Cover Story 2015



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  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

ベントレー、「Bentley CONNECT」でインターオペラビリティ戦略が結実
「The Year in Infrastructure 2015 Conference」をロンドンで開催
    
【2015/11/25号】
 ソフトウェアのインターオペラビリティ(相互互換性)は、長年に渡り、ベントレー・システムズが重視してきたテーマだ。この長年に渡る事業方針が、クラウドが普及する昨今、一つの結実を見た。昨年11月の「The Year in Infrastructure 2014 Conference」で「Bentley CONNECT」のコンセプトが発表され、今年9月から本格的なリリースが始まったが、クラウド環境でインターオペラビリティは威力を発揮する。「The Year in Infrastructure 2015 Conference」は、インターオペラビリティの結実を示すイベントでもあった。


日韓ハイブリッドの設計・製造体制で、新風吹き込むキューブロック
ファイン化する化学メーカーに最適仕様のボールバルブを供給
           
【2015/11/10号】
 設計は日本、製造は韓国。キューブロックテクノロジーは、日本の設計技術と韓国の生産技術のハイブリッドによるバルブの設計・製造を行うユニークなメーカーだ。2011年の創業から順調に業績を伸ばし、現在では日本で13名、韓国に30名の要員を擁するバルブメーカーに成長した。真球度の高いボールバルブの生産をシステム化し、長年に渡り職人の技能に支えられてきたメタルシートボールバルブの生産を劇的に変えた。こうした技術の研鑽により、ファイン化を進める化学メーカーにとっても、無くてはならない存在になった。キューブロックによる日韓ハイブリッド生産体制は注目に値する。


下水汚泥の燃料化プラントが北九州市で稼働
新日鉄住金エンジがLCCを適正化
                             
【2015/10/25号】
 福岡県北九州市で今月、下水汚泥の燃料化事業が始まった。市内4カ所の浄化センターから集めた下水汚泥を、造粒・乾燥し、燃料を製造。近隣のセメント工場、ゴミ焼却場に販売する。新日鉄住金エンジニアリングが2013年3月、DBO(Design Build Operate)方式で市から受注した。このほど、日量70トンの燃料化プラントを完工し、20年間の維持管理・運営を開始したが、事業にはライフサイクルコスト(LCC)を適正化するくふうが盛り込まれている。


HPS「2015 ジャパン・テクノロジー・サミット」を開催
成熟市場の装置産業の効率化を重視、EPCとの海外展開にも期待
       
【2015/10/10号】
 去る9月9・10日の両日、HPS(ハネウェル・プロセス・ソリューション)は、横浜みなとみらいの横浜ベイホテル東急で、「2015 ジャパン・テクノロジー・サミット」を開催した。HPSは、石油・ガス、石油化学、紙パルプ業界に対応するシステムやソリューションを提供しているが、わが国で開催した狙いは、既存設備のリプレースとアップグレードのビジネスチャンスを獲得するためだ。そこで紹介されたソリューションは、まさしく「スマート技術による効率化」を狙ったものだった。


JFEエンジの技術の粋、練馬清掃工場
東日本大震災に襲われたプロジェクトも引渡し間近
                  
【2015/9/25号】
 JFEエンジニアリングが東京都練馬区で実行中のゴミ焼却炉プロジェクトが、完工間近だ。2010年12月に東京23区清掃一部事務組合から受注した更新プロジェクトで、炉は日量250トンのストーカ炉2炉。現在、11月の完工・引き渡しに向け、試運転を行っている。2011年3月には東日本大震災にも襲われたプロジェクトも、大詰めを迎えている。高効率なゴミ発電、火格子の長寿命化、施設全体のコンパクト設計と、最新の技術を導入。練馬清掃工場はまさに、JFEエンジの技術の粋と言える。


三井造船、北海道東部に別海バイオガス発電プラントを完工
乳牛の糞尿を100%再利用、糞尿処理バイオガス発電で国内最大規模
      
【2015/9/10号】
 去る7月10日、三井造船が建設したバイオガス発電プラントの竣工式が北海道東部の野付郡別海町で行われた。このバイオガス発電は、地元の酪農家から供給される乳牛の糞尿を100%再生利用する画期的なものだ。三造は2008年から、千葉事業所でバイオマス発電事業に取り組んでいるが、バイオガス発電プラントもこれまでに11基建設している。今回の糞尿を再生利用するプラントの完工も今後の事業展開に弾みをつけることが期待される。


