Cover Story 2019



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   2004

※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2019/11/25日号】
TOYO 、「ワン・チーム」でネシアPEプロジェクトを納期前倒しで完工
「Constructability」を重視、多国籍混成部隊が実績
 今年9~10月に、日本でラグビー・ワールドカップが開催された。そこで日本代表は「ワン・チーム」でベスト8に進出した。日本代表は7カ国の出身者が一つのユニフォームを着用することで心を一つにして偉業を成し遂げた。これと同じことが、TOYOグループが建設したインドネシア・チャンドラアスリ社向けPEプラントの建設プロジェクトでも起こった。TOYOグループは、トーヨーコリアを中心に、TOYOジャパン、インドネシア現地法人であるIKPTによる多国籍混成部隊でプロジェクトに当たった。この部隊が顧客と「ワン・チーム」になり、プロジェクトを成功に導いた。

 【2019/11/10日号】
「YII2019」でベントレー・システムズが示した維持・管理ソリューション
APMシステムが好調、マシンラーニングにも対応
 ベントレー・システムズは10月22日から24日までの3日間、シンガポールのマリーナ・ベイサンズ・コンベンションセンターで、「Year in Infrastructure(YII)2019」を開催した。設備の新設よりも、既存設備の効率的な活用へのニーズが高まる時代を反映して、ベントレーも設備のAPM(アセット・パフォーマンス・マネジメント)関連のソリューションに力を入れる姿勢を明確にした。またAPMソリューションをリアリティモデリングソフトの「ContextCapture」と連携させれば、マシンラーニングにも対応できる。ベントレーのAPM関連製品のポートフォリオの充実度には、目を見張るものがある。

 【2019/10/25日号】
神鋼環境、最新の焼却炉で高い事業性を確保
広島県で完工、20年間の維持管理・運営も
 神鋼環境ソリューションはこのほど、広島県廿日市市でごみ焼却炉を完工した。DBO(デザイン・ビルド・オペレート)方式によるごみ焼却炉の建設・運営事業で、今後、2039年3月までの20年間に渡り施設を維持管理・運営する。焼却炉には、流動床式ガス化燃焼炉と呼ばれる最新技術を初採用した。緩やかな燃焼とカロリーの均質化を図る前処理により、含水率の高い低カロリーのごみから、廃プラスチックをはじめとする高カロリーのごみまで、幅広い種類のごみを処理できるため、運転中にごみ質が急変してもオペレーターは炉の運転制御で容易に対応できる。

 【2019/10/10日号】
アヴィバ、「AWS 2019」をシンガポールで開催
統合18カ月、「Unified Engineering」をアピール
 9月16~18日の3日間、シンガポールのマリーナベイサンズ・コンベンションセンターで「AWS(アヴィバ・ワールド・サミット)2019」が開催された。2018年3月に、エンジニアリングITソリューションのアヴィバとシュナイダーエレクトリック社のインダストリアル・ソフトウェア部門が統合され生まれた新生アヴィバ。統合から18カ月を経た時期の開催となったが、統合によりアヴィバは施設や船舶のライフサイクルに対象領域を広げ、幅広いソリューションを提供できるようになった。扱うデータも増加するが、増えたデータ容量には、自社開発のデータベース「Dabacon」で対応できる。

 【2019/9/25日号】

日立造船ICT推進のフラッグシップ「A.I / TEC」
変わり始めた社員の意識、来訪者にも気づき
 日立造船が昨年10月に「Hitz先端情報技術センター(Hitz Advanced Information TechnologyCenter:A.I/TEC)」の運用を開始してから、まもなく1年になる。この間、約1,000名の来訪者があり、ICTの実態に触れた顧客の中には、新たな気づきが与えられるなどの効果が確認された。が、その効果で注目されるのが社内への影響だ。社員が「ICTを活用して、いかに収益を拡大するかを考えるようになってきた」と言う。社外には気づきを与え、社内では意識改革を促してきた。日立造船のA.I/TECの1年間の成果を振り返る。

 【2019/9/10日号】

三井E&Sマシナリー、原発廃炉向け遠隔操作でデモルーム
玉野地区に開設、福島第一原発廃炉処理も視野
  2011年3月の東日本大震災に伴う福島第一原発事故をきっかけに、原発の規制が強化された。その規制強化により、再稼動へのコストが高まったことから、すでに21基の原発の廃炉が決まっている。この廃炉の実現に効果が期待されるのが、三井E&Sマシナリーが独HWM社と取り組む高耐放射線性を持つロボットやマニピュレータだ。7月上旬に開設された玉原遠隔システムデモルームは、厳しい制限と規制を伴う廃炉作業を模擬的に行うなど、様々な効果が期待される。

