Cover Story 2021



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。
 【2021/11/25日号】
愛知県で高効率なバイオガス発電事業を実現した水ing エンジ
独自技術を採用したバイオガス発電プラントを完工
 水ingエンジニアリングはこのほど、愛知県半田市でバイオガス発電事業を計画している特別目的会社(SPC)であるビオクラシックス半田向けにバイオガス発電プラントを完工した。プラントは、家畜ふん尿や動植物性残渣といった有機性廃棄物をメタン発酵し、発生したバイオガスを燃料として発電した電力を、排熱や排ガス、消化液とともに地域に供給する。1日あたりの処理能力100トン、発電出力800kW。高温・中温2槽を組み合わせたメタン発酵、脱水・乾燥といった独自技術により、幅広い種類の有機性廃棄物を安定的に処理し、高効率に発電できるのが特徴だ。

 【2021/11/10日号】
カーボンソリューションを新たな柱に位置付けたIHI
メタネーション装置初号機をアサヒグループに納入
 昨年11月、IHIは中期経営計画「プロジェクトChange」において、「カーボンソリューションを新たな柱に位置付ける」と発表した。この方針に伴い、水素・アンモニアの利用、アンモニアとしての燃料としての利用などの実用化に精力的に取り組んでいる。また、CO2を有効活用するカーボンリサイクル技術の開発では、CO2と水素を結合して、メタンを生成するメタネーション技術の開発を進めている。今年8月にその初号機を大手飲料メーカーのアサヒグループに納入、メタネーション技術の開発は新しいステージに入った。

 【2021/10/10日号】
タクマ、焼却炉運転のインテリジェント技術を確立
AI活用の燃焼制御システムと、プラントの遠隔監視・操作を統合
 タクマはこのほど、ごみ焼却炉のインテリジェント化による、運転省人化技術を確立した。焼却炉や空気供給ダクト、排ガス煙道などに設置されたセンサーとカメラから送られてくる炉内の情報を、人工知能(AI)を活用した独自の燃焼制御システム「ICS(Intelligent Control System)」が解析し、自動燃焼制御システム(ACC:Automatic Combustion Control)に指示を出すことで最適な運転に導く。このシステムと、本社(兵庫県尼崎市)にあるプラント遠隔監視・運転支援拠点「Solution Lab」からの遠隔監視・操作を統合することで、オペレータの削減に成功。処理能力日量110トンのプラントで2名での安全・安定稼働を実現した。

 【2021/9/25日号】
設備診断と保全教育の拠点、CTE総合保全センター
東レグループの理念「保全は生産の一部」を具現、保全技術の伝承を担う
 東レグループには「保全は生産の一部」という理念がある。この理念は、腐食性の高い物質を扱う中で培われてきたが、この理念を具現化して、設備保全のための設備診断と保全教育を担っているのが、東レエンジニアリング中部(CTE)の総合保全センターだ。東レグループの中でも、名古屋・東海事業場は腐食性の高い物質を扱い、腐食との戦いの中で保全技術を磨いてきた。その中で培われた設備診断と保全教育の拠点として、総合保全センターは大きな役割を担っている。

 【2021/9/10日号】
月島機械、創エネ型汚泥焼却システムを開発
「エネルギー多消費設備」を覆す、創エネシステムを実現
 汚泥焼却設備は「エネルギー多消費設備」と言われる。含水率が高く燃えにくい汚泥を焼却するには、多くのエネルギーを投入するためだ。しかし、月島がこのほど開発した「創エネルギー型汚泥焼却システム」は、「加温濃縮脱水システム」により含水率を下げ、過給式流動炉をベースとた焼却システムによる高効率発電により、消費電力以上の発電ができる創エネルギーが可能なシステムだ。2020年10月に、「2050年カーボンニュートラル」を宣言した日本政府だが、その実現にはあらゆる技術がカーボンニュートラルを目指さなければならない。脱炭素化が求められる中で、月島機械は汚泥焼却設備のそのソリューションを示した。

 【2021/7/25日号】
低炭素社会にミートする日鉄エンジニアリングのガス化溶融炉
千葉県DBOプロに低炭素型シャフト炉式ガス化溶融炉
 脱炭素化に向けた動きが加速する中、ごみ処理事業でもCO2排出量削減は重要な課題の一つだ。自治体はコスト、性能、実績、地元経済への影響に加え、環境性でもコントラクターを評価している。そんな中、日鉄エンジニアリングが千葉県で完工した焼却炉には、独自開発の低炭素型シャフト炉式ガス化溶融炉を採用した。炉の形状を見直したことで、CO2排出量を従来比で半減することに成功した。

