2019年11月25号 Vol.455

Data Focus
 ・世界最大のインフラ資産オーナーは米政府 -Bentley Infrastructure 500 Top Owners-
 ・速報「2020年3月期中間決算」


News Record
 ・TOYO、御前崎港バイオマス発電プラントを受注
 ・JFEエンジ、三井E&Sプラントエンジを買収へ
 ・神鋼環境、焼却炉の基幹改良工事を受注へ
 ・日揮グローバルがEPCを担当するジョルダンコーブLNGが実現へ
 ・千代田、人工光型植物工場実証機導入業務を受注
 ・横河、機器管理ソフトウェアパッケージソフトを開発
 ・日鉄エンジ、バイオジェット燃料製造の事業性評価
 ・クボタ、新社長に北尾裕一副社長
 ・竹中、技術研究所をリニューアル
 ・日造、海底設置型フラップゲート式水門の工場製作完了
 ・MODECなど4社、ブラジルで傭船事業
 ・東芝DX、メキシコでデジタル技術で実証試験
 ・荏原、ポンプ場の増設工事
 ・ソリッドワークス、「3DEXPERIENCE」を本格展開
 ・「HANNOVER MESSE 2020」、来年4月ドイツで開催
 ・大林、洋上風車の建設技術を確立



Market Report Special
 環境省、循環型交付金内示(第4・5回)
  DBO・PFIプロ、基幹改良・延命化工事相次ぐ



Market Report
 日揮グローバル、早ければ今期中に、ネシアからニッケル精錬プラント


業界パラボラアンテナ
 設備管理ソリューションへの参入は難しい?


FOCUS
 DXが変えるプラント運転・維持・管理
 コンピュータの処理速度が高速化したことで、これまでデジタル化が不可能と思われてきたアナログのデジタル化が可能になった。これにより、DX(デジタル・トランスフォーメーション)が格段に進んだ。アズビルの異常予知検知システム「BiG EYES」は、正常な状態との微妙な違いから予兆を検知し、ヘキサゴンPPMの「j5」は、プラントの運転の業務内容をデジタル化してデータ共有を可能にした。これら新たなソリューションの登場で、プラントの運転・維持・管理は変わってきている。DXがまさしくプラントの運転・維持・管理を変えようとしている。

【総 論】
 DXが変える、プラントの運転・維持・管理
 コンピュータの技術革新がアナログ対応をデジタル化

【日本インターグラフ 大坂宏ダイレクターに聞く】
 属人的なプラントオペレーションをデジタル化
 オペレータの経験不足を補う運転管理ソフト「j5」

【アズビル】
 アズビル、異常予知検知システム「BiG EYES」で連続・バッチプロセスにも対応
 コンピュータのハード・ソフトの技術的進歩が大容量データを高速処理

【ヘキサゴンPPM/j5】
 属人的な運転管理をシステム化した「j5」
 国内では日本インターグラフが提供、70サイトに納入


My Opinion
 スイス・ブルックハルト・コンプレッション システム部門社長 ファブリス・ビラード氏に聞く
  レシプロ・コンプレッサで世界最大シェアも、日本市場でのシェア拡大目指す
   日本法人を横浜に移転、顧客密着により市場への浸透図る



Engineering Now
 山九海外向け機工事業の起点、シンガポール
  1983年からメンテナンス、現在はEPTCに取り組む



Cover Story
 TOYO、「ワン・チーム」でネシアPEプロジェクトを納期前倒しで完工
  「Constructability」を重視、多国籍混成部隊が実績


World Trend
 ・米フルア、エクソンモービル英法人製油所向けEPCに着手
 ・印製油所近代化プロジェクトに、KBRのROSE技術
 ・英ウッド、テクニカル・コンサルティング・ソリューションズ部門を新設
 ・米マクダーモット、中国石化メーカー向けに技術供与



Equipment News
 ・FCMシリーズ/CKD
 ・REXEインペラーR/アーステクニカ
 ・MOTOMAN-HC10DT防じん・防滴仕様タイプ/安川電機
 ・TND-Single/Single Plus型/荏原製作所
 ・縦軸機械式ばっ気装置/新明和工業
 ・LGWA/VGWAシリーズ/LGCB/VGCAシリーズ/星和電機
 ・HIGH POWER金型加熱器TOUGH/中部電力
 ・ SuperアモルファスZero Sシリーズ/日立産機システム



Diagnosis Systems
 ・MK-220HG/JFEアドバンテック
 ・K6PM-TH/オムロン
 ・XD-500HDⅢ/オリエントブレイン
 ・OmniScan/オリンパス


Data File
 2019年11月上旬~中旬のプラント類受注状況


Editorial
 多額損失の原因は、業界の教訓にされなければならない

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