 【2019/7/25日号】
月島、福岡県で下水汚泥固形燃料化事業
過去5件の実績を生かし、ライフサイクルコストを適正化
 月島機械はこのほど、福岡県で「御笠川那珂川流域下水道御笠川浄化センター下水汚泥固形燃料化事業」の運営を開始した。DBO(デザイン・ビルド・オペレート)方式による下水汚泥燃料化プラントの建設・運営事業で、今年3月に電源開発(J-Power)、地元でメンテナンス事業を手掛けるミカサと共同でプラントを完工し、20年間の維持管理・運営を開始した。1日あたりの処理能力100トン、年間計画汚泥処理量3万トンという事業規模でありながら総事業費100億円と・・・

 【2019/7/10日号】
JFEエンジニアリング、ヤンゴン廃棄物発電プロで功労者賞を受賞
JCMを適用、ミャンマー向け案件では初、廃棄物発電でも第一号
 2019年度、「エンジニアリング功労者賞・奨励特別賞」のグループ表彰(国際貢献)において、JFEエンジニアリングのヤンゴン廃棄物発電設備プロジェクトが選定された。廃棄物処理。経済成長を続ける国であれば、廃棄物の処理は、成長過程で直面する大きな問題である。同時にインフラは追いつかず、恒常的な電力不足の問題を抱える。経済成長の途上にあるミャンマーも例外ではなく、これらの問題に直面した。

 【2019/6/25日号】
鹿児島七ツ島バイオマス発電所が竣工
「物から事へ」を目指すIHIの象徴的拠点「七ツ島」
 IHIなど9社が出資する七ツ島バイオマスパワーの七ツ島バイオマス発電所が竣工した。この場所ではすでに、IHIも出資する鹿児島メガソーラーが太陽光発電プラントを運営しているが、IHIは同じ場所で2つの発電プラントの運営を始めた。2013年に発表した「グループ経営方針」で「既存事業間および既存事業と周辺事業を『つなぐ』」方針を明確にしたIHIだが、この方針により従来の「物売り」にとどまらない「事売り」へのシフトも始まった。

 【2019/6/10日号】
HZI、英スコットランドでごみ焼却・発電プラントを完工
契約納期を1カ月前倒し、後続案件の受注も視野
 日立造船の100%子会社でスイス法人の日立造船イノバ(HZI)はこのほど、スコットランドのエジンバラにごみ焼却・発電プラントを完工した。HZIにとって、英国で10件目の実績となるが、今回のプロジェクトでは、HZIが土建工事をコントロール。中堅の建設会社にバラ発注することで、工期を短縮した。この結果、契約納期を1カ月前倒して、引き渡しを終えた。

 【2019/5/25日号】
日揮、バーレーン向けガス処理プラントを完工
建設リソース管理システムの活用でプロジェクト生産性を向上、その成果を実証
 日揮は昨年10月、バーレーン向けガス処理プラントを完工した。プロジェクト期間中の2017年6月には、サウジアラビアなど6カ国がカタールとの国交断絶。これにより隣国、カタールの海域を資機材運搬用のバージが航行できなくなるという想定外の出来事もあった。この影響を、迂回ルートにより最小限に抑えたが、今回のプロジェクトでは、新たに開発された建設リソース管理システムである「FieldOpt」が初めて採用され、プロジェクトの作業員や資機材の把握が的確に行われた。

 【2019/5/10日号】
プランテック、既存の建屋を活用したリプレースを実現
街の美観を保ちながら、バーチカル炉に転換
 プランテックはこのほど、岐阜県下呂市でゴミ焼却炉を完工した。街の美観を維持したまま、既存の建屋を有効活用しながら炉を更新するという、難しい条件が揃ったプロジェクトだったが、独自開発の竪型火格子式ストーカ炉「バーチカル炉」と、乾式反応集じん装置「プランテック式プレコートバグフィルタ」を採用した。またプロジェクト遂行は、自治体、資機材ベンダー、工事会社などと緊密な連携を取ることで、確実に実行した。