 【2021/7/10日号】
米フリーポートLNG社、LNGプラントが順調に稼働
千代田が現地企業と建設、本格的な電動プラント
 2000年代に北米で起こったシェールガス革命は、わが国のエンジニアリング企業にも数多くのビジネスチャンスを与えた。千代田化工建設は、その中で、テキサス州のフリーポートLNG社が実施した3系列のLNGプラントの建設プロジェクトに関わった。これらプラントでは、コンプレッサーのドライブに電動モーターが活用され、千代田にとっても初の経験となった。シェールガス革命により、メキシコ湾岸のLNG受入基地は、LNGの生産・輸出基地へと変貌したが、その変貌に千代田も関わってきた。

 【2021/6/25日号】
MHIEC、中国にストーカ炉を納入
アジアに布石、将来市場の開拓への一歩
 ごみ焼却炉の老朽化対策が相次ぐわが国だが、その需要は2030年までと言われている。その後は、折からの人口減少に加え、いっそうの環境意識の強化に伴うごみの排出削減やリサイクルの徹底などにより、焼却炉の更新・延命化需要は緩やかに減少する見込みだ。2030年以後、わが国のごみ焼却プラントが狙う市場の一つに海外がある。その前哨戦は既に始まっており、三菱重工環境・化学エンジニアリング(MHIEC)も名乗りを上げている。そんな実績が今年1月には中国・湖北省孝感市向けごみ発電事業向けに実現した。

 【2021/6/10日号】
JFEエンジ、小名浜バイオマス発電所を完工
プロジェクト後半にはコロナ対策、それでもスケジュール通り進捗
 3月31日、JFEエンジニアリングは小名浜バイオマス発電所を完工した。主要機器のCFBボイラーには、JFEエンジが2015年に提携したフィンランド・バルメット社のボイラーを採用し、出力7万5,000kWのバイオマス専焼としては国内最大規模の発電所となった。プロジェクト後半になると、新型コロナウイルスの感染拡大が始まり、その対策にも追われたが、大きな遅延もなく、プロジェクトは完工を迎えた。

 【2021/5/25日号】
日造、清掃工場から排出されるCO2の有効利用で実証試験を本格化
エックス都市研と共同、小田原・環境事業センターで実証設備を建設中
 「2050年カーボンニュートラル宣言」を世界に発信した日本。この目標を実現するための技術開発には、様々な取組がある。これらの技術開発の一つに、日立造船がエックス都市研究所と取り組む、清掃工場から排出されるCO2を有効活用する実証研究がある。その実証設備は現在、神奈川県小田原市の環境事業センターで建設中だ。清掃工場で排出される排ガスからCO2を分離・回収し、それを水素と結合して、メタンと水を生成する。その中核には、日造が1990年代から開発に取り組むメタネーション技術がある。カーボンニュートラルにおいて、重要な役割を果たすことが期待される技術の実証が着々と進められている。

 【2021/5/10日号】
プランテック、「高萩市・北茨城市広域ごみ処理施設建設工事」を着工
初の発電設備併設プラントを竪型ストーカ炉で実現
 竪型ストーカ炉を主力機種とするごみ焼却プラントメーカーであるプランテック。2月25日に、同社にとっては、自社ブランドで初の発電設備併設ごみ処理プラントとなる「高萩市・北茨城市広域ごみ処理施設建設工事」の安全祈願祭が行われた。このプロジェクトでは、竪型ストーカ炉で効率よくエネルギーを回収し、発電や熱供給に活用されることが期待される。このうえ、ごみ焼却施設は今後、幅広いごみ質に対応するニーズが高まることが予想されるため、新たなニーズの増加が期待される。ニーズの高まりに、竪型ストーカ炉はいかに応えるのか、注目される。

 【2021/4/25日号】
三井E&Sマシナリー、レシプロコンプレッサーで新規市場を開拓
過去60年間の実績でも、水素製造設備などの将来市場にも期待
 三井E&Sマシナリーのレシプロコンプレッサーは60年に渡る事業の歴史を持つ。その技術は現在でも、石油精製の脱硫設備、ガス・インジェクションなど、幅広いニーズに適用されている。また最近になって、クリーンエネルギーとして脚光を浴びる水素だが、水素製造設備にもレシプロコンプレッサーが役割を果たすことが期待される。三井E&Sマシナリーは過去60年間という長期間に渡る実績を武器に、水素関連など将来、期待される市場への売込にも力を入れる。

