジェクトについては安定して進むと見られる。


 金融ショックで風向き変わった製鉄プラント市場
 アジア市場を直撃、具体化は住金の薄板プロのみか?             【2008/10/25号】
 製鉄プラント市場ではこの数年間、中国・ブラジルを中心に大規模なプロジェクトが相次いで浮上している。 わが国の製鉄プラントメーカー各社も、膨大な量のプロジェクトを連続受注している。 だが、その風向きも変わりつつある。 アメリカ発の金融ショックが、自動車、機械メーカーなど鋼材ユーザー各社を直撃。 製鉄メーカー各社は減産に舵を切り、延期・見直しになった製鉄プラントプロジェクトも出始めている。 中でもアジアでは、ベトナム、タイでプロジェクトが数多く計画されていたが、その多くで見直しが迫られそうだ。


 米国発、リーマンショックを呑み込む原発利権
 政府の舵取りで計画撤廃は杞憂に終わるか                    【2008/10/25号】
 金融危機による世界的な信用収縮は深刻なドルの流動性低下を生み、資金調達が困難になっている。 これに伴い、「ニュークリア・ルネサンス」 のシナリオにも異変が生じ始めた。 米国では2020年までに約30基の原発が新設される計画があり、その建設コストは合計約15〜20兆円と推定される。 原発一基あたりの建設コストは約4,000〜5,000億円と言われており、民間の力だけで資金調達を行うのは現状では難しいとの声もある。 しかし仏原子力大手のアレバは 「金融危機は原子力事業に無関係」 と余裕を見せる。 その背景にあるのは米政府による支援だ。


 激震!リーマンショックでプロジェクトファイナンスも危機に
 比較的被害少ない邦銀のプレゼンス高まる                     【2008/10/10号】
 2007年夏に米国で表面化したサブプライムローン問題が世界的な規模の金融危機にまで発展し、なおも延焼を続けている。 9月15日に連邦倒産法チャプター11の適用を申請した米証券大手リーマン・ブラザーズの事実上の破綻が引き金となり、これまで潜在していた火種が一気に燃え広がった格好だ。 収束の見通しは不透明だがこれに伴い、金融機関は貸し渋りの傾向を強めるなど世界的な信用収縮が進んでおり、特に大型プラントの建設が多い中東地域では、プロジェクト向け資金調達への影響も大いに考えられる。


 洗浄エンジニアリングのパイオニア栗田エンジニアリングが新境地
 ニーズ高まるアンモニア処理とアミン溶液再生技術を確立             【2008/9/25号】
 栗田エンジニアリグは自他共に認める洗浄エンジニアリングのリーディングカンパニーだ。 火力発電所のボイラ洗浄、原子力発電所の除染、他産業プラントの洗浄まで、各産業プラントの洗浄では抜群の実績を持つ。 来年創業50周年を迎えるが、半世紀に渡り様々な洗浄サービスを産業界に提供してきた。 洗浄のパイオニアとして時流をにらんだ技術開発にも取り組んでおり、最近ではアンモニア処理や汚染されたアミン溶液の再生技術を確立した。 洗浄のパイオニアとして時代のニーズを確実にモノにしている。


 官需から民需に移行した住重・水環境エンジ
 2年間で売上高は倍増                                    【2008/9/25号】
 官需依存度が高いプラントメーカーに、民需向け事業への転換が迫られている。 これまで、焼却炉、上下水処理設備などを自治体に売り込んでいたが、自治体の財政問題の深刻化などにより需要は先細りだ。 だが、官需向け事業に馴染んだ体質の改善は容易ではない。 民需向け事業で収益性が悪化したプラントメーカーもいる。 しかし住友重機械工業は、水環境エンジニアリング分野で民需向け事業の成長に手応えを感じている。


 米AES、拡大する世界最大手IPP
 チリ市場に30億ドル投資                                   【2008/9/25号】
 米AESは1981年に設立された世界最大手のIPPだ。 現在世界で124ヵ所(2008年4月時点)の発電プラントを操業し、発電・送電・配電事業を行っている。 一般的な電力会社のように自国に基盤となる事業を持たない代わりに海外での発電事業を積極的に進めてきた生粋のIPPであり、設立から約20年で世界最大手のIPPにまで登りつめることができたのは、「1980年代〜1990年代初頭に始まった電力自由化の流れに乗り、グローバルな事業展開を積極的に行ってきたからだ」と言われる。