 【2019/4/25日号】
モジュール工法を最大限に導入した露ヤマルLNGプロジェクト
世界初の北極圏のLNGプラントをTechnipFMC ~日揮~千代田が短納期で完工
 2017年12月、ヤマルLNGプラントからLNGが初めて出荷された。総額200億ドル(約2兆円)を超える大型プロジェクトだが、世界初の北極圏のLNGプラント建設でありながら、第1系列で工期57カ月という短納期が実現された。極寒の地のプラント建設では、最大限にモジュールが使われたが、顧客側のJVリーダーであるNOVATEKもリーダーシップを発揮、プロジェクトを強力に推進した。

 【2019/4/10日号】
「次の100年」を担う「ものづくり」の拠点、ベトナム金子
APOSAの開発が最終段階、来年から本格的な市場投入
 ベトナムのホーチミン郊外に2016年4月に設立されたベトナム金子。当初10名でスタートしたが、今年末には50名にまで増員され、来年からは本格的な生産が始まる。そこで生産されるのが、オン-オフバルブマネージャとして開発が最終段階にある「APOSA」だ。今年3月に創立100周年を迎え、次の100年に向かって船出したばかりの金子産業だが、ベトナム金子は「次の100年」を担う「ものづくり」の拠点でもある。

 【2019/3/25日号】
し尿処理施設の高付加価値化を図るMKE
福岡県みやま市でバイオマスセンターを完工
 国内で900件以上稼働しているし尿処理施設だが、その多くで老朽化が進行している。また、将来の人口減少を見据え、近隣の自治体との広域処理を計画している自治体もある。安定した更新・延命化需要が期待される中で、三井E&Sエンジニアリングの子会社である三井E&S環境エンジニアリング(MKE)は、し尿処理施設の高付加価値化を顧客に提案している。このほど福岡県みやま市で完工したバイオマスセンターは、し尿を生ゴミや汚泥とともにバイオガス化し、発電燃料として利用している。

 【2019/3/10日号】
東レエンジ、「保全は生産の一部」を実践する総合保全センターを開設
中部TEKが建設・運営、東レグループの設備診断と人材育成が狙い
 東レの名古屋事業場は、カプロラクタムやテレフタル酸といった強酸性の強い薬品を使う製品を生産してきた。その生産において、常に直面してきたのが腐食だ。この腐食により、設備はトラブルに見舞われ、それを発生させないために保全技術が磨かれた。そんな中で「保全は生産の一部」という考え方が生まれ、社内に定着して行った。こうした歴史を持つ名古屋事業場は、東レグループにとっての、設備保全の聖地でもある。

 【2019/2/25日号】
JGCベトナム~日揮、ベトナム最大級の太陽光発電プラントを完工
工期8カ月の超短納期を実現、「地産地消」でプロジェクトに対応
 JGCベトナム~日揮はこのほど、ベトナム最大級の太陽光発電プラントを完工した。地方空港から車で2時間半にある山奥のサイトでは、土地の造成から難工事が予想されたが、客先から求められた8カ月という短納期を実現した。この納期は日本国内のプロジェクトの半分に相当するが、過去20年間に渡るベトナムでのプロジェクト実績で培われた経験を武器に超短納期を実現した。

 【2019/2/10日号】
受注実績21基、川重の中国・ごみ発電プラント事業
現地合弁パートナーと二人三脚で、実績
 わが国のごみ発電プラントメーカーがアジアにも市場を広げているが、川崎重工業は中国で21基のストーカ炉の受注実績を持つ。現地企業との合弁企業に技術を供与し、合弁パートナーが計画するごみ発電事業向けにプラントを建設している。合弁パートナーに技術を供与することで、川重の技術によるプラントが着々と立ち上がる。今後は中国のみならず、ベトナムなどの東南アジアにも進出する。

 【2019/1/25日号】
日造~HZI、米カリフォルニアでコンポガスプラントを稼働
ごみ処理料・売電・堆肥販売による収入でプロファイを組成
 日立造船とスイス子会社の日立造船イノバ(HZI)は昨年11月、米カリフォルニア州にコンポガスプラントを完工した。このプラントを今後、20年間操業し、ごみ処理料、売電、そして堆肥販売を行う。今回のプロジェクトでは、これら収入を原資とするプロジェクトファイナンスが組成され、HZIにとっても初のDBFOOプロジェクトになった。コンポガス技術により、温室効果ガスであるメタンガスを有効に活用して、発電や堆肥の生産が可能だ。このメリットを活かしながら、日造グループはコンポガス技術の売込に力を入れる。




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