FIRST HALF RESULTS 2017

原油価格の値下がりに伴い、石油&ガス分野を中心に、世界的にプラント需要が低迷している。このため、日本、海外問わず、このところ業績を改善している企業は限られている。油価が下落すれば、原油を原料として製品を生産する石油化学業界は業績を回復するように思われるが、低水準の油価により、経済そのものが勢いを奪われるようだ。ただ、変化への対応が十分にできない業界では、今後、生き残ることはできない。この状況をいかに乗り越えるか、各社、正念場を迎える。

 千代田化工建設/東洋エンジニアリング/日揮/三井海洋開発/IHI/川崎重工業/
 住友重機械工業/日立造船/三井造船/三菱重工業/東芝/日立製作所/富士電機/三菱電機/
 神戸製鋼所/神鋼環境ソリューション/新日鉄住金エンジニアリング/JFEエンジニアリング/
 東芝プラントシステム/富士古河E&C/アズビル/横河電機/山九/新興プランテック/
 高田工業所/Amec Foster Wheeler plc./Chicago Bridge & Iron Company/Fluor Corporation/
 KBR Inc./Jacobs Engineering Group Inc./Petrofac Limited/Saipem S.p.A/Technip S.A./
 ABB Ltd/General Electric Company/Siemens AG/斗山重工業/GS建設/
 サムスンエンジニアリング/TTCL Public Company Limited



 (Vol.390 2016年12月10日号より)



重化学工業通信社
ENN編集部