 食料と競合しない第二世代のバイオ燃料
 「バイオ燃料が食料を奪う」 穀物価格の高騰に各国が懸念             【2008/7/25号】
 7月7〜8日にかけて開催された洞爺湖サミットで焦点の一つとなったのが近年顕著になっている食料価格の高騰だ。 投機資金の流入、輸出規制、そして温暖化対策として需要が拡大するバイオ燃料がその要因とされており、サミットでもその懸念が表明された。 こうした中、食料以外を原料とする 「第2世代」 のバイオ燃料開発が注目され始めている。 わが国でも農水省が稲わらなどを利用した 「ソフトセルロース利活用事業」 を立ち上げ、大成建設と三菱重工が事業者として今年度からパイロットプラントで実証試験を開始する。


 直面する問題にソリューション提供するアスペンテック
 技術開発で人材払底・環境問題に対応                           【2008/6/25号】
 プラント・エンジニアリング業界が今、直面する課題の一つに、プロジェクトの大型化と旺盛な需要に伴う人材払底がある。 人材不足を補うには、これまで複数の機能で行われてきた作業を一元化する方法がある。 ここで、アスペンテックはシミュレーションと基本設計を同時に行うソリューションを開発した。 また環境問題には、CO2回収に役立つシミュレータの開発に取り組んでいる。 このところ、業界を取り巻く課題へのソリューション提供で市場を切り開く。 アスペンテックは今、業界が直面する課題に、的確なソリューション提供により市場を創造し始めた。


 ドバイで再生水販売事業に乗り出す日立プラントテクノロジー
 長期的な地域密着型事業で足場を固める                           【2008/6/10号】
 日立プラントテクノロジーが中東での水処理事業を強化する。 6月にも大手財閥のアルグレアグループとUAE・ドバイに水処理事業の合弁会社を設立。 国内の公共事業が減少する中、水不足に悩む中東に活路を見出した。 これまでEPCコントラクターとして水処理設備を納入してきたが、今回設立するのは事業会社。 水処理施設のオペレーションから再生した水の販売までを行うことで長期にわたる地域密着型の事業を展開し、さらに日立プラント本体のEPC受注へ波及効果も期待される。


 SPARJ2008、確実に成長するレーザースキャニング市場
 新技術も登場、話題性多い内容                                  【2008/5/10号】
 去る4月17・18日の両日、川崎市産業振興会館で 「第4回3次元フォーラム (SPARJ2008/本誌後援)」 が開催された。 世界市場は388百万ドルとまだ規模は小さいが、毎年20〜30%市場は拡大している。 市場拡大に伴い、レーザースキャナの価格も下がり、使用される分野も拡大し、米国では犯罪調査や交通事故調査にも使われるようになっている。 またこれまで課題となっていた点群データ処理についても、新しい技術が披露され、来場者の関心を集めていた。 レーザースキャニングによる3次元計測の普及を実感させる内容となった。


 原子力で提携、東芝とロシアの思惑
 アレバ追撃図る東芝と大国復権を狙うロシア                          【2008/5/10号】
 「相互補完的なパートナーシップを構築する」。 今年3月、東芝とロシアの国営原子力企業、アトムエネルゴプロムが原子力分野で提携することで合意した。 東芝はロシア側に原子力発電所の主要機器やエンジニアリングに関する技術を提供し、その見返りに核燃料濃縮やロシアでの原子力ビジネス拡大の足がかりを得ることになる。
 東芝は原発建設や設備の供給だけでなく、燃料も含めた総合原子力エネルギー事業を構築する狙いがある。 今回の合意も東芝から積極的な打診があったと言われており、同様のビジネスでは先行する仏アレバへの追撃体制が着々と整いつつある。 一方、ロシアは製造技術と発電タービンなどの製造技術を必要としている。 両社が考える 「相互補完」 とはどういったものか。 双方の思惑を探った。


 川重、将来のLMG輸入拡大睨みコージェネ事業拡大
 海外では受注拡大する川重が、カタールからのLNG導入後の需要に期待        【2008/4/25号】
 このところ、海外でコージェネレーション事業を拡大する川重が、カタールの大型LNGプラント稼動後の国内市場に期待している。 これまで高値で推移していた天然ガス価格が値下がりに転じる可能性があるためだ。 LNGの供給不足で下火の国内市場を活性化させるため、協議会を洞爺湖サミットにぶつけて発足。 国内における啓蒙活動を推進している。 これまで、アジアを中心に海外市場では受注を拡大してきたが、これからは国内市場にも注力する。