順調に滑り出した日造水処理ビジネスユニット
将来に向けた海外市場の開拓に独自の環境技術
                    
【2015/7/25号】
 昨年4月の日立造船によるアタカ大機の買収により、アタカの主力事業だった水処理事業は日造の水処理・産業装置事業として事業が継続された。そして今年4月、水処理事業は新設された環境事業本部の水処理ビジネスユニットへと再編された。日造はゴミ焼却プラントの有力メーカーの1社だが、同じ事業本部の傘下に入ったことで、地方自治体などに向けた効率的な事業運営が期待される。しかし、国内の水処理設備への投資は頭打ち、最近では既存設備の延命化案件が増え、新設やリプレースは減少傾向にある。この状況に対応するため、水処理ビジネスユニットは海外市場の開拓に乗り出した。水処理ビジネスユニットの新市場開拓をレポートする。



JAPEX、相馬LNG基地LNGタンク基礎版コンクリート打設工事
実現に近付く、日加をつなぐ天然ガスバリューチェーン
              
【2015/7/10号】
 去る6月28日、石油資源開発(JAPEX)は、相馬LNG基地のタンク基礎版コンクリート打設工事を行った。朝6:00に始まった工事は、翌29日の6:25まで丸1日行われた。この間にサイトには、延べ2,317台のコンクリートミキサー車が約1万㎥のコンクリートを運び込んだ。JAPEXは、カナダのブリティッシュ・コロンビア州で産出されるシェールガス由来の天然ガスを液化し、それを輸入して日本国内の需要家に供給する、壮大な天然ガスバリューチェーンを建設するプロジェクトを進めているが、その実現に向け大きく前進した。



消費電力量70%削減、メタウォーターの新下水処理プロセス
高知で実証、国交省のB-DASHプロジェクト
                  
【2015/6/25号】
 メタウォーターが高知県で、電力消費量を従来比70%削減する下水処理プロセスの実証試験を行っている。 新技術は「無曝気循環式水処理技術」と呼ばれ、第1処理槽でゴミなどを取り除き、第2処理槽で微生物を用いて有機物を生物分解・除去する。 第2処理槽では、少ないエネルギーで微生物に酸素を供給。 さらに酸素を含む下水を第1処理槽に戻し、第1処理槽でも有機物を生物分解・除去することで、確実で効率的な下水処理を実現する。



日揮、千葉県鴨川市太陽光発電事業
メガソーラーを完工、建設では休業災害ゼロを記録
                 
【2015/6/10号】
 今年1月、日揮は千葉県鴨川市で2件目となる太陽光発電による発電事業を開始した。メガソーラーの建設は、日揮が100%出資するSPC(特別目的会社)が、日揮にメガソーラーのEPCを発注するという形で行われたが、同じ日揮でも発注者とコントラクターの間に緊張感を持たせ、信頼性の高いプラントの建設にあたった。日揮にとっては、EPCのみならず、ビジネスの領域までカバーするビジネスエンジニアリングとなった。メガソーラーの建設には、日揮がカタールのGTLプロジェクトで初めて導入した現場の安全を確保するIIFプログラムを導入。事故災害ゼロを記録して、メガソーラー建設プロジェクトは成果を上げた。



集光型太陽光発電装置(CPV)事業を加速する住友電工
高温地域に照準、蓄電池・EMSなどのサポート製品も自社開発
        
【2015/5/25号】
 太陽光発電は、再生可能エネルギーの代表的な発電方法として脚光を浴びて来た。 しかし、太陽光発電設備のほとんどがシリコン系太陽電池によるもので、高温に弱いという弱点がある。 このため、太陽光が燦々とふりそそぐ砂漠地帯での使用には不向きだ。 この高温地域の市場を狙って、住友電気工業が開発を進めてきたのが集光型太陽光発電装置 (CPV) だ。 現在、横浜製作所で、CPV、自社開発の「レドックスフロー電池」、EMS (エネルギー・マネジメント・システム) による「メガワット級大規模蓄発電システム」の実証運転が行われているが、その開発は実用化ステージを迎えている。



ライフサイクルコスト7.6%削減、神鋼環境の焼却炉DBOプロ
ライフサイクルコストの適正化、売電事業の効率化に力
              
【2015/5/10号】
 東京都西秋川衛生組合のゴミ焼却炉がこのほど、稼働開始から1年を迎えた。 一般廃棄物と、最終処分場からの掘り起こしゴミを混合焼却し、発電している。 神鋼環境ソリューションがDBO (Design Build Operate) 方式で受注。 昨年3月に完工し、現在20年間の維持管理・運営にあたっているが、その実行にあたり、ライフサイクルコストの適正化と、売電事業の効率化を図った。 これらのくふうにより、組合が維持管理・運営する公設公営プロジェクトに比べ、組合の財政負担額を7.6%軽減する。



