Cover Story 2018



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2018/12/10日号】
操業効率を向上する多気バイオパワー
設備改善・システム開発で利用率を改善
 中部プラントサービスが操業するバイオマス発電プラント「多気バイオパワー」。操業開始から2年半が過ぎたが、設備利用率の向上を目的とした、取組を継続している。設備改善、システム開発などでバイオマス発電プラントの収益力も向上している。また、昨年7月からは隣接地でユーグレナが進める「微細藻類生産実証プロジェクト」にも排熱などの供給により協力している。

 【2018/11/25日号】
JFEエンジ、子会社と食品ゴミによる発電事業を開始
収集・運搬から、メタン発酵・発電、売電にまで対応
 JFEエンジニアリングはこのほど、環境子会社のJFE環境、新電力子会社(PPS)のアーバンエナジー、東日本旅客鉄道(JR東日本)との合弁会社であるJバイオフードリサイクルとともに、食品ゴミによる発電事業を開始した。食品ゴミの収集・運搬から、メタン発酵・発電、売電にまで一貫して対応しており、JFE環境と、JR東日本の子会社である東日本環境アクセスがそれぞれ、首都圏のJR東日本の駅ビル、有償での処理契約を結んだ食品工場、スーパーマーケット、レストラン、自治体などから食品ゴミを収集。

 【2018/11/10日号】
ベントレー・システムズ、YII 2018 をロンドンで開催
シーメンスとの資本・業務提携、デジタルツインにフォーカス
 エンジニアリングITベンダーのベントレー・システムズは10月15~18日までの4日間、ロンドンのヒルトン・ロンドン・メトロポールで「The Year in Infrastructure 2018 Conference」を開催した。2016年から提携関係にある独シーメンスとは今年8月、資本・業務提携契約を締結。シーメンスがベントレーの株式9%を持ち、この提携が今後どのように発展するかが注目される。一方テクノロジーではバーチャル環境と現実空間の双方を扱うデジタルツインがクローズアップされた。YII2018は多くの話題を提供しながら盛大に開催された。

 【2018/10/10日号】
「次世代煙突」で「耐震性」と「デザイン性」が向上
日立造船と太陽工業が共同開発、環境負荷も低減
 2007年7月に発生した中越沖地震により、新潟県柏崎市のごみ焼却施設「クリーンパークかしわざき」は、煙突が座屈する被害を受け、稼動不能になった。この地震がきっかけで、日立造船と太陽工業は耐震性が高く、環境性にも優れた「次世代煙突」の開発に着手。今年4月、京都府宇治市の城南衛生管理組合クリーンパーク折居向けの「次世代煙突」を稼働した。「フッ素樹脂酸化チタン光触媒膜材」を採用して、耐震性の向上と軽量化などを実現した。「次世代煙突」は、地震の多いわが国において、ごみ焼却プラントの安定稼動にとって、重要な役割を果たそうとしている。

 【2018/9/25日号】
MHIEC、焼却炉の最適運転で横浜市と共同研究
オペレータ介入の最少化、効率的な広域処理を実現
 三菱重工環境・化学エンジニアリング(MHIEC)はこのほど、神奈川県横浜市と、人工知能(AI)やIoT技術を活用したゴミ焼却炉の最適運転について共同研究を開始した。MHIECの本社(神奈川県横浜市)、横浜市庁舎、市内の都筑工場の3拠点をインターネット回線でつなぎ、MHIECと横浜市でそれぞれ、ゴミ焼却発電の状況をリアルタイムで把握する。MHIECはさらに、収集したデータを分析することで、オペレータによる運転介入の最少化、複数の清掃工場を持つ自治体での高効率な広域処理を目指す。

 【2018/9/10日号】
プレハブ配管で高効率の生産性を実現する東亜工業
パイプ・プレハブ新潟工場で工場加工、各案件をプロジェクトマネジャーが一元管理
 プレハブ配管のスペシャリストとして定評のある東亜工業。平成3年にPP(パイプ・プレファブ)工場を設立し、従来の現地配管加工から工場主体のプレハブ加工に転換した。高周波ベンディングマシンの導入をはじめとする機械化を進め、これにより配管の品質と生産性の向上を実現した。また、自社開発のTOPPS(TOA ORIGINAL PIPE PREFAB. SYSTEM)工法により、プロジェクトを一元管理。顧客ニーズにも的確に対応できる。東亜工業はプレハブ配管の強みを最大限に発揮している。

 【2018/7/25日号】
東レエンジ、FAシステムの一環としてロボットを提案
「3次元ビジョン・ハンドリングシステム」などを提案
 東レエンジニアリングは、生産合理化・省力化を目的として幅広い産業向けにFAシステム事業を展開している。その一環として、ロボットを活用したシステムも提供。中でも「3次元ビジョン・ハンドリングシステム」は、二つのカメラで構成されるステレオカメラで取り込まれた画像を認識して、登録された3次元CADデータと照合することで、形状を認識するシステムだ。このシステムは幅広いロボット活用事例の一例だが、FAシステム事業において、ユーザのニーズに応じて、ロボット活用も提案している。ロボット活用により、提案の幅を広げている。

 【2018/5/25日号】
三井E&Sなど、高耐放射線性廃炉作業向け電気機械式マニピュレータを開発
独社と共同開発、センサレス制御技術を採
 世界的に原子炉の廃止が進もうとしているが、廃炉作業の多くは高い放射線量の下で行われる。このため、作業の多くをロボットや機械に委ねることになるが、放射線性の低い電子部品を活用するには、新たな技術開発が必要になる。この弱点を克服するため、三井E&Sマシナリーは、独ヴェリッツミラーエンジニアリングと共同でセンサレス制御技術による電気機械式マニピュレータを開発、高耐放射線性を実現した。今後、全世界で廃止される原子炉は200基とも言われるが、この需要を巡り、開発競争が加速している。