 【2021/4/10日号】
TOYOの未来を左右する、トーヨー・インディア
旺盛なプラント需要を背景に、いっそうの強靭化を目指す
 海外プロジェクトのEPCについて、海外拠点を積極的に活用する方針を明確にしている東洋エンジニアリング(TOYO)。中でも、1976年に設立された最初の海外拠点であるトーヨー・エンジニアリング・インディア・プライベート・リミテッド(トーヨー・インディア)は、すでに2,000名の拠点にまで成長している。インド国内には旺盛なプロジェクト需要があり、この需要を通して、人材の育成もできる。今後は、インド国内のみならず、海外案件にも独自に対応する方針であり、インドの拠点の強靭化はTOYOグループの未来も左右する可能性がある。トーヨー・インディアの現在を追った。

 【2021/3/25日号】
福岡市の下水汚泥固形燃料化事業に貢献する日鉄エンジ
乾燥技術と運転適正化でランニングコストを半減
 日鉄エンジニアリングは1月、福岡県福岡市向けに下水汚泥固形燃料化プラントを完工した。市がDBO(デザイン・ビルド・オペレート)方式で計画している「西部水処理センター下水汚泥固形燃料化事業」向けのプラントで、日鉄エンジは今後、20年間に渡り施設を維持管理・運営する。プラントのプロセスには、乾燥下水汚泥固形燃料化システムである「ジェイコンビ」を採用。また20年間の維持管理・運営業務では、遠隔監視による運転支援や人材配置の最適化、CBM(コンディション・ベースド・メンテナンス)などの活用により、市が直接、下水汚泥を処理していた従来よりもランニングコストを半減する計画だ。

 【2021/3/10日号】
「亀岡市年谷浄化センター消化ガス発電事業」でPPPの理想を示した月島機械
自治体の高い環境意識を尊重した発電事業を実現
 昨年12月、月島機械は京都府の亀岡市と締結した「亀岡市年谷浄化センター消化ガス発電事業」の事業契約に基づく発電設備を竣工、発電を開始した。25kWのガスエンジン7台による発電容量は175kW、年間発電量132万kWh。小規模な消化ガス発電プラントの運転だが、プロジェクトには、月島の中期経営計画における運営型事業を重視する姿勢、また亀岡市の環境への意識など、様々な要素が込められた。

 【2021/2/25日号】
「第5回 次世代火力発電EXPO」開催
3月3~5日、東京ビッグサイトで
 3月3~5日、東京ビッグサイトで「第5回 次世代火力発電EXPO」が開催される。今回も「スマートエネルギーWeek2021」の一環としての開催だが、期間中は火力から再生可能エネルギーまで、東京ビッグサイトは、エネルギーを一望できる場所になる。ワクチン接種が一部で始まっている時期の開催だが、主催のリードエグジビションジャパンは、マスクの着用・検温・消毒などを徹底。感染対策を十分に行いながらの開催となる。

 【2021/2/10日号】
日清オイリオグループに14%の省エネをもたらした「JFE-METS」
ベースには製鉄業のDNA、JFEエンジのエネルギーの知見を結集
 JFEエンジニアリングは、コージェネレーションシステムなど、発電プラントのEPCからO&Mまで、ライフサイクルを通じたサービスを提供する。その事業の一環として、提供しているのが多拠点一括エネルギーネットワークサービス「JFE-METS」だ。2017年8月に、日清オイリオの4工場を対象に「日清オイリオの生産拠点全体のエネルギー調達から供給までの最適化」を実施することで基本合意を結び、2015年度比14%の省エネを実現した。これを実現したのは、JFEエンジの持つエネルギーマネジメントに関する幅広いノウハウと、製鉄業を中核事業とするJFEホールディングスのDNAだ。

 【2021/1/25日号】
市原バイオマス発電が稼働、三井E&SHD千葉事業場で
わが国初の本格的なプロジェクトファイナンスによるバイオマス発電事業
 昨年12月17日、三井E&Sホールディングス千葉事業場で、市原バイオマス発電のプラントが稼働した。プロジェクトの資金調達の一部には、わが国のバイオマス発電による電力事業で、初めて本格的なプロジェクトファイナンスが採用された。プロジェクトファイナンスのスキームを成立させるには、プラント建設と稼働後のオペレーション&メンテナンスの技術における高い信頼性が求められる。プラントの建設期間中には、台風の被害や新型コロナウイルスの感染拡大という想定外の出来事に見舞われたが、プラントの稼働は徐々に本格化している。



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