 SPAR2008、盛大に開催
 3月3日から5日まで、米ヒューストンで                              【2008/4/10号】
 去る3月3日から5日まで、米ヒューストンで3次元計測の国際会議であるSPAR2008が開催された。 3次元計測市場の拡大を反映して、今年の参加者は昨年を3割以上上回る718名。 開催期間も2日間から3日間に延長された。 まだ大規模市場というには程遠いが、その市場規模は確実に成長している。 4月17・18日には川崎で 「SPARJ2008」 も開催されるが、先駆けて開催された 「SPAR2008」 のトピックスをレポートする。


 第4回「3次元計測フォーラム」4月17・18日に開催
 スパーポイントリサーチ日本支部 河村幸二氏に聞く                     【2008/4/10号】
 今年も4月17・18日の両日、川崎市産業振興会館で 「3次元計測フォーラム/SPARJ2008」(本誌後援) が開催される。 3次元計測の関心の高まりを受け、年々、規模を拡大するイベントだが、今年3月にヒューストンで開催された 「SPAR2008」 の参加者は前年の3割増となった。 わが国でもこの分野への関心は確実に高まっており、この1年間で、TOPCONが国産初のレーザースキャナーを開発、販売するなど目を見張る動きも出始めている。 またスキャナーを扱う商社やサービス会社のテクニカルセミナーの頻繁に開催されるようになった。 「SPARJ2008」 は、わが国の3次元計測の今を知るうえで重要なイベントになることは間違いない。


 国際プロジェクト&プログラム・シンポジウム開催
 PMについて多面的に検討、世界各国から関係者が集う                   【2008/3/25号】
 プロジェクトマネジメントは、プロジェクトを生業とするエンジニアリング産業が生み出したノウハウの一つだ。 様々な要素を、最適化した形で組み合わせ、一つの目的を達成する。 そのノウハウは最近では、建設プロジェクトはもとより、IT産業のシステム開発でも採用されている。 今回のシンポジウムでは、世界各国からプロジェクトマネジメントの識者が集まり、2日間にわたり深みのある議論が展開された。


 重視されるタンク浮き屋根補強
 2003年十勝沖地震機会に規制強化、工事会社にも引き合い                 【2008/3/10号】
 2003年9月に発生した十勝沖地震は、出光興産北海道製油所のタンク火災という惨事を引き起こした。 この火災事故を契機に、消防庁は規定を強化。 すでに平成17年4月に施行している。 この規定強化に伴い、プラント工事会社には引き合いや問い合わせが寄せられており、需要が期待される。 改めて、強化された規定についてレポートする。


 新技術の開発に動き出した環境エンジ
 日造、JFEエンジがバイオ関連技術に取組、要素技術も柔軟に活用            【2008/3/10号】
 官需に頼ってきた環境エンジニアリング部門にとって、公共事業の削減は大きな痛手だ。 だからプラントメーカー各社が環境エンジニアリング分野で、主力の焼却炉事業の不振を埋める新たな製品・技術の研究開発に鞭を入れている。 中でも日立造船、JFE環境ソリューションズはバイオエネルギーに焦点をあており、今後は焼却炉事業との両輪で収益を確保する。


 経産省、プラントエンジ業の生産性向上を本格的に検討
 「生産性向上に向けた検討について」を発表                           【2008/3/10号】
 経済産業省は現在、サービス業の生産性向上への取組を強化しているが、このほど「生産性向上に向けた検討について(プラントエンジニアリング業)」をまとめた。 ここでは業界の現状を踏まえたうえで、個別企業、業界、政策的に取り組む課題について洗い出している。 2008年4月には、プラントエンジニアリング業とプラントメンテナンス業が総務省の産業分類に、技術サービス業の例示として登録されるが、この時期に業界全体の生産性向上について検討されたのは意義深い。


