2016年1月25日号 Vol.370


Data Focus
 ・2015年度上期海外プラント・エンジニアリング成約実績は7割減の51.6億ドル


News Record
 ・住友ケミカルエンジ、住化からメチオニンプラント
 ・日揮、バーレーンからガス関連設備で受注有力
 ・JFEエンジ、DBOプロを相次ぎ受注へ
 ・三菱電機、名古屋市で相次いで投資
 ・TOYO、国内事業をTPSに移管
 ・富士電機、独燃料電池メーカーを買収
 ・JFEエンジ、ゴミ焼却排ガスから水銀を除去
 ・JFEエンジ、ミャンマーでジャケット桟橋
 ・ARC、東南アジアのDCS需要を予測
 ・日造子会社、中国で核燃料輸送用キャスクを受注
 ・MHPSグループ、事業を集約
 ・タクマ、バイオマス発電設備を連続受注
 ・化工機、微細藻類回収用分離板型遠心分離機の稼働開始
 ・MHPS、ネシアでGTCC発電設備を受注
 ・横河子会社、制御システムを受注
 ・プライメタルズ、連続スラブ鋳造機2基を受注


TOPICS
 ・テクラ、トリンブル・ソリューションズに社名変更
 ・自然災害が少なく安定した気候だった2015年



Market Report
 ・ベトナム・ニソン製油所でメンテナンス業者選定の入札実施


業界パラボラアンテナ
 ・顧客との距離を縮められない業界


FOCUS
 山積するプラント施工の課題

 【総 論】
  メンテナンス施工会社、人手不足など解決すべき課題に直面
  事業機会減少で人材育成にも壁

 【My Opinion】日本メンテナンス工業会 会長 吉川善治氏に聞く
 「このまま行けば、先細り、社会的使命を果たせなくなる可能性があります」

 【山九 執行役員プラント・エンジニアリング事業本部副本部長 大庭政博氏】
  顧客ニーズで変化するメンテナンスに的確に対応
  ITなどの新技術も積極活用

 【新興プランテック 取締役社長 吉川善治氏】
  メンテナンス要員減少への対応が急務
  人手不足でも、拡大するメンテナンスコントラクターの役務

 【高田工業所 取締役兼専務執行役員プラント事業本部長 山谷美久氏】
  「本工+協力会社」で技術・技能を担保、重視される人材教育・育成
  協力会社を含めた人材教育・育成に力

 【千代田工商 取締役社長 高橋賢二氏】
  安定・安全操業の効率的な実現に千代田グループで対応
  IoT、ビッグデータにも取組み

 【日揮プラントイノベーション 取締役社長 吉田健一氏】
  IoT活用でメンテナンスの効率を向上
  海外では、日揮とともにブラウンフィールド案件に対応


Engineering Now
 ・市場拡大で存在感示す、焼却炉メーカーのアジア拠点
  低コスト設計拠点から、EPC拠点へ


Cover Story
 ・日造、ごみ焼却プラントにワイヤレス計装システムを導入
  良好な通信品質を確認するも、コストには課題



連 載
 IFSが提供する企業向けプロジェクト管理と設備管理ソリューション
 (1)一つの製品で設備資産のライフサイクル全体を管理



プラントコスト インデックス
 「ENN-PCI」2015年第3四半期
  著 者:AACE International 日本支部 ENN-PCI委員会


World Trend
 ・米KBR、スウェーデンChematur Engineering傘下企業3社を買収
 ・ウィリアム・エナジー・カナダ社、
  ベントレーの「ConstructSim」をプロパン脱水素プロで採用
 ・英Amec Foster Wheeler、スウェーデンから石油精製プロジェクトを受注



Suppliers Now
 ・キューブロック、4重偏心バタフライバルブ「QUATTLOK」を本格販売
  シンプル構造でメンテナンスも容易


Data File
 2015年12月下旬~2016年上旬のプラント類受注状況


Equipment News
 ・FC6A形 / IDEC
 ・EM-8eⅡ / アマノ
 ・アルコールペイントマーカー / 三菱鉛筆
 ・TGF1100 / 東京計装
 ・ProX DMP320 / スリーディー・システムズ・ジャパン
 ・CF-20シリーズ / パナソニック
 ・High-Speed Wシリーズ / 富士電機
 ・「DIAFINE」7.0型WVGA / 三菱電機



Diagnosis Tool
 ・エアブローチェッカー / ユニパルス
 ・ローカム4 / アサダ
 ・SMARTDAC+GX / GP / GMシリーズR3 / 横河電機
 ・MR8847A / 日置電機



Editorial
 15年周期で訪れる原油安とは、しっかりと向き合うべき

掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。
著作権は
㈱重化学工業通信社 に帰属します。