 【2018/5/5日号】
PPC、佐賀関製錬所で自溶炉更新プロジェクト
76日間の短工期を支えた4年間の周到な準備
 パンパシフィック・カッパー(CCP)佐賀関製錬所で、昨年9月21日から12月5日までの76日間、自溶炉の更新プロジェクトが行われた。40年以上に渡って稼動してきた自溶炉はセットラ(溶湯保持)部を全面更新し、将来に渡るリスクを回避した。その更新プロジェクトを定修中の76日間で実施するため、その準備には4年間を費やした。プロジェクトはPPC、JXエンジニアリング~千代田化工建設JVに加え、加HATCH社のスーパーバイザーも加えたプロジェクトチームにより、短工期を実現して無事に完遂された。

 【2018/4/25日号】

航空機転用型ガスタービン事業に注力するIHI
再生可能エネルギーの調整電源としても高まる期待
 IHIは航空機転用型ガスタービンである「LM6000」による発電プラント事業を積極的に展開している。今年2月には、住友共同電力向け発電プラントを受注したが、高速起動が可能な「LM6000」は今後も調整電源としての需要が見込まれる。IHIはプラントの設計・建設から稼働後のメンテナンス、機器整備まで、ライフサイクルに一貫して対応できる強みを活かして需要の獲得に取り組む。

 【2018/4/10日号】
神鋼環境、焼却炉の基幹改良工事を完工
数多くの制約条件を克服、納期通りに無事故無災害で
 神鋼環境ソリューションは3月、広島県安芸地区衛生施設管理組合向けに、ゴミ焼却炉の基幹改良工事を完工した。日量130トンの流動床式ガス化溶融炉の寿命を15年間延長すると同時に、二酸化炭素(CO2)排出量を8%削減した。プロジェクトは、サイトのスペースが限られているうえに、通常のゴミ処理業務などが平行して行われるなど、数多くの制約条件で行われた。神鋼環境は、着工前の工事シミュレーション、組合や工事会社、資機材ベンダーなどとのコミュニケーション、安全管理を徹底することで、納期通りに無事故無災害でプロジェクトを完工した。

 【2018/3/25日号】
タイTTCL、SPP向け発電プラントを完工
クロンルアン・ユーティリティーズ向けに11万kW
 タイTTCLは昨年7月、タイのEGAT(電力庁)の子会社EGCO傘下のクロンルアン・ユーティリティーズ向けに出力11万kWのガス発電プラントを完工した。同プロジェクトは、タイが1992年に制定したSPPプログラムによるもので、9万kWはEGAT、残りの電力はクロンルアン・ユーティリティーズに売電され、工業団地で操業するテイジンポリエステルとグッドイヤーに電力と蒸気を供給する。化学プラントなどのプロセスエンジニアリングと発電プラントの建設を手掛けるTTCLだが、その技術力はタイ国内でも高い評価を得ている。

 【2018/3/10日号】
メタ、最終沈殿池の処理能力向上を実証
下水処理場の延命化・更新需要に照準
 メタウォーターは2月、長野県松本市に、下水処理場の最終沈殿池の処理能力を増強する実証プラントを完工した。国土交通省による2017年度下水道革新的技術実証事業(B-DASHプロジェクト)の一環で、3月まで松本市、地方共同法人日本下水道事業団と共同で実証試験を行う。新技術は、既存の最終沈殿池にろ過部を組み込み、処理水に含まれる固形物を捕捉することで処理能力を強化する。

 【2018/2/25日号】
GE、東電・横浜火力でガスタービン主要機器交換工事を完了
現場力と事前段取りで超効率実施、得られたノウハウを世界で活用
 GEパワーは1月中旬、東京電力フュエル&パワーの横浜火力発電所向け7・8号系列(各4基)の合計8基の主要機器交換工事完了を発表した。2015年3月に着工したもので、ガスタービンの交換のほか、燃焼器システム、制御装置をアップグレード。定格出力を350から377MWに拡大したほか、発電効率も54.1から55.8%に向上。出力拡大と効率向上に伴い、1軸あたり年間10億円(全8軸で80億円)の燃料コスト削減が可能になった。

 【2018/2/10日号】
TOYO、着々と進む「12SPP」プロジェクト
中国金属学会と提携、国内では顧客の声を反映した新技術で勝負
 東洋エンジニアリングが2014年12月に受注した「12SPP」プロジェクトが後半戦に突入した。このプロジェクトは、バンコク近郊の12の工業団地に5年間で12の発電プラントを順次建設するもの。すでに5プラントを完工し、昨年4月には12番目のプラントの建設を着工した。プロジェクトは2019年の完工を目指して、後半戦に突入した。既存のプロセスプラントのEPCに加え、新たな柱としてインフラ事業を育成するTOYOだが、発電プラントの建設はその中でも重要度の高い事業だ。

 【2018/1/25日号】
スチールプランテック、日中で環境対応型高効率電気炉の営業を強化
中国金属学会と提携、国内では顧客の声を反映した新技術で勝負
 スチールプランテックは昨年12月、中国での環境対応型高効率アーク炉「ECOARC」の普及・拡販を目的に、現地の中国金属学会(CSM)と提携した。中国での「ECOARC」の普及を目指すスチールプランテックと、環境負荷が低い電気炉で良質な鉄を生産したいと考えるCSMの思惑が一致して実現した。この提携をきっかけに中国での普及に弾みをつける狙いだが、国内では、技術改良を通じ、幅広い顧客ニーズを取り込む。





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