Cover Story 2021



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 【2021/5/10日号】
プランテック、「高萩市・北茨城市広域ごみ処理施設建設工事」を着工
初の発電設備併設プラントを竪型ストーカ炉で実現
 竪型ストーカ炉を主力機種とするごみ焼却プラントメーカーであるプランテック。2月25日に、同社にとっては、自社ブランドで初の発電設備併設ごみ処理プラントとなる「高萩市・北茨城市広域ごみ処理施設建設工事」の安全祈願祭が行われた。このプロジェクトでは、竪型ストーカ炉で効率よくエネルギーを回収し、発電や熱供給に活用されることが期待される。このうえ、ごみ焼却施設は今後、幅広いごみ質に対応するニーズが高まることが予想されるため、新たなニーズの増加が期待される。ニーズの高まりに、竪型ストーカ炉はいかに応えるのか、注目される。

 【2021/4/25日号】
三井E&Sマシナリー、レシプロコンプレッサーで新規市場を開拓
過去60年間の実績でも、水素製造設備などの将来市場にも期待
 三井E&Sマシナリーのレシプロコンプレッサーは60年に渡る事業の歴史を持つ。その技術は現在でも、石油精製の脱硫設備、ガス・インジェクションなど、幅広いニーズに適用されている。また最近になって、クリーンエネルギーとして脚光を浴びる水素だが、水素製造設備にもレシプロコンプレッサーが役割を果たすことが期待される。三井E&Sマシナリーは過去60年間という長期間に渡る実績を武器に、水素関連など将来、期待される市場への売込にも力を入れる。

 【2021/4/10日号】
TOYOの未来を左右する、トーヨー・インディア
旺盛なプラント需要を背景に、いっそうの強靭化を目指す
 海外プロジェクトのEPCについて、海外拠点を積極的に活用する方針を明確にしている東洋エンジニアリング(TOYO)。中でも、1976年に設立された最初の海外拠点であるトーヨー・エンジニアリング・インディア・プライベート・リミテッド(トーヨー・インディア)は、すでに2,000名の拠点にまで成長している。インド国内には旺盛なプロジェクト需要があり、この需要を通して、人材の育成もできる。今後は、インド国内のみならず、海外案件にも独自に対応する方針であり、インドの拠点の強靭化はTOYOグループの未来も左右する可能性がある。トーヨー・インディアの現在を追った。

 【2021/3/25日号】
福岡市の下水汚泥固形燃料化事業に貢献する日鉄エンジ
乾燥技術と運転適正化でランニングコストを半減
 日鉄エンジニアリングは1月、福岡県福岡市向けに下水汚泥固形燃料化プラントを完工した。市がDBO(デザイン・ビルド・オペレート)方式で計画している「西部水処理センター下水汚泥固形燃料化事業」向けのプラントで、日鉄エンジは今後、20年間に渡り施設を維持管理・運営する。プラントのプロセスには、乾燥下水汚泥固形燃料化システムである「ジェイコンビ」を採用。また20年間の維持管理・運営業務では、遠隔監視による運転支援や人材配置の最適化、CBM(コンディション・ベースド・メンテナンス)などの活用により、市が直接、下水汚泥を処理していた従来よりもランニングコストを半減する計画だ。

 【2021/3/10日号】
「亀岡市年谷浄化センター消化ガス発電事業」でPPPの理想を示した月島機械
自治体の高い環境意識を尊重した発電事業を実現
 昨年12月、月島機械は京都府の亀岡市と締結した「亀岡市年谷浄化センター消化ガス発電事業」の事業契約に基づく発電設備を竣工、発電を開始した。25kWのガスエンジン7台による発電容量は175kW、年間発電量132万kWh。小規模な消化ガス発電プラントの運転だが、プロジェクトには、月島の中期経営計画における運営型事業を重視する姿勢、また亀岡市の環境への意識など、様々な要素が込められた。

 【2021/2/25日号】
「第5回 次世代火力発電EXPO」開催
3月3~5日、東京ビッグサイトで
 3月3~5日、東京ビッグサイトで「第5回 次世代火力発電EXPO」が開催される。今回も「スマートエネルギーWeek2021」の一環としての開催だが、期間中は火力から再生可能エネルギーまで、東京ビッグサイトは、エネルギーを一望できる場所になる。ワクチン接種が一部で始まっている時期の開催だが、主催のリードエグジビションジャパンは、マスクの着用・検温・消毒などを徹底。感染対策を十分に行いながらの開催となる。

 【2021/2/10日号】
日清オイリオグループに14%の省エネをもたらした「JFE-METS」
ベースには製鉄業のDNA、JFEエンジのエネルギーの知見を結集
 JFEエンジニアリングは、コージェネレーションシステムなど、発電プラントのEPCからO&Mまで、ライフサイクルを通じたサービスを提供する。その事業の一環として、提供しているのが多拠点一括エネルギーネットワークサービス「JFE-METS」だ。2017年8月に、日清オイリオの4工場を対象に「日清オイリオの生産拠点全体のエネルギー調達から供給までの最適化」を実施することで基本合意を結び、2015年度比14%の省エネを実現した。これを実現したのは、JFEエンジの持つエネルギーマネジメントに関する幅広いノウハウと、製鉄業を中核事業とするJFEホールディングスのDNAだ。

 【2021/1/25日号】
市原バイオマス発電が稼働、三井E&SHD千葉事業場で
わが国初の本格的なプロジェクトファイナンスによるバイオマス発電事業
 昨年12月17日、三井E&Sホールディングス千葉事業場で、市原バイオマス発電のプラントが稼働した。プロジェクトの資金調達の一部には、わが国のバイオマス発電による電力事業で、初めて本格的なプロジェクトファイナンスが採用された。プロジェクトファイナンスのスキームを成立させるには、プラント建設と稼働後のオペレーション&メンテナンスの技術における高い信頼性が求められる。プラントの建設期間中には、台風の被害や新型コロナウイルスの感染拡大という想定外の出来事に見舞われたが、プラントの稼働は徐々に本格化している。



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