 重量物貨物輸送に新風吹き込むBELUGA GROUP
 技術力と独ハンザ同盟の支援で急成長、2010年までに70隻体制              【2008/2/10号】
 プラントの大型化に伴い、重量物輸送の問題が浮上している。 1,000トン以上の重量物に対応できる貨物船は世界に5隻。 旺盛なプラント需要の中、重量物貨物船の確保は困難を極める。 この市場で最近になって頭角を現してきた海運会社が独ブレーメンに本社を置くBELUGA GROUPだ。 1995年に誕生した、海運のBELUGA SHIPPINGを中心としたグループで、強い技術志向とハンザ同盟の支援により急成長を遂げた。 2006年に設立された日本法人BELUGA PROJECTS JAPANも、独本社と同じエンジニアリングサービスを提供できる拠点として動き出した。 わが国のプラント業界にとっても見逃せない存在になりそうだ。


 燃焼却炉メーカーの息の根止める、ごみ焼却炉運転事業会社
 ローコスト運営で、メーカーの聖域にメス                              【2008/2/10号】
 プラントメーカーのごみ焼却プラント事業は、顧客ニーズの変化に伴い、運転管理という新しい聖域を作り出してきた。 厳しい競争を経てプラントを受注し、運転管理で収益を取り戻す。メーカーはここ数年間、新たな聖域で目立たないように生き抜く途を見出しつつあった。 だが、この新たな聖域も脅かされている。 東京都23区清掃一部事務組合が運転管理専門の東京エコサービスを設立したのだ。 このサービス会社の目玉は、人件費の圧縮と廃棄物発電によるローコスト運営。 談合問題から逃れ、やっと見つけた聖域の寿命もどうやら先が見えてきたようだ。


 燃料電池の経済性を追求する富士電機システムズ
 無駄の徹底排除でコストkW当たり50万円が目標
                        
【2008/1/25号】
 燃料電池と言えば、CO2の排出も無く、環境負荷の低い発電方法として注目されてきた。 が、なかなか普及しない理由は、その経済性にある。 世間では、環境意識が高まるものの、その普及には経済性の確保が不可欠だ。 ここでオンサイト型発電用燃料電池の経済性確保に取り組んだのが富士電機システムズ。 設備の無駄の排除と燃料の多様化により経済性を追求。 設備コストの大幅削減を実現しつつある。「燃料電池=コストが高い」というイメージを変える時期になったと言えそうだ。


 NEXIありえない民営化
 進む民間参入はユーザーにとってメリットとなるか
                        
【2008/1/25号】
 独立行政法人の整理合理化計画が昨年12月24日、閣議決定された。 計画は、見直し対象である101法人を、85法人に削減するとしたもの。 独立行政法人には年間3兆5,000億円もの税金が補助金などとして投入されている。 整理化計画により来年度は1,570億円の財政支出削減が見込まれており、特別会計に続く霞ヶ関の新たな「埋蔵金」とも言われる。 しかし一方で、天下りの受け皿にもなっていると指摘される独立行政法人の改革には、一部の官僚から反対の声も上がった。 こうした中、民営化の議論が持ち上がったのが経済産業省が所管する日本貿易保険 (NEXI) だ。


 European Plant Engineering and Design Conference 2007 報告
 ISO15926 中心に活発な議論                                    
【2008/1/10号】
 冬空の下、北海に面するオランダ・ハーグ市のワールド・フォーラム・コンファレンス・センタ (写真1) で、昨年11月21日(水) から22日(木) にかけてプロセスプラントにおける情報管理をテーマに国際会議が開催された。 European Plant Engineering and Design Conference 2007 と銘打った会議には、欧州のプラントオーナー、エンジニアング企業、業界団体、ITベンダを中心に総勢150余名 (アジア圏からの参加者は5名) の聴衆が集まった。


 本格化したFDT技術の普及
 フィールド機器と通信の標準化で効率向上へ                           
【2008/1/10号】
 フィールドバス規格には、Foundation フィールドバス、Profibus をはじめ様々な規格がある。 これら規格はそれなりの特徴を持ってはいるものの、システムにつながる機器は規格に準拠する必要があり自由な選択が不可能な状況にある。 こうした中、これら規格を相互運用的に活用できるようにするプラットフォームを作る動きが出てきた。 FDTと呼ばれるこの規格は、オープンな標準規格として普及されようとしている。 この規格によりフィールドデバイス機器の選択では、自由度が高まるなど、メリットが大きい。



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ENN編集部