工期を2カ月短縮した、荏原環境の産廃炉プロ
資機材のモジュール調達と作業動線の調整が奏功
                  
 【2015/4/25号】
 荏原環境プラントは1月、山形県で産業廃棄物の焼却炉を完工した。 荏原環境が受注した役務は、プラント建設のEPC。地元ゼネコンの造成工事が難航し、プラント工事の着工が2カ月間近く遅れたが、資機材のモジュール調達による現場作業の最少化で遅れを取り戻した。 炉は、現地で産廃処理事業を営むクリーンパワー山形向けで、日量95トンの流動床炉。 固形ゴミ・汚泥・廃油・廃液・破砕ゴミなどを混合焼却し、発電する。 総投資額は数十億円だ。



「継続的な改善」が基本、山九の3PM事業
基本計画から施工まで一貫対応
                               
 【2015/4/10号】
 石油・石油化学業界の設備が廃棄される昨今、このメンテナンスの仕事量も減少傾向にある。 しかし、こうした措置で残される設備は、しっかりとしたメンテナンスを行い、高稼働率にも耐えられる設備として維持する必要がある。 こんなニーズに応えるのが、山九の提供する「3PM(3rd Party Maintenance)」だ。 「3PM」は、メンテナンスのアウトソーサーとして、山九が責任を持ってメンテナンスを行い、設備の最適化を実現するサービスだ。 すでに山九では、8社12事業所に3PMを提供しているが、今後は海外市場までを含め、事業の拡大を目指す。



IHI、インドネシアで二塔式ガス化炉「TIGAR」の実証運転を開始
利用エネルギー褐炭から合成ガスを生産して肥料原料に
               
 【2015/3/25号】
 IHIは去る2月26日、インドネシアの国営肥料会社ププック・インドネシア社クジャン工場で、褐炭から肥料の原料となる合成ガスを製造する褐炭ガス化炉の実証プラントの竣工式を行った。 この技術は、インドネシアで多く埋蔵する褐炭から合成ガスを製造するもので、製造された合成ガスは肥料の原料として使われることが期待されている。 IHIは実証運転を経て、2015年からの商用プラントの営業を始める計画だ。 これが実現されれば、インドネシアは従来の肥料原料である天然ガスの代替として、合成ガスを利用できる。 未利用エネルギーの活用に、大きな期待が寄せられている。



発電プラント工事で強みを発揮するジュロン・エンジニアリング
IHI「LM6000」パッケージGTCCの工事で実績相次ぐ
                
 【2015/3/10号】
 シンガポールにあるIHIの子会社、ジュロン・エンジニアリング (JEL) が、IHIが注力する「LM6000」 パッケージによるガスタービン・コンバインド・サイクル (GTCC) 発電プラントの建設工事で相次いで実績を上げた。 「LM6000」はGE製の航空機エンジン転用型ガスタービンだが、IHIはこれをパッケージ化、積極的な販売攻勢をかけている。

 2013年にはタイ政府が進める小規模電力事業者 (SPP) プログラムによるプロジェクトを2件受注した。 これらプロジェクトの建設工事にあたっているのがJELだが、IHIとJELの協業でSPP向けに相次いで実績が上がった。



エネルギー事業で高付加価値を狙う日立造船
再生可能エネルギーによる電力の地産地消を目指すPPS
                
【2015/2/25号】
 日立造船の発電事業の戦略は、他の独立系発電事業者 (IPP) や、特定規模電気事業者 (PPS) と、一線を画す。 IPPではCO2排出量の削減を目的にA重油からLNGに燃料転換工事を行い、ごみ処理・発電プラントでは電力の地産地生など、技術に裏付けられた高付加価値を提供することを重視している。

 また、新中期経営計画では、「バランス経営の推進」を掲げており、ごみ焼却発電事業におけるAOM (After-sales,service,Operation Maintenance) 事業やその他の発電事業など、安定した収益につながる事業の売上高比率を50%まで拡大することを目標としている。



月島、長崎県大村市で消化ガス発電プラントを稼働
FITを活用した発電事業で、年間14億円の売電収入目指す
              
【2015/1/25号】
 昨年7月、月島機械は長崎県大村市の「大村浄水管理センター」に消化ガス発電プラントを完成した。 下水処理場の汚泥消化槽で発生する消化ガスをガスホルダーに集め、不純物を取り除いたうえで、ガスエンジンのエネルギー源として活用するのがその仕組みだ。 月島は発電事業の事業主体として、処理場内にプラントを建設。 土地の賃借料などを処理場に支払って発電事業を行う。 月島は発電事業により収益を得るが、その一部は処理場を保有する自治体に消化ガス購入料を支払い、自治体にはそれが収入になる。 現在進める中期経営計画でFITを活用した発電事業を進める月島だが、新たなビジネスモデルの確立で、事業にもドライブがかかる。






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